マイナビエージェントの評判は？就職者数と離職率11.9%の6年推移

※本記事にはプロモーションを含みます。

マイナビエージェント(マイナビAGENT)の評判を調べると、体験談を並べた記事が大量に出てきます。この記事では口コミを1件も使いません。

代わりに、誰でも無料で確認できる厚生労働省 人材サービス総合サイトの公表データを見ます。有料職業紹介事業者には、就職した人の数や離職した人の数を情報提供する義務があるからです(職業安定法32条の16第3項)。

先に結論を書きます。規模は公的データで確認できます。ただし「右肩上がり」ではありませんでした。そして、離職率を読むときに外せない列が1つあります。

結論|規模は数字で確認できる。ただし推移は一本調子ではない

向いている人:業種・職種を絞りきれておらず、まず量を見たい人。年間3万人規模を扱う事業者の求人の幅を使いたい人。
慎重に考えたい人:公表された定着率の高さで選ぼうとしている人。この事業者の離職率は、あとで説明する理由から、そのまま他社と並べられません。

重要な注意が1つあります。上の就職者数・離職率は許可番号13-ユ-080554(株式会社マイナビ)全体の数字であり、マイナビエージェントだけの数字ではありません。「マイナビエージェント経由で就職した人の11.9%が辞めている」とは読めません。理由は次の章で説明します。

この記事の調査条件

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト……許可番号13-ユ-080554の職業紹介事業詳細(令和8年8月1日現在)。列の対応は生HTMLのcolspan/rowspanを実測して確認
• 同サイトの事業所一覧……同じ許可番号で登録されている事業所を、2026年9月17日に全インデックスを走査して確認
• 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)32条の3第2項・32条の16第3項の条文……e-Gov法令検索
• 確認日:2026年9月17日
• 口コミサイトの体験談・評点は根拠に使っていません
• 求人件数・登録者数・非公開求人数など、事業者が自ら掲示している数字は確認していないため本文に書きません

無料で使えるサービスの裏側にあるお金の流れは、大手総合エージェントの6年分を、どう読むかにまとめました。先に読んでおくと、この記事の数字が読みやすくなります。

許可番号は会社に付く。サービスには付かない

この記事でいちばん外せない前提から書きます。

人材サービス総合サイトに登録されている事業主名称は株式会社マイナビ、事業所名称は本社オフィス(東京都千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル)で、許可番号は13-ユ-080554です。許可届出受理年月日は平成14年3月1日で、2026年9月時点で24年になります。これは許可が受理された日であって、会社やサービスの創業年ではありません。

そして、この番号は「株式会社マイナビ」という会社に付いています。「マイナビエージェント」というサービスに付いているのではありません。

同じ許可番号のもとで、看護師向けのサービスも薬剤師向けのサービスも運営されています。どのサービス名で人材サービス総合サイトを引いても、着くのは同じ1枚のページで、実績表の数字も同じです。

つまり、この先に出てくる数字は、同社が職業紹介として扱った全体の合算です。マイナビエージェント単独の成績を、公表データから切り出すことはできません。

同じ構造は他社にもあります。看護師向けの別サービスを扱った記事でも、1つの許可番号に複数のサービスがぶら下がっている例として同じ注意書きを置きました。

【混同注意】マイナビの名前が付く人材会社は複数あります。マイナビワークス・マイナビグローバル・マイナビパートナーズ・マイナビBXは、いずれも株式会社マイナビとは別法人で、許可番号も別です。本記事が扱うのは13-ユ-080554、つまり株式会社マイナビだけです。他社の数字は一切混ぜていません。

なお、同じ会社には有料職業紹介の許可ではなく、特定募集情報等提供の届出で運営されているサービスもあります。届出の側には就職者数・離職者数の公表義務がかかりません。その区別はスカウト媒体を扱った記事で整理しました。

この数字が数えているのは「紹介で就職した人」

もう1つ、読み違えやすい点があります。公表義務データが数えているのは、職業紹介によって就職に至った人の数です。

• サイトに登録した人数ではありません
• 掲載されている求人の件数でもありません
• 面談やカウンセリングを受けた人の数でもありません

許可番号13-ユ-080554は有料職業紹介事業の許可です。したがって公表されるのも、職業紹介として成立した結果の数字だけです。事業者が自分のサイトに掲示する「求人◯万件」「非公開求人◯万件」とは、そもそも数えているものが違います。

転職サービスを比べるときは、事業者が自分で数えた数字ではなく、法律に基づいて提出された数字で並べてください。前者は定義が事業者ごとに違い、後者は全社共通の定義で提出されています。

公表データの中身|6年分の実績

人材サービス総合サイトに登録された、許可番号13-ユ-080554の実績です。列の対応はヘッダーのセル構造を実測して確認しています。

6か月以内離職率(離職者数÷無期雇用の就職者数)を計算すると、こうなります。いずれも編集部の算出で、分母は「うち無期」の列です。

① 就職者数のピークは令和5年度。直近2年は減っている

令和2年度の23,237人から令和5年度の41,293人まで増え、そこから令和6年度35,524人、令和7年度31,662人と2年続けて減っています。

「増え続けている」とは書けません。公表されている6年度のうち最大は令和5年度で、直近の令和7年度はそれを下回ります。とはいえ、令和2年度の水準は上回っています。公表データから言えるのはここまでです。減っている理由は登録内容に書かれていないため、推測は書きません。

規模そのものは大きいという評価は変わりません。年間3万人規模を職業紹介で就職させている事業者は多くありません。

② 離職率は3.5〜11.9%。母数が小さいから振れているのではない

算出できる5年度の値は、11.4% → 10.5% → 8.6% → 3.5% → 11.9% です。幅があります。

ここで注意が要ります。当サイトは「母数が小さいほど離職率は偶然で振れる」と繰り返し書いてきました。母数が数人しかいなければ、たまたま誰も辞めなかっただけでゼロになりますが、それは事業者の実力を示しません。しかしこの事業者の場合、母数(うち無期)は5年間ずっと2万〜3万人台です。小さくありません。

つまり、母数の小ささでは説明がつかない振れ方をしています。とくに令和5年度の3.5%(1,152人÷33,368人)と、令和6年度の11.9%(3,306人÷27,895人)の差は大きいものです。

理由は公表データには書かれていません。集計の締め方が年度によって違った可能性も、紹介先の構成が変わった可能性も考えられますが、いずれも登録内容から確認できないため、当サイトでは推測を書きません。

読者にとっての実務的な結論は1つです。この事業者の離職率は、特定の1年だけを取り出して評価しないでください。低い年だけを見れば定着がきわめて良い事業者に見え、高い年だけを見ればその逆に見えます。5年分を並べて幅として見るのが、公表データの正しい使い方です。

③ 「離職が判明せず」が毎年数千人規模で計上されている

この列は見落とされがちですが、離職率をどこまで信用してよいかを決める列です。

「離職が判明せず」とは、紹介した人がその後どうなったかを事業者が把握できなかった件数を指します。この事業者の登録値は、令和3年度5,530人、令和4年度5,667人、令和5年度6,106人、令和6年度5,169人です。毎年数千人規模で計上されています。

令和6年度で具体的に見ます。無期雇用の就職者は27,895人、6か月以内の離職者は3,306人、そして離職が判明せずは5,169人です。つまり離職率11.9%は、6か月後の状況が判明していない5,169人を分母に含んだまま算出した値ということになります。

これは不正でも違反でもありません。分母にも分子にも把握できなかった人が入るのは、この統計の構造上の性質です。ただし、この列が小さい事業者の離職率と、同じ精度では読めません。当サイトでは、この列が年間数十人にとどまる事業者について「離職率をそのまま読んでよい水準」と書いたことがあります。この事業者はその水準ではありません。

書けることは次のとおりです。

• 令和6年度の離職率11.9%は、追跡できた範囲を含む分母で計算した値である
• 実際の離職率がこれより高いとも低いとも、公表データからは言えない
• 他社と並べるときは、離職率だけでなく「離職が判明せず」の列も一緒に並べる必要がある

規模が大きいほど全件追跡は難しくなります。これを欠点として断じるつもりはありません。数字の読み方の話です。

④ 令和7年度の離職者数は「-(未登録)」

令和7年度の「6か月以内離職者」と「離職が判明せず」は「-」です。「-」は0人ではなく、数値が登録されていないことを意味します。

職業安定法32条の16第3項は、有料職業紹介事業者に対して、就職した人の数・離職した人の数などの情報提供を義務づけています。条文はこうです。

有料職業紹介事業者は、厚生労働省令で定めるところにより、当該有料職業紹介事業者の紹介により就職した者の数、当該有料職業紹介事業者の紹介により就職した者（期間の定めのない労働契約を締結した者に限る。）のうち離職した者（解雇により離職した者その他厚生労働省令で定める者を除く。）の数、手数料に関する事項その他厚生労働省令で定める事項に関し情報の提供を行わなければならない。

ただし、その方法は「厚生労働省令で定めるところにより」とされています。この欄が未登録であることをもって「法令違反」と決めつけることはできません。就職者数のほうは登録されていますし、離職の集計は年度をまたいで確定するものです。

言えるのは1つです。令和7年度の離職率は、公的データからは計算できません。

⑤ 令和6年度から「4か月未満有期」が桁違いに増えている

見落とされやすい列をもう1つ挙げます。「4か月未満有期」の欄です。単位は人日で、人数ではありません。

登録値は令和2年度3、令和3年度636、令和4年度4、令和5年度274と3桁以下で推移したあと、令和6年度に488,430、令和7年度に492,255となっています。

この2年度だけ、桁が違います。短期の就業を扱う量が大きく増えたことを示す数字ですが、理由は登録内容に書かれていないため、推測は書きません。

読者にとって意味があるのは、次の点です。この欄は「4か月未満」の有期雇用であり、就職者数(4か月以上・有期及び無期)にも、離職率の分母にも入りません。したがって、この事業者が扱っている仕事の総量は、就職者数31,662人という数字だけでは捉えきれません。

人材サービス総合サイトに登録されている事業所は15か所

同じ許可番号で登録されている事業所を、全インデックスを走査して確認しました。結果は15か所です。

ここを誤読しないでください。これは「対面で相談できる場所が15か所ある」という意味ではありません。人材サービス総合サイトの職業紹介事業詳細に、この許可番号のもとで登録されている事業所が15件だ、ということです。

登録の仕方は事業者によって違います。当サイトが扱った他社には、本社1か所しか登録していない事業者も、50か所を超える事業者もありました。この件数から「対面で相談できる場所の数」は分かりません。

公的データから言えるのは次の2点です。

• 年度別実績表は許可番号(事業主)単位で、どの事業所の詳細ページを開いても同じ数字が表示される
• 地域ごとの実績を公表データから見ることはできない

地方在住で対面の相談先を探している場合は、公的データではなく事業者の案内で確認してください。当サイトが公表データを根拠に書けるのは、ここまでです。

運営会社の財務は確認していない

当サイトは通常、上場企業であれば有価証券報告書から従業員数・平均勤続年数・業績を確認して記事に載せます。担当者が入れ替わりやすい組織かどうかが、そこから見えるためです。

この会社の有価証券報告書は確認できなかったため、当サイトでは業績・従業員数を書きません(非上場でも有価証券報告書を提出する会社はあります)。グループの他社の数字を、この会社の数字として代用することもしません。

数字が答えていないこと

ここまでの内容で、「マイナビエージェントの担当者が自分に合うか」はまったくわかりません。公表義務データは、事業主全体の実績を示すものだからです。

公的データからは判断できないことを、具体的に挙げます。

• 担当者の質……個人差が大きく、平均値では測れません
• マイナビエージェント単独の成績……公表データは株式会社マイナビ全体です
• 求人の実数……事業者が自ら掲示している数であり、公表義務データではありません
• 20代に強いかどうか……年齢層を示す登録欄がありません
• 連絡の頻度……「電話が多い」といった体験は数字に出ません

口コミが無意味という話ではありません。数字でわかることと、体験でしかわからないことを分けて見る、という話です。

なお、職種別の手数料実績率や分野別の第三者認定など、同じ許可番号で公表されている別のデータは看護師向けサービスの記事で扱いました。取扱職種・取扱地域の登録内容と返戻金制度は薬剤師向けサービスの記事にあります。

使わなくていい人

当サイトはどの記事にも「登録しなくていい人」を書いています。

• すでに転職先が決まっている人……紹介サービスを使う理由がありません
• 同じ会社の別サービスにすでに登録している人……看護師向けも薬剤師向けも運営は同じ会社です。別々の2社に登録しているつもりで、同じ会社に二重登録しているという事態は起こりえます
• 今の職場に不満がなく、情報収集だけしたい人……登録すると連絡が来ます
• 公表された定着率の高さでサービスを選びたい人……この事業者は「離職が判明せず」が大きく、離職率をそのまま指標にできません

使う価値がある場合

• 業種・職種を絞りきれていない人……取扱職種の登録は「全職種」で、扱う範囲は広く届け出られています
• 量を確保したい人……年間3万人規模を職業紹介で就職させている事業者です
• 推移を数字で確かめてから決めたい人……6年分の実績が公表されており、良い年も悪い年も同じ表で確認できます

併用は自由です。ただし登録先の運営会社名は、毎回確認してください。

よくある質問

マイナビエージェントの運営会社はどこですか

株式会社マイナビです。人材サービス総合サイトに登録された事業主名称がこの社名で、許可番号は13-ユ-080554、許可届出受理年月日は平成14年3月1日です。マイナビワークス・マイナビグローバル・マイナビパートナーズ・マイナビBXは、いずれも別法人で許可番号も別です。混同しないでください。

就職者31,662人はマイナビエージェント経由の実績ですか

違います。許可番号13-ユ-080554は株式会社マイナビに対する許可で、同社の職業紹介事業全体の数字です。同じ許可番号で複数のサービスが運営されており、マイナビエージェント単独の実績は公表データからは分離できません。

離職率11.9%は高いですか

この数字だけで高い・低いは判断できません。令和6年度は無期雇用の就職者27,895人に対して3,306人で、編集部の算出です。算出できる5年度の値は3.5〜11.9%と幅があり、母数はいずれも2万〜3万人台で小さくありません。さらに同じ年度の「離職が判明せず」が5,169人あり、6か月後の状況が判明していない人を分母に含んだまま算出した値です。他社と単純に並べないでください。

令和7年度の離職率はなぜ載っていないのですか

登録されていないからです。表の「-」は0人ではなく未登録を意味します。情報提供の方法は厚生労働省令に委ねられているため、未登録であることをもって法令違反とは言えません。離職の集計は年度をまたいで確定します。言えるのは、令和7年度の離職率は公的データから計算できない、ということだけです。

全国に拠点はありますか

人材サービス総合サイトにこの許可番号で登録されている事業所は、15か所です。ただしこれは登録上の件数であり、対面で相談できる場所の数を示すものではありません。事業所をどの単位で登録するかは事業者によって異なります。地域ごとの実績も公表データからは分かりません。

料金はかかりますか

求職者から手数料を取ることは、職業安定法32条の3第2項で原則として禁止されています。例外は職業安定法施行規則20条2項に定められており、芸能家・モデルの職業に紹介する場合と、科学技術者・経営管理者・熟練技能者の職業で賃金が厚生労働大臣の定める額を超える場合に限られます。個別の求人がこの例外に当たるかまでは当サイトでは判断できないため、費用の有無は事業者の案内で確認してください。手数料は原則として求人企業側が負担する仕組みです。

まとめ

• 運営は株式会社マイナビ。許可番号は13-ユ-080554、許可届出受理年月日は平成14年3月1日(2002年)で24年
• 令和7年度の就職者(4か月以上・有期及び無期)は31,662人。ピークは令和5年度の41,293人で、直近2年は減っている
• 6か月以内離職率は令和6年度で11.9%(3,306÷27,895)。算出できる5年度で3.5〜11.9%と幅がある
• 母数(うち無期)は5年間ずっと2万〜3万人台。母数の小ささでは説明がつかない振れ方をしている。理由は公表データに書かれていないため推測しない
• 「離職が判明せず」が毎年数千人規模。令和6年度は5,169人で、離職率11.9%はこの人数を分母に含んだまま算出した値
• 令和7年度の離職者数は「-(未登録)」。0人ではない。未登録をもって法令違反とは言えない
• 令和6年度から「4か月未満有期」が488,430(人日)、令和7年度は492,255(人日)。それ以前は3桁以下。単位は人日で人数ではなく、理由は登録内容に書かれていない
• これらはすべて株式会社マイナビ全体の数字。マイナビエージェント単独の成績ではない
• 公表データが数えているのは「紹介で就職した人」。登録者数でも求人件数でもない
• 人材サービス総合サイトにこの許可番号で登録されている事業所は15か所。ただし対面拠点の数を示すものではない
• 運営会社の有価証券報告書は確認できなかったため、業績・従業員数は書いていない

「評判が悪いのか」を確かめたくてこの記事に来た方への答えはこうです。公的データの範囲では、悪材料と呼べるものは見つかりませんでした。規模は確認できます。

見つかったのは、数字の読み方の注意点です。就職者数は一本調子に増えてはいませんし、離職率は年による幅が大きく、しかも「離職が判明せず」が毎年数千人規模で計上されています。この3つを外して「定着率が高い/低い」と語るのは、公表データの使い方として正しくありません。

※本記事の数値は2026年9月17日時点で公開されている情報に基づきます。人材サービス総合サイトの掲載内容は令和8年8月1日現在のものです。

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参考・出典

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト「職業紹介事業詳細」(株式会社マイナビ 本社オフィス/許可番号13-ユ-080554):https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/JinzaiWeb/GICB102030.do?screenId=GICB102030&action=detail&detkey_Detail=13-%E3%83%A6-080554%2C6
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)32条の3第2項・32条の16第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)20条2項・24条の8:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012
• 厚生労働省「優良等が認定された事業者一覧」(職業紹介優良事業者認定制度):https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000045159.html

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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