メドレックスの将来性と評判｜上場廃止ではなく市場区分変更、社員20名・年収616万円

※本記事にはプロモーションを含みます。

この記事の結論

• 正体：香川発・既存薬を貼り薬に作り替えて導出する社員20名の創薬ベンチャー
• 上場廃止：廃止ではなくグロース→スタンダードへの市場区分変更申請
• 年収：有報の平均616.4万円は社員20名の数字。平均年齢49.7歳
• 採用：2026年8月時点で公式採用ページに募集職種の掲載がない

「メドレックス」で検索すると、上位は株価・掲示板・株価予想といった投資家向けページで埋まります。実際、社名関連の検索の大半は株価や株式関連の語で占められており、転職の観点から会社そのものを説明したページはほとんど見当たりません。この記事は投資判断のための記事ではなく、転職・就職を検討する人が「この会社はどんな会社で、働く場所として検討できるのか」を判断するための記事です。株価の見通しや売買の是非には一切触れず、有価証券報告書と適時開示という一次情報だけを使って、（1）会社の正体、（2）検索の多い「上場廃止」「将来性」という不安の実体、（3）年収・組織・採用の現状、の3点を順に整理します。結論を先に言えば、メドレックスは技術的なマイルストーンを取りながらも、20名という極小組織で赤字を続けている、転職先としてかなり特殊な会社です。

メドレックスとは｜香川発、イオン液体で「貼り薬」をつくる従業員20名の創薬ベンチャー

まず読者が最初に得るべき情報は、この会社が「新しい薬の成分を探す会社」ではないという点です。メドレックス（株式会社メドレックス／証券コード4586・東証グロース市場）は、すでに存在する飲み薬や注射薬の有効成分を、テープ剤・貼付剤などの経皮吸収型製剤に作り替えて製薬会社へライセンスアウトすることを事業の柱にしています。設立は2002年1月、本社は香川県東かがわ市。2013年2月に東証マザーズへ上場し、2022年4月の市場区分見直しでグロース市場へ移行しました。代表取締役社長は松村米浩氏です（公式情報／第24期有価証券報告書および公式サイト会社概要）。

収益は製品の売上ではなく「契約一時金・マイルストン・ロイヤルティ」で立つ

ビジネスモデルを理解しないと、この会社の決算数字は読めません。メドレックスは自社で製品を大量に販売しているわけではなく、開発した製剤技術・製剤処方を製薬会社へ導出し、契約一時金・開発の進捗に応じたマイルストン収入・上市後のロイヤルティを受け取ります。自社製品としては2005年8月に上市したヨードコート軟膏がありますが、その後は導出型が中心で、営業・MR職といった販売部門を社内に持たない構造になっています。製薬会社からの転職を考える人にとっては、想定する職種構成がそもそも存在しない可能性がある点が重要です。有価証券報告書によると、契約先・提携先には第一三共、日本新薬、武田テバ薬品、帝國製薬、アンジェスMG、デ・ウエスタン・セラピテクス研究所、Alto Neuroscience, Inc.、Cipla USA Inc. などが並びます（公式情報）。

中核技術はILTS®とNCTS®、主力パイプラインはBondlido

技術の中身は転職後の仕事内容に直結します。中核技術は、イオン液体を世界に先駆けて経皮吸収に応用したILTS®（Ionic Liquid Transdermal System）と、ナノコロイド化技術のNCTS®です。主要パイプラインは、リドカインテープ剤のBondlido（MRX-5LBT）で、2025年9月に米FDAの承認を取得しました。ILTS®技術による初のFDA承認品目という技術的マイルストーンです。ほかにチザニジンテープ剤のMRX-4TZT（2025年12月に第2相／POC試験を開始）、フェンタニルテープ剤のMRX-9FLT、Alto Neuroscience社との提携品Alto-101があり、ワクチン用マイクロニードルの治験薬工場も稼働しています。連結子会社はMEDRX USA INC.（米カリフォルニア州）とMEDRX AUSTRALIA PTY LTD（豪）の2社です（公式情報）。

本社は香川県東かがわ市、IR・管理の連絡窓口は東京・日本橋浜町

勤務地のイメージが割れやすいので、事実関係を整理します。第24期有価証券報告書の表紙【本店の所在の場所】には香川県東かがわ市西山431番地7と記載され、有報の提出先は四国財務局長です。一方、同じ表紙の【最寄りの連絡場所】には東京都中央区日本橋浜町2-35-7が別途記載されており、IR・管理系の連絡窓口は東京にあります。つまり「本社は香川、東京にも連絡拠点がある」という構造です。東かがわ市は人口約2.7万人の町ですが、同じ町に貼付剤大手の帝國製薬（非上場）が本社を置いており、経皮吸収型製剤の人材が集まりやすい土地柄でもあります。研究職として応募を検討するなら、勤務地が香川になるのか東京になるのかは、選考の早い段階で必ず確認したい論点です（勤務地の内訳は有価証券報告書では開示されていません）。

メドレックスの公式データ一覧（有価証券報告書ベース）

本記事で扱う公式数値を一覧で確認できます。公式情報として、最新の正確な数値は公式IRページで再確認してください。数値はいずれも第24期（2025年12月期）の有価証券報告書および2026年8月7日開示の中間決算短信に基づく実額です。

「メドレックス 上場廃止」の正体｜廃止ではなくスタンダードへの市場区分変更申請

この記事で最も誤解が起きやすく、最も価値のある論点がここです。結論から書きます。2026年8月時点で、メドレックスに上場廃止が決まった事実はありません。実際に開示されているのは、東証グロース市場から東証スタンダード市場への「市場区分変更申請」です。両者はまったく別の話で、前者は市場から退出すること、後者は上場を続けたまま所属する市場区分を変えることを指します。

転職検討者

検索候補に「上場廃止」が出てくるんですが、この会社は上場をやめるんですか？

2026年8月7日に何が決議されたのか（事実）

メドレックスは2026年8月7日の取締役会で、東京証券取引所スタンダード市場への市場区分変更申請を決議し、同日適時開示しています。開示によれば申請日は2026年8月31日（予定）、市場区分変更予定日は2026年10月7日（予定）で、いずれも東証の承認が前提です。2026年8月25日時点ではグロース市場に在籍しています。変更の理由として会社は「事業環境や資本市場との対話のあり方を総合的に勘案」と記載するにとどめ、あわせて「成長を目指す姿勢や研究開発方針を変更するものではない」と明記しています（公式情報／2026年8月7日適時開示）。

上場維持基準や債務超過との関係は開示されていない

ここは推測が入り込みやすい部分なので、開示されている事実だけを並べます。第24期有価証券報告書および2026年12月期中間決算短信には、上場維持基準への抵触や上場廃止基準に関する記載は見当たりませんでした。また債務超過ではなく、自己資本比率は2025年12月期末で92.2%、2026年6月中間期末で88.3%と高水準を保っています。純資産は2025年12月期末2,048百万円から2026年6月末1,592百万円へ減少していますが、資産に対する自己資本の厚みという意味では創薬ベンチャーとして標準的な水準です。会社は市場区分変更の理由として上場維持基準に言及していないため、「維持基準に引っかかったから降りる」と読むのは開示に基づかない解釈になります。本記事でもその推測は行いません。

転職判断としてはどう読むか（推定情報）

では働く側は何を見るべきか。推定情報として整理すると、区分変更それ自体が雇用や給与に直接影響する仕組みはありません。転職検討者としては、株式の話よりも「研究開発の予算とパイプラインの継続方針が変わるのか」を面談で確認するほうが実利的です。会社自身が研究開発方針を変更しないと明記している以上、その前提が実際に維持されているかを、直近の開発計画と研究開発費の推移で確かめるのが妥当な読み方でしょう。参考までに、時価総額は2026年5月27日時点で約39億18百万円、2026年8月24日時点で約40億円とされていますが、これは株式情報サイト等の二次情報であり、有価証券報告書等の一次情報ではありません。

継続企業の前提はどう書かれているか｜「疑義を生じさせる状況」と「重要な不確実性はない」の両方が記載

不安系の検索でもう一つ多いのが会社の存続に関する論点です。ここも原文どおりに切り分けることが重要で、メドレックスの財務諸表には「継続企業の前提に関する注記」（いわゆるGC注記）は付いていません。ただし、注記がないことと何も書かれていないことは同義ではありません。有価証券報告書には別枠で「重要事象等」の記載があり、この両方をセットで理解する必要があります。

有報19ページに書かれている記載の構造

第24期有価証券報告書の19ページ「(10) 継続企業の前提に関する重要事象等」には、営業赤字が継続していることを理由として「継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況となっております」と明記されています。その一方で、上場時および上場後の資金調達により翌期の研究開発資金は確保できているとして「継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識」としており、財務諸表の「継続企業の前提に関する注記」は「該当事項はありません」となっています。つまり「疑義を生じさせる状況はある／しかし重要な不確実性はないと会社は判断している」という中間段階に位置します。2026年8月7日開示の中間決算短信でも同一の記載構造が続いています（公式情報）。なお監査法人の「監査上の主要な検討事項（KAM）」にも『継続企業の前提に関する経営者の評価』が挙げられており、監査上も注目される論点であることが分かります。

現預金と資金の減り方を数字で見る

抽象論ではなく数字で確認しておきます。有価証券報告書によると、2025年12月期の営業キャッシュ・フローは△888,109千円、期末の現金及び現金同等物は1,754,669千円でした。単純計算では約2.0年分に相当します。一方、2026年6月末の現金及び現金同等物は1,143,322千円まで減少し、2026年上期（半期）の営業活動＋投資活動によるキャッシュ流出は約664,644千円、年換算では約13億円ペースとなります。この水準が続けば追加調達なしでの手元資金は1年前後という計算になり、実際に2026年5月には第35回新株予約権（調達総額約1,006百万円）の発行が決議されています。創薬ベンチャーでは資金調達と開発費支出のサイクルが常態ですが、入社前に「次の資金調達の見通し」と「主要パイプラインの想定スケジュール」を確認する価値は高いといえます（数値は公式情報、解釈は推定情報）。

メドレックスの将来性｜売上が年で10倍以上振れる構造と、パイプラインの現在地

「メドレックス 将来性」は、この会社に関する検索のなかで転職・就職の観点に最も近い語です。結論として、将来性は単年の売上高ではなく、パイプラインの進捗と導出契約の成否で読むしかない構造になっています。理由は、売上の中身が製品の販売代金ではなく契約一時金やマイルストン収入だからです。

過去5期の売上高は8百万円〜258百万円のあいだで乱高下

有価証券報告書によると、連結売上高の推移は2021年12月期8百万円、2022年12月期59百万円、2023年12月期29百万円、2024年12月期258百万円、そして第24期（2025年12月期）128百万円です。最小期と最大期で30倍以上の開きがあり、これは業績が急成長・急悪化しているというより、その年に導出契約や開発の節目があったかどうかで収入が発生するライセンス型モデルの必然です。一方で営業損益は一貫して赤字で、直近5期は△1,061百万円、△1,098百万円、△933百万円、△793百万円、△942百万円と推移しています。第24期の研究開発費は850百万円、販管費は1,068百万円で、売上規模に対して研究開発の固定費が圧倒的に大きいのがこの会社の損益構造です。創業以来一貫して営業赤字であることは有価証券報告書に記載されている事実であり、赤字であること自体は臨床開発型の創薬ベンチャーでは珍しくありません（公式情報）。

2026年12月期は下方修正、Bondlidoの上市時期が第4四半期へずれ込み

直近の見通しも押さえておきます。2026年12月期は当初、売上高507百万円を予想していましたが、2026年8月7日に385百万円へ下方修正されました。理由として会社が挙げているのは、Bondlidoの上市時期が第4四半期へずれ込んだこと、およびMRX-4TZT第2相の患者登録遅延による費用の翌期繰延です。営業損失の予想も当初△1,472百万円から△1,206百万円へ修正されています。中間期（1〜6月）の実績は売上高11百万円（前年同期比△37.7%）、営業損失△544百万円でした。2026年5月には米Terrain Pharmaceuticalsとの基本条件書締結が公表されており、「FDA承認は取れたが売上化のタイミングは後ろにずれている」というのが2026年8月時点の状況です（公式情報）。

開発中止と主要評価項目未達も同時に起きている

将来性を語るうえで、うまくいっていない事実も同じ精度で書きます。2026年2月13日に「MRX-7MLL 開発中止のお知らせ」、2026年4月2日に「Alto-101 臨床第2相試験 結果速報（主要評価項目未達、p=0.052）」が開示されています。創薬において開発中止や主要評価項目の未達は一定確率で起きるものですが、パイプライン数が限られる小規模企業では、1本の結果が組織の方向性に直結しやすいという点は転職判断に関わります（推定情報）。創薬バイオ業界では、目先の黒字ではなくパイプラインの進捗・提携条件・手元資金の年数で会社を読む視点が求められますが、メドレックスはその読み方が特に強く当てはまる会社だといえます。逆に言えば、Bondlidoの上市とロイヤルティ収入が軌道に乗るかどうかが、今後数年の最大の分岐点です。

希薄化の規模｜MSワラントの反復発行で発行済株式数が5年で約2.45倍に

転職検討者がストックオプションや持株会を評価するうえで避けて通れないのが、この会社の資金調達手法です。メドレックスは行使価額修正条項付新株予約権（いわゆるMSワラント）を反復して発行しており、有価証券報告書によると第17回・第20回・第21回・第24回・第25回・第28回・第29回・第32回・第35回と、繰り返し新株予約権による調達を行っています。

発行済株式総数の推移が示す規模感

数字で見ると規模が分かります。発行済株式総数は2021年末24,595,100株、2022年末28,224,100株、2023年末38,365,100株、2024年末47,495,100株、2025年末59,365,100株、そして2026年6月末60,271,100株と推移しました。5年間で約2.45倍です。直近では2026年5月20日に第35回新株予約権（調達総額約1,006百万円）の発行が決議され、6月5日に払込が完了、7〜8月には「大量行使」に関する開示が相次いでいます。あわせて欠損てん補のための資本金の減資も2022年から2026年まで5年連続で実施されており、資本金は2026年6月末時点で73,767千円となっています（公式情報）。

入社条件を検討するときの実務的な注意点

ここから読み取れる転職上の含意を推定情報として整理します。創薬ベンチャーでは、基本給や賞与の見劣りをストックオプションで補う設計が採られることがありますが、発行済株式総数がこのペースで増える環境では、付与時点の株数が将来の持分比率をそのまま意味するとは限りません。オファーを受ける段階では、金額換算での期待値ではなく、行使条件・権利確定期間・希薄化後の位置づけまで含めて確認することが実務的です。また配当は無配が継続しており、2025年12月期末時点で会社法上、配当可能な財政状態にない旨が有価証券報告書に明記されています。報酬を評価する際は、現金給与の水準そのものを基準に据えるのが安全な考え方でしょう。

メドレックスの平均年収616万円は「社員20名」の数字｜7年推移で読む

年収は求職者が最初に見る数字ですが、この会社に限っては「誰の数字か」を確認しないと読み違えます。結論として、公表されている平均年収は社員20名の平均であり、1人の入退社や昇降給で大きく振れる性質の数字です。

公式の平均年間給与と、その対象範囲

第24期有価証券報告書「５ 従業員の状況 (2) 提出会社の状況」によると、平均年間給与は6,164千円（616万4千円）、2025年12月31日現在の実額で、賞与および基準外賃金を含みます。ただし対象は提出会社（単体）の従業員20名のみで、取締役9名の報酬は含まれません。連結従業員21名のうち海外子会社の1名分も対象外です。持株会社ではなく事業会社本体であるため、単体の数字が現場の実態に比較的近いという利点はありますが、母数が20名であることは常に念頭に置く必要があります（公式情報）。

過去7年の推移はおおむね580〜650万円のレンジ

単年ではなく時系列で見ると、水準感がつかめます。有価証券報告書ベースの平均年間給与の推移は、2019年652万円、2020年616万円、2021年644万円、2022年581万円、2023年609万円、2024年589万円、2025年616万円です。直近7年はおおむね580〜650万円のレンジで横ばいで、明確な上昇トレンドも下降トレンドも見て取れません。20名という母数では、退職者や採用者の年齢構成が変わるだけで数十万円単位で動くため、この程度の振れ幅は個別事情で説明がつく範囲と考えられます（推定情報）。なお、平均年齢49.7歳という年齢構成を踏まえると、同じ616万円でも「若手が多い会社の616万円」とは意味合いが異なります。

職種別・役職別の内訳は開示されていない

より細かい情報を求める人のために、開示の限界も明示します。職種別・役職別の年収、賞与の支給月数、離職率、残業時間、有給取得率はいずれも有価証券報告書では開示されていません。口コミサイトでも、後述のとおりOpenWorkでは残業時間・有給消化率・平均年収がいずれも「データなし」として非表示になっており、母数不足で参照できる情報がありません。したがって転職時に確認すべきポイントは明快で、(1) 提示年収の内訳（基本給・賞与・固定残業の有無）、(2) 賞与の算定根拠と過去実績、(3) 勤務地（香川か東京か）と住宅関連の手当、(4) 昇給の運用実績、の4点を労働条件通知書と面談の場で直接確認することです。公開情報だけでは埋まらない部分が大きい企業です。

平均年齢49.7歳・勤続12.4年・従業員20名｜数字が示す組織の姿と採用の現状

この会社を転職先として考えるとき、財務よりも先に効いてくるのが組織の数字です。結論を先に書くと、メドレックスは「上場ベンチャー」という語感から想像される組織像とはかなり異なる、少人数・長期在籍型の専門職集団です。

平均年齢は直近1年で+2.9歳、平均勤続は+2.4年

有価証券報告書によると、提出会社の平均年齢は2025年12月31日現在で49.7歳です。推移を見ると2013年41.8歳、2020年46.5歳、2024年46.8歳、2025年49.7歳と一貫して上昇しており、直近1年だけで+2.9歳という急な動きになっています。平均勤続年数も2013年6.5年、2020年10.1年、2024年10.0年、2025年12.4年と延び、直近1年で+2.4年です。平均年齢と平均勤続年数が同時に、ほぼ同じ幅で上がっているという事実は、新しい人の流入が限られていることと整合します。ただし会社はこの点について理由を開示していないため、断定はできません（数値は公式情報、解釈は推定情報）。裏を返せば、在籍者が長く定着している＝人の出入りが少ない組織とも読めます。

従業員数は2018年の27名から20名へ、うち研究開発が16名

人数の推移も確認します。提出会社の従業員数は2013年25名、2018年27名（ピーク）、2021年22名、2022〜2024年21名、2025年20名と緩やかに減少してきました。第24期時点で連結21名／提出会社20名、うち研究開発人員は16名で、有価証券報告書自身が「少数の研究開発人員に強く依存」する旨や、取締役9名と少人数の従業員という構成に応じた内部管理体制を敷いている旨を記載しています。取締役9名に対して従業員21名という比率は、通常の事業会社ではあまり見られない構成です。なお希望退職の募集や整理解雇に関する記載は、有価証券報告書・適時開示・報道のいずれにおいても見当たりませんでした。人数の減少は自然減の範囲と読めますが、会社が理由を開示していない以上、断定は避けます。労働組合はありません。

2026年8月時点で公式採用ページに募集職種の掲載がない

転職記事として最も現実的な情報がこれです。2026年8月25日時点で、メドレックスの公式採用ページには「現在募集している職種はございません」と表示されています。つまり、この記事を読んで応募を検討したとしても、そもそも公開されている求人枠が開いていない状態です。応募方法についてここで断定的な案内はできません。現実的な選択肢としては、公式採用ページを定期的に確認する、あるいは製剤研究・CMC・薬事といった専門領域を扱うエージェント経由で非公開求人の有無を確認する、といった動き方が考えられます（推定情報）。少数精鋭の専門職組織では、欠員補充型の採用がピンポイントで発生することもあるため、募集が出た瞬間に動ける準備をしておくことが有効です。

メドレックスの評判・口コミ｜6件と回答者1名、「少ないこと自体」が最大の事実

ここでは評判を扱いますが、先に前提を共有します。メドレックスは口コミの絶対数が極端に少なく、統計的な傾向を語れる水準にありません。従業員20名規模の会社では投稿母数が構造的に集まらないため、「評判が良い／悪い」と評価すること自体が母数的に不可能です。この点を伏せて数字だけを並べる記事もありますが、本記事では母数を明示したうえで扱います。

OpenWorkは6件・総合2.91、主要項目は「データなし」

OpenWorkのメドレックス（医薬品）ページに掲載されている口コミは6件、総合評価は2.91です。項目別のスコアは待遇面の満足度3.0、社員の士気2.9、風通しの良さ2.9、社員の相互尊重2.9、20代成長環境2.9、人材の長期育成2.9、法令順守意識2.9、人事評価の適正感2.9と、ほぼすべてが2.9前後で横並びになっています。さらに残業時間・有給消化率・平均年収はいずれも「データなし」として非表示で、これは投稿母数が表示基準に届いていないことを意味します。口コミ傾向としては、スコアが横並びであること自体が「個別の評価が積み上がっていない」状態を示しており、この数値から働き方の実態を推し量ることは困難です。

エン カイシャの評判は回答者1名、投稿は2022年2月

もう一つの参照先も母数を確認します。エン カイシャの評判（旧エン ライトハウス）に掲載されているメドレックスの口コミは5件ですが、回答者数は1名（正社員）で、総合評価は3.4です。その回答者は「CMC分析部の分析職・新卒入社・在籍6〜10年・2020年退職」の男性1名で、投稿は2022年2月と4年以上前のものです。会社成長性3.4、事業優位性3.4、実力主義3.4、イノベーションへの挑戦3.5といったスコアが並びますが、これは1人の元社員の見方であり、全社の傾向として一般化することはできません。また就活会議の口コミ投稿数は0件、転職会議についてはメドレックス単独の口コミページが見当たりませんでした（検索結果には同名の別企業が多く表示されるため、混同に注意が必要です）。

口コミの代わりに何を見るか

母数が足りない以上、判断材料は一次情報に寄せるしかありません。本記事で扱ってきた平均勤続12.4年（定着の長さ）、平均年齢49.7歳（年齢構成）、研究開発人員16名／全体20名（職種構成）、労働組合なしといった有価証券報告書の数字は、口コミの何倍も信頼できる組織情報です。加えて創薬ベンチャー全般の論点として、少人数組織では専任担当がいない業務を兼務することが多く、裁量が大きい反面、体系的なOJTや分業を前提としたキャリア形成を期待すると想定と食い違う可能性があります（推定情報）。

創薬バイオ5社の実額比較｜メドレックスの立ち位置

同じ「赤字の創薬バイオ」でも規模と待遇はかなり違います。上場している創薬バイオ5社について、有価証券報告書・決算短信の実額を並べました。決算期が各社で異なるため、必ず年度とあわせて読んでください（キッズウェル・バイオとリボミックは3月期、他3社は12月期）。数値は公式情報ですが、比較の解釈は推定情報を含みます。

表から読み取れることを3点に整理します。第一に、5社すべてが営業赤字であり、赤字であること自体はこの業界では特別な状態ではありません。第二に、メドレックスの平均年間給与616.4万円は5社のなかで最も低い水準です。ただしオンコリス38名・リボミック25名・キッズウェル32名と各社とも母数が小さく、平均年齢の違い（オンコリス49.4歳、キッズウェル48.6歳、メドレックス49.7歳）も含めて幅を持って見る必要があります。第三に、メドレックスは売上規模・従業員数ともに5社中で最小クラスである一方、自己資本比率92.2%（2025年12月期末）と財務のバランス自体は厚く、規模と健全性が単純比例していないことが分かります。同じ経皮吸収型製剤という技術領域で比べるなら、貼付剤最大手の久光製薬（4530・東証プライム）や、本社が同じ東かがわ市にある帝國製薬（非上場）が、製剤研究職にとって現実的な比較対象になります（推定情報）。

メドレックスへの転職が向いている人・向いていない人

これまでの公式情報・口コミ傾向をふまえ、適性を整理します（推定情報を含みます）。前提として、現時点では公開求人が出ていないため、以下は「募集が出たときに検討すべきか」という視点での整理です。

メドレックスへの転職｜編集部の見解

編集部の見解として、メドレックスは「良い会社／悪い会社」という軸で評価する対象ではなく、自分のキャリア戦略と噛み合うかどうかで判断すべき、極めて特殊な選択肢だと考えられます。理由は3つあります。第一に、従業員20名・研究開発16名という規模では、配属される1つのポジションが会社全体の機能そのものになります。担当領域の裁量は大きい反面、代替要員がいない前提で働くことになります。第二に、ILTS®によるBondlidoの米FDA承認という技術的実績は、経皮吸収型製剤の分野で明確な差別化材料であり、「イオン液体を経皮吸収に応用した製剤でFDA承認を取った」という経験は、業界内で希少性が高いと考えられます。第三に、一方で財務面では営業赤字が創業以来続き、資金は新株予約権による調達に依存する構造が続いています。総合すると、製剤技術の専門性を軸にキャリアを築きたい人にとっては検討価値のある会社である一方、雇用と報酬の安定を最優先する人には推奨しにくいというのが本記事の整理です。なお2026年8月時点では公開求人自体が出ていないため、実務的には「候補企業リストに入れて動きを見る」段階にとどまるでしょう。

メドレックスに関するよくある質問（FAQ）

メドレックスへの転職・就職を検討する人からよくある質問と回答をまとめました。いずれも公開情報にもとづく回答で、断定を避けるべき部分は表現を分けています。

メドレックスは上場廃止になるのですか？

2026年8月時点で、上場廃止が決定した事実はありません。開示されているのは、東証グロース市場からスタンダード市場への市場区分変更申請（2026年8月7日決議、申請日8月31日予定、変更予定日10月7日予定、いずれも東証の承認が前提）です。上場を継続したまま所属する市場区分を変えるもので、上場廃止とは別の手続きです。会社は理由を「事業環境や資本市場との対話のあり方を総合的に勘案」と説明しています。

メドレックスの平均年収はいくらですか？

第24期有価証券報告書によると、平均年間給与は616万4千円（2025年12月31日現在、賞与・基準外賃金を含む）です。ただし対象は提出会社の従業員20名で、役員報酬は含まれません。過去7年はおおむね580〜650万円のレンジで推移しています。

メドレックスの将来性はどう判断すればよいですか？

単年の売上高ではなく、パイプラインの進捗と導出契約の成否で読むのが実態に合っています。2025年9月にBondlidoが米FDA承認を取得した一方、2026年8月には上市時期のずれ込みを理由に通期売上予想が507百万円から385百万円へ下方修正されました。開発中止（MRX-7MLL）や主要評価項目未達（Alto-101）も同時期に開示されており、両面を見る必要があります。

継続企業の前提に関する注記は付いていますか？

財務諸表の「継続企業の前提に関する注記」は「該当事項はありません」となっており、いわゆるGC注記は付いていません。ただし有価証券報告書19ページの「継続企業の前提に関する重要事象等」には、営業赤字継続により「重要な疑義を生じさせるような状況」と記載され、あわせて「重要な不確実性はないと認識」とも記載されています。両方をセットで読む必要があります。

メドレックスは今、中途採用を行っていますか？

2026年8月25日時点で、公式採用ページには「現在募集している職種はございません」と表示されています。公開されている募集枠がない状態のため、応募方法をここで断定的に案内することはできません。公式採用ページの更新を継続的に確認するのが確実です。

勤務地はどこになりますか？

有価証券報告書の表紙【本店の所在の場所】は香川県東かがわ市西山431番地7で、提出先は四国財務局長です。同時に【最寄りの連絡場所】として東京都中央区日本橋浜町2-35-7が記載されており、IR・管理系の窓口は東京にあります。職種別の勤務地内訳は有価証券報告書では開示されていないため、選考時に確認が必要です。

口コミが極端に少ないのはなぜですか？

従業員が連結21名・単体20名という規模のため、投稿母数が構造的に集まらないことが主因と考えられます（推定情報）。実際にOpenWorkは6件、エン カイシャの評判は回答者1名、就活会議は0件という状況で、OpenWorkの残業時間・有給消化率・平均年収は非表示です。少数の投稿を全社の傾向として読むことは避けるべきです。

メドレックスへの転職判断まとめ

ここまでの内容を、判断軸ごとに整理します。最終的な判断は、求人票だけでなく自分の経験・適性も含めて確認しましょう。評価はいずれも本記事の整理にもとづく推定情報です。

どのサービスを使えばいいか決められないとき

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本記事の出典・参考情報

本記事で参照した一次情報・口コミ情報の出典は以下の通りです。最新の正確な数値は各リンク先で確認してください。財務・従業員データはEDINET提出の第24期有価証券報告書およびTDnet開示の決算短信を原文で確認しています。

公式情報源

• 株式会社メドレックス 公式サイト
• 株式会社メドレックス IRページ
• 株式会社メドレックス 採用情報
• EDINET（金融庁・有価証券報告書検索）

口コミ・評判の参照元

• OpenWork
• 転職会議
• エン カイシャの評判
• キャリコネ
• 就活会議
• Yahoo!しごとカタログ
• 求人ボックス 給料ナビ

免責事項：本記事の数値・評価は公式情報・口コミ集計・市場推定の3分類で示しており、口コミ傾向や推定情報は断定ではなく傾向・可能性として表現しています。時価総額など一部の数値は株式情報サイト等の二次情報であり、その旨を本文に明記しています。最終判断は読者自身で公式IRおよび内定時の労働条件通知書で確認してください。

この記事の編集方針・情報の確認について

この記事は、公式公開情報（有価証券報告書・IR資料）、求人情報、口コミ傾向をそれぞれ分けて整理し、転職・就職判断に役立つよう編集しています。年収・平均年齢・平均勤続年数・従業員数などの中核データは第24期有価証券報告書「従業員の状況」を一次情報として確認し、口コミ・推定情報とは明確に区別しています。匿名掲示板の書き込みは出典として使用していません。記載内容は最終更新時点の公開情報にもとづきます。最新の正確な数値は各公式IRページでご確認ください。

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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