クライスアンドカンパニーの評判は？企業が払う手数料40%

※本記事にはプロモーションを含みます。

「クライスカンパニー」「クライス＆カンパニー」「クライス・アンド・カンパニー」は、すべて同じ会社です。結論から書きます。厚生労働大臣の許可を受けた有料職業紹介事業者(許可番号13-ユ-040184)で、6か月以内離職率は令和6年度5.5%でした。

そして、この会社の**紹介手数料は、採用した企業が払う「年収の40%〜」**です。評判の良し悪しより、この数字のほうが多くを説明します。

結論|求人の少なさは質の問題ではなく、手数料水準からの帰結

向いている人:マネージャー以上の経験があり、経営に近いポジションを狙える人。
慎重に考えたい人:求人の「数」を比べたい人。年収の40%を払ってでも採りたい枠が中心になる構造だからです。

この記事の調査条件

口コミを根拠にしていません。 次の4種類の公開情報だけで組み立てています。

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト:許可番号13-ユ-040184の職業紹介事業詳細(令和8年8月1日現在)
• 同社の採用企業向けページ:人材サービス総合サイトの「手数料」「返戻金制度」の欄からリンクされているページ
• 同社の会社概要・沿革:社名・設立・代表者・資本金・従業員数・売上高
• 経済産業省 gBizINFO および日本人材紹介事業協会の会員情報:法人番号と従業員数の照合
• 確認日:2026年9月1日

この記事で使う数値には、時点の異なるものが混じっています。 公表義務データは令和6年度まで、売上高は2024年、従業員数は各出典に時点の記載がありません。別系列のため、割り算や引き算での接続はしていません。

事業者を公表データで見分ける手順そのものは、成功報酬という仕組みが、エージェントの動き方をどう決めるのかにまとめています。

まず社名|3つの表記は同じ1社です

検索されている社名が3通りに割れています。同じ会社なので、どれで調べても問題ありません。

同一の法人であることは、次の2つの識別子で確認できます。

• 法人番号 8010401008492(gBizINFO。本店所在地は東京都港区東新橋2丁目4番1号サンマリーノ汐留2階)
• 有料職業紹介事業許可番号 13-ユ-040184(厚生労働省 人材サービス総合サイト。事業所所在地は同じ住所)

英文表記は「KREIS & Company Inc.」です。社名で迷ったら、許可番号で調べるのが確実です。 表記ゆれの影響を受けません。

厚生労働省に登録された5年分の実績

有料職業紹介事業者には、就職者数と離職者数をインターネットで情報提供する義務があります(職業安定法32条の16第3項・職業安定法施行規則24条の8第3項1号〜3号)。口コミと違い、事業者による登録がそのまま並びます。

基本情報(人材サービス総合サイト)

許可の取得は1997年で、事業歴は29年です。前に検証した許可を取って3年の事業者を、同じ5つの欄で確認した記事とは、開示されている履歴の長さが違います。

なお同社の沿革には、1997年より前の1994年4月に「コサ0118」という別の許可番号を取得した旨の記載があります。ただし当時と現在では許可の制度も権限を持つ官庁も異なるため、編集部は許可が連続しているとまでは判断していません。

実績|就職者は年300人台、離職率は3.4〜5.5%

※令和7年度は全項目が「－」で、まだ登録されていません。

この表から言えることを3つに絞ります。

① 登録されている就職は、すべて無期雇用です。 「4か月以上の有期および無期」と「うち無期雇用」が5年とも同数で、「4か月未満の有期」は0のままです。正社員の紹介を軸にした会社であることが、数字の形に出ています。

② 6か月以内の離職率は、令和6年度で5.5%(19人÷346人。編集部の算出)。5年分を計算すると5.4%・5.1%・4.8%・3.4%・5.5%で、振れ幅は2.1ポイントに収まります。

③ 「離職が判明せず」は5年で3人。 この欄は、就職した人のその後を追跡できなかった人数を表します。令和3年度に3人あるほかは0人で、5年合計では1,569人中3人です。

母数346人という規模をどう読むか

離職率の数字だけを他社と並べないでください。 母数の大きさで、同じ指標でも意味が変わります。

当サイトがこれまでに同じ手順で確認した4社を、令和6年度・同じ定義で並べます。

※離職率はいずれも編集部の算出(6か月以内の離職者÷無期雇用の就職者)。出典は人材サービス総合サイトで、年度と定義はそろえています。

母数が小さいほど、数字は年度ごとに振れます。 母数104人で離職率が年度ごとに大きく振れた事業者の例では、同じ指標が1.1%から10.9%まで動いていました。クライス・アンド・カンパニーは母数が300人前後で安定しているため、5年を通して3%台〜5%台に収まっています。

逆に、母数が1万人を超える事業者では、同じ指標がどう見えるかも確認しておいてください。規模が大きいほど数字は平均に近づき、良くも悪くも動かなくなります。

紹介手数料は、企業が払う年収の40%から

ここが、この記事でいちばん伝えたい数字です。

同社は採用企業向けのページで、紹介手数料を**「入社決定者の当年見込み年収×40％～(税別)」**と公表しています。着手金はなく、「入社が決定した場合のみ発生する完全成功報酬型」とされています。

このページは、人材サービス総合サイトの「手数料」欄からリンクされている先です。 つまり有料職業紹介事業者に義務づけられた情報提供の一部として置かれている数字です。

あなたが払うわけではありません

求職者が手数料を払うことはありません。 求職者から手数料を受け取ることは、職業安定法32条の3第2項により原則として禁止されています。同社の公式サイトも、求職者向けのサービスはすべて無料としています。

払うのは、あなたを採用した企業です。年収1,000万円のポジションなら、企業は400万円以上を別に負担する計算になります(編集部の算出。40%で計算した場合)。

返金規定は1か月以内50%・3か月以内30%

返戻金制度の中身も公表されています。「入社決定者本人の責により退職した場合」に、次の割合で手数料が企業へ返ります。

• 1か月以内の退職 → 紹介手数料の50%
• 3か月以内の退職 → 紹介手数料の30%

この規定は、紹介する側のインセンティブに直接効きます。 早期に辞められると売上が半分消えるからです。6か月以内離職率が3.4〜5.5%で安定していることと、この規定は無関係ではないと編集部は考えます。

40%という水準の意味

当サイトのピラー記事では、紹介手数料の相場を「想定年収の3割前後と言われる」と書きました。40%〜はそれより高い水準です。

ただし注意してください。編集部は、業界の平均手数料率を示す一次データを持っていません。 職種別の平均手数料率は2025年4月から人材サービス総合サイトで公表される仕組みになりましたが、この事業所のページでは職種別の手数料実績率・離職率の欄が空欄でした。空欄である理由も、当サイトでは確認できていません。

私が採用側で見ていた、手数料率という数字

採用する側として中途採用の面接を担当し、マネジメント職として採用にも関わってきた立場から、1つ書きます。

手数料率は、社内では「その枠にいくら出せるか」の話に翻訳されます。 年収の40%を上乗せしてでも採ると決めた枠は、そもそも数が限られます。決裁の重さが違うからです。

だから編集部はこう考えます。この会社の求人が少なく感じられるのは、サービスの質ではなく手数料水準から導かれる構造です。 年収の40%を払ってでも埋めたいポジションが、ここに集まります。

裏を返せば、紹介される側にとっては意味のある選別です。「とりあえず声をかけておく」という求人が混ざりにくくなります。 一方で、求人の数を横に並べて比べたい人には、この会社は噛み合いません。

会社の実体|有価証券報告書はありません

「クライス＆カンパニーとは何ですか」「売上高は」「従業員数は」という質問が検索されています。確認できた範囲と、確認できなかった範囲を分けて書きます。

確認できなかったこと

編集部がEDINET(金融庁の開示書類閲覧システム)で確認した範囲では、同社が提出した有価証券報告書は見当たりませんでした。 同社は上場企業ではないため、提出の対象になっていないと考えられます。

したがって、当サイトが企業評価で使っている平均年間給与・平均勤続年数・従業員数の推移といった数字は、この会社については取れません。有価証券報告書からの数字の読み方は入りたい企業リストを作るときの、会社の数字の読み方にまとめていますが、その手順はここでは使えないということです。

確認できたこと

代わりに、公開情報で押さえられる範囲を並べます。

従業員数は、出典によって数字が違います。 同社の会社概要は43名で、うちコンサルタントが23人です。日本人材紹介事業協会の会員情報は法人全体42人・人材紹介部門25人、gBizINFOに載っている事業所の被保険者数は41人でした。

いずれも時点の記載がないため、編集部はこの3つを足し引きせず、「40人前後」という規模感として扱います。売上高18億2千万円も同社の自社公表であり、監査を経た数字ではありません。

扱っている領域は「マネージャー以上」

公式サイトが対象として挙げているポジションは次のとおりです。

• CXO(経営幹部)
• コンサルタント・ポストコンサル
• VC(ベンチャーキャピタル)
• デジタルプロフェッショナル(DX)
• プロダクトマネージャー(PdM)

対象レベルは「マネージャーポジション以上のハイクラスキャリア」と明記されています。日本人材紹介事業協会の会員情報でも、主な紹介職種はシステムコンサルタント・システムエンジニアとされています。紹介先はコンサルティングファームや情報通信業界が主体です。

沿革を見ると、専門サイトを順に開設してきたことがわかります。2007年にCXO向けサービス、2015年にエグゼクティブ向けサイト、2019年にプロダクトマネージャー向けサイトを開設しました。さらに2021年にデジタルプロフェッショナル向け、2024年にベンチャーキャピタル向けが加わっています。領域を後から広げてきた会社です。

なお同社は「紹介企業の75%が経営層と直結」といった訴求も掲げていますが、これは同社の説明であり、編集部が検証したものではありません。

気になる点

良い面だけのレビューは信用できないので、確認できた懸念も書きます。

職種別の実績が読めません。 人材サービス総合サイトには職種ごとの手数料実績率と離職率を登録する欄がありますが、このページでは空欄でした。全体の数値は開示されている一方で、自分の職種で強いかどうかは事前に判断できません。

取扱地域は「国内」の一括登録です。 都道府県別の内訳は登録されていないため、地方在住で通える範囲の求人があるかは、面談で直接確認するしかありません。

会社としての開示は薄めです。 非上場で有価証券報告書がなく、社員の年収・残業時間・離職率・ハラスメントに関する数値は、編集部が確認した範囲では見当たりませんでした。当サイトはこれらの推定値を書きません。 転職先としてこの会社自体を検討する場合は、求人票の記載で確認してください(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項)。

令和7年度の実績はまだ登録されていません。 直近の状況を数字で見たい場合は、しばらく待つ必要があります。

クライス・アンド・カンパニーが向く人・向かない人

向いている人

• マネージャー以上の経験があり、経営に近いポジションを狙える人。 年収の40%を払ってでも採りたい枠が流通しています
• コンサル・IT/Web・プロダクト・DX・VCの領域にいる人。 取扱職種の登録と、専門サイトを開設してきた沿革が一致しています
• すぐ転職する気はないが、上のレンジの相場を知りたい人。 同社は転職を前提としない中長期のキャリア相談も掲げています

登録しなくていい人

• 求人の数そのものを比べたい人。 手数料水準から考えて、母数で戦うサービスではありません
• 自分の職種でどれだけ実績があるかを事前に確かめたい人。 職種別の欄が空欄のため、登録前の判断材料が不足します
• 地方で働く前提が固まっている人。 取扱地域の内訳が読めないため、面談まで進まないと分かりません
• 20代・第二新卒で、まず選考の型を身につけたい人。 対象がマネージャー以上のため、噛み合いにくい層です

編集部の結論を書きます。「評判が良い・悪い」で判断できるサービスではありません。 許可は1997年から、就職者は年300人台、6か月以内離職率は5年間3.4〜5.5%、「離職が判明せず」は5年で3人。開示という点で見劣りする材料は見当たりませんでした。

一方で、この会社に登録すれば求人が増えるという期待は持たないほうがいいというのが編集部の立場です。年収の40%という手数料が成立するのは、企業が「その人でなければ困る」と考える枠だと編集部は見ています。求人の数ではなく、1件あたりの重さで選ぶサービスです。

登録するかどうかを決める前に、まず自分の市場価値を測ってください。スカウトサービス1社・大手エージェント1社・特化型1社を併用すれば、この会社から来る提案が自分にとって妥当かを、比較しながら判断できます。

よくある質問

クライスカンパニーとクライス・アンド・カンパニーは同じ会社ですか

同じ会社です。 厚生労働省と法人番号のデータベースに登録されている正式な社名は「株式会社クライス・アンド・カンパニー」です。同社の公式サイトでの表記は「株式会社クライス＆カンパニー」で、「クライスカンパニー」は省略した呼び方にあたります。法人番号8010401008492・許可番号13-ユ-040184のいずれで調べても、同じ会社にたどり着きます。

クライスアンドカンパニーは怪しい会社ですか

厚生労働大臣の許可を受けた有料職業紹介事業者です(許可番号13-ユ-040184、平成9年7月1日許可)。許可の有無と就職実績は、厚生労働省の人材サービス総合サイトで誰でも無料で確認できます。設立は1993年11月4日で、法人番号は8010401008492です。

クライス＆カンパニーの利用は本当に無料ですか

求職者の利用は無料です。求職者から手数料を受け取ることは職業安定法32条の3第2項により原則として禁止されており、報酬は採用した企業から支払われます。同社が公表している紹介手数料は、入社決定者の当年見込み年収×40%〜(税別)で、これを負担するのは企業側です。

クライスアンドカンパニーの年収はいくらですか

編集部が確認した範囲では、同社の社員の年収を示す資料は見当たりませんでした。 非上場で、平均年間給与が載る有価証券報告書を確認できないためです。当サイトは推定値を書きません。なお同社が紹介する求人の年収レンジについても、公式サイトに一律の記載は見当たらず、個別の求人例が掲載されているのみでした。

クライス＆カンパニーの離職率はどれくらいですか

厚生労働省への公表データによると、令和6年度は無期雇用で就職した346人のうち、6か月以内に離職したのは19人で**5.5%**でした。過去5年は3.4〜5.5%で推移しています。これは同社が紹介して就職した人の離職率であり、クライス・アンド・カンパニーの社員の離職率ではありません。

クライス＆カンパニーの従業員数や売上高は分かりますか

同社の会社概要には従業員43名(内コンサルタント23人)、売上高18億2千万円(2024年)、資本金1,300万円、決算期9月と記載されています。ただし従業員数は日本人材紹介事業協会の会員情報では42人、gBizINFOの被保険者数では41人と、出典によって差があります。いずれも時点の記載がないため、当サイトは「40人前後」という規模感として扱っています。

20代でも使えますか

年齢そのものの制限は見当たりませんでしたが、20代には噛み合いにくいサービスです。 対象レベルは公式サイトに「マネージャーポジション以上のハイクラスキャリア」と明記されています。マネジメント経験や専門領域での実績が積み上がる前の段階では、紹介できる求人が出にくいと考えられます。

まとめ

• 「クライスカンパニー」「クライス＆カンパニー」「クライス・アンド・カンパニー」は同じ1社。法人番号8010401008492・許可番号13-ユ-040184で確認できる
• 許可年月日は平成9年7月1日で、職業紹介の事業歴は29年
• 令和6年度の就職者は346人で全員が無期雇用。4か月未満の有期は5年とも0
• **6か月以内離職率は令和6年度5.5%。**5年間3.4〜5.5%で、振れ幅は2.1ポイント
• 「離職が判明せず」は5年で3人(令和3年度のみ)
• **紹介手数料は年収の40%〜(税別)で、払うのは採用企業。**求職者は無料
• 返金規定は1か月以内50%・3か月以内30%。早期離職が事業者側の損になる設計
• **非上場で、有価証券報告書は確認できなかった。**社員の年収・残業時間・離職率を示す資料も見当たらなかった
• **職種別の手数料実績率・離職率の欄は空欄。**自分の職種での強さは事前に判断できない
• 離職率は**母数とセットで見る。**346人と10,823人の数字を並べて優劣を決めない

登録するかどうかを決める前に、自分の市場価値がどのレンジにあるかを先に測ってください。相場を知らないまま提案を受けても、その求人が自分にとって良い条件なのか判断できません。

※本記事の数値は2026年9月1日時点で公開されている資料に基づきます。厚生労働省 人材サービス総合サイトの登録内容は令和8年8月1日現在のものです。公表義務データおよび売上高・従業員数は事業者による登録・公表であり、第三者の監査を経たものではありません。制度・条件は変更されることがあるため、最新の内容は必ず公式でご確認ください。

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※当サイトは職業紹介事業者ではありません。求人の紹介・あっせんは行わず、転職サービスのご案内までを行います。

参考・出典

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト「職業紹介事業詳細」(株式会社クライス・アンド・カンパニー/許可番号13-ユ-040184。令和8年8月1日現在):https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/JinzaiWeb/GICB102030.do?screenId=GICB102030&action=detail&detkey_Detail=13-%E3%83%A6-040184,0+++++
• 株式会社クライス＆カンパニー「採用ご担当者様向けサービス」(紹介手数料・完全成功報酬・返金規定。人材サービス総合サイトの「手数料」「返戻金制度」欄のリンク先):https://www.kandc.com/kc-saiyo/service/
• 株式会社クライス＆カンパニー 会社概要・沿革(社名・設立・代表者・資本金・従業員数・売上高・決算期):https://www.kandc.com/company/
• 株式会社クライス＆カンパニー 公式サイト(対象ポジション・求職者無料の記載):https://www.kandc.com/
• 経済産業省 gBizINFO 株式会社クライス・アンド・カンパニー(法人番号8010401008492):https://info.gbiz.go.jp/hojin/ichiran?hojinBango=8010401008492
• 一般社団法人 日本人材紹介事業協会 会員企業検索 株式会社クライス・アンド・カンパニー:https://www.jesra.or.jp/search/1055/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3第1項・32条の3第2項・32条の16第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項・24条の8第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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