MIC株式会社（300A）の評判と年収587万円｜旧・水上印刷が販促BPOへ転換した実像

※本記事にはプロモーションを含みます。

この記事の結論

• 正体：旧・水上印刷。2022年にMICへ社名変更した販促支援企業（証券コード300A）
• 年収：平均年間給与587万円・平均年齢33.2歳（第74期有報）
• 業績：売上151億円・営業利益16.8億円で3期連続の増収増益
• 注意点：創業家系株主が過半に近く、上場からの実績はまだ浅い

「MIC」で検索すると、CMSサービスのmicroCMS、医療系のMICIN、mico、michiなど、まったく別の会社が上位に並びます。この記事が扱うのは、東京証券取引所スタンダード市場に証券コード300Aで上場している「MIC株式会社」です。本社は東京都新宿区西新宿5-14-3、1946年に活版印刷の「水上印刷」として創業し、2022年1月に現在の社名へ変更しました。転職サイトで「MIC（旧：水上印刷）」と併記されているのがこの会社です。読み方は「ミック」。同じ読みの歯科系システム会社やレンタカー関連の会社とも別法人なので、口コミサイトを見るときは会社ページの所在地と設立年で照合してください。この記事では、有価証券報告書の実数と口コミ傾向を分けて整理し、「印刷会社」というイメージのまま転職判断してよいのかを検証します。

MIC株式会社（300A）の公式データ一覧

まず判断材料になる数字を先に置きます。以下はすべて公式情報で、平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数は有価証券報告書「従業員の状況」（第74期＝2025年4月1日〜2026年3月31日、提出会社＝単体）に記載された実数です。同社は連結子会社を持たない単体開示企業のため、これらの数値は持株会社の一部門ではなく事業会社そのものの実態を示しています。

なお本記事の有報数値は、EDINET掲載の有価証券報告書を整形して公開しているIRバンクの該当ページ（平均年収・従業員の状況・業績推移・大株主）を経由して確認しています。原本を直接あたる場合はEDINETで「MIC株式会社」を検索してください。株価指標は公式情報ではなく市場データで、2026年8月21日時点で時価総額約235億円、PER17.47倍、PBR2.59倍、予想ROE14.85%、予想配当利回り2.32%です。

「水上印刷」から「MIC」へ｜1946年創業の印刷会社が社名から“印刷”を外すまで

この会社を理解する最短ルートは、社名変更の意味を押さえることです。結論として、MICは「印刷業をやめた会社」ではなく、「印刷を工程の一つに格下げした会社」です。転職者にとっては、募集職種の中身が旧来の印刷会社とはかなり違うという実利的な差につながります。

沿革を公式情報で整理すると以下の通りです。

• 1946年7月：東京都新宿区淀橋で活版印刷業「水上印刷」を創業
• 1953年6月：有限会社水上印刷所を設立（法人化）
• 1971年12月：水上印刷株式会社へ組織変更
• 2022年1月1日：MIC株式会社へ商号変更
• 2024年12月25日：東証スタンダード市場へ新規上場（公開価格960円・主幹事は野村證券）
• 2026年8月18日：関西拠点「大阪BASE」を開設

76年続いた「水上印刷」という屋号を外した理由は、事業の重心がすでに印刷から移っていたためと説明されています。現在の同社は「リテール販促360°フルサービス」を掲げ、小売・流通向けの販促（セールスプロモーション）を、企画から製造・配送・店頭まで一気通貫で請け負う体制をとっています。推定情報として補足すると、社名から業種名を外す判断は、採用市場での見られ方を変える効果も狙ったものと考えられます。印刷業は日本印刷産業連合会の集計で出荷額が約4兆8,555億円と4年連続で5兆円を下回っており、業界向けアンケートでも2026年の市場を「縮小する／やや縮小する」と見る回答が8割を超えます。「印刷会社」という看板のままでは、事業内容が伸びていても求職者に縮小産業として認識されやすいという構造がありました。

転職検討者が押さえるべきポイントは一つです。口コミサイトに残る「水上印刷」時代の投稿と、上場後のMICの実態には時間差があるということ。転職会議やOpenWorkの古い投稿は旧社名時代のものが混在しており、そのまま現在の評価として読むと判断を誤ります。後述する年収推移（1年で41万円増）や業績（営業利益＋68.8%）は、直近1〜2年で大きく動いた数字です。

MICの事業内容｜「印刷会社」の求人票では説明できない7つの機能

ここが記事の核心です。MICが自社で持つ機能は、従来なら代理店・制作会社・印刷会社・物流会社・人材会社に分業されていた領域にまたがります。応募を検討するなら、自分が受けようとしている職種がこの7機能のどれに属するのかを先に確認してください。同じ「MICの営業」でも、担当領域によって働き方がまったく違います。

上流：コンサルティング・システム開発・BPO

顧客である小売チェーンやメーカーの販促業務そのものを設計し直す領域です。販促物の発注・在庫・実施状況をクラウドで一元管理する自社サービス「PromOS」の開発・運用もここに含まれます。BPO（業務受託）では、顧客先に営業やデザイナーが常駐する形態や、キャンペーン事務局の代行を行っています。口コミ傾向として、楽天やファミリーマートといったナショナルクライアントへの常駐案件に言及する投稿が見られます。制作案件が単発で終わりやすいのに対し、BPOは継続的・ストック的な取引になりやすく、業界全体でも収益の柱に育ちつつある領域です。国内BPO市場は矢野経済研究所の推計で2023年度に事業者売上高ベース約4兆8,849億円（前年度比3.9%増）と拡大が続いています。

中流：クリエイティブとものづくり（印刷・製造・加工）

旧・水上印刷の系譜を引く領域で、日野工場や多摩ファクトリーといった自社拠点で販促物を製造します。デザインから製造までを社内で完結できるため、外注前提の制作会社より工程のコントロールが効くのが特徴です。デザイン部門は2025年のグッドデザイン・ベスト100に選出された実績もあります。一方で、口コミ傾向では「生産が間に合わない時期は残業が集中する」という趣旨の投稿が製造・制作サイドから複数見られ、繁忙の波が読みにくい点は事前に確認したいところです。

下流：フルフィルメントとフィールドサポート

在庫管理・流通加工・配送を担うフルフィルメントと、店舗を巡回するラウンダー派遣・店舗調査を担うフィールドサポートです。販促物を「作って終わり」にせず、店頭に並ぶところまで自社で見届ける設計になっています。2026年8月に開設された「大阪BASE」もこの機能を関西で強化する投資です。推定情報ですが、物流・SCMの知見を販促の文脈で語れる人材は業界内で希少なため、この領域での経験は社外への転用余地が大きいと考えられます。

顧客構成も公式情報で確認できます。第74期の顧客属性別売上は、IT・サービス54.0億円、リテール54.2億円、メーカー42.7億円で合計150.9億円。特定業種に偏らず3分野がほぼ三等分という構成で、報告セグメントは単一です。

Co.HUB｜13,208店舗をつなぐ販促物共同配送というニッチ独占

MICを「その他の販促会社」と分けているのが、販促物共同配送サービス「Co.HUB（コハブ）」です。転職先としての将来性を評価するうえで、ここは避けて通れません。

従来、販促物はメーカーごとに個別に店舗へ送られ、店舗側が一つずつ開梱して段ボールを捨てるという非効率が構造的に残っていました。Co.HUBは複数メーカー分を集約して店舗へまとめて届ける仕組みで、公式情報によると2026年3月時点の実績は次の通りです。

• 対応チェーン：34ドラッグストアチェーン・全国13,208店舗（国内ドラッグストア20,373店舗のうち約6割強に相当）
• 利用メーカー：433社
• 効果：段ボール廃棄約70%削減、CO2約50%削減
• 2026年2月：家電量販のエディオンでの採用を発表（ドラッグストア以外への横展開）

この事業が効いている背景には物流環境の変化があります。2024年4月にトラックドライバーの時間外労働へ上限規制（年960時間）が適用されて以降、輸送能力の逼迫と運賃上昇が続き、2026年には特定荷主に中長期計画の策定・報告が求められるなど、荷主側の責任も重くなりました。「メーカーごとに個別配送」というやり方は、コスト面でも法対応の面でも維持しづらくなっています。

編集部の見解として、Co.HUBの価値は技術ではなくネットワーク効果にあります。参加チェーンが増えるほどメーカーにとっての利用価値が上がり、メーカーが増えるほどチェーンにとっての価値が上がる構造で、後発が同じ規模のネットワークを組み直すのは容易ではありません。転職の観点では、「印刷会社に転職する」のではなく「物流プラットフォームを持つ販促会社に転職する」という理解が実態に近いといえます。ただし対応店舗数はドラッグストア中心で伸びてきた数字であり、他業態への展開がどこまで進むかは今後の実績を見る必要があります。

MICの年収は587万円｜有報3期の推移と口コミ年収の差を読む

結論から書きます。有価証券報告書によると、MICの平均年間給与は5,877,000円（約587万円）です。平均年齢33.2歳という若さを考えると、水準としては相応に高い部類に入ります。

公式平均年収・平均年齢・平均勤続年数の3期推移

単年の数字より、動き方に意味があります。公式情報（有価証券報告書「従業員の状況」）の推移は以下の通りです。

注目すべきは、平均年齢がほぼ横ばい（＋0.2歳）なのに平均年間給与が1年で41万円上がっている点です。年功による自然増だけでは説明がつかない上がり方で、同じ期に営業利益が68.8%増えていることを踏まえると、推定情報として業績連動の賞与や処遇改定が反映された可能性が高いと考えられます。上場前（新規上場申請時のⅠの部ベース、2024年9月中間期）の水準が約562万円であることも参考になります。

口コミ上の年収傾向は有報より低く出る

口コミ傾向として、OpenWork掲載の口コミ平均年収は528万円、転職会議では481万円と、いずれも有報の587万円を下回ります。ただしこれは同社に限った現象ではありません。口コミの投稿者は在籍年数の浅い若手や退職者に偏りやすく、投稿時点も過去にさかのぼるためです。とくにMICの場合、直近1年で平均給与が7.5%上がっているため、投稿時点が1〜2年前なら現在の水準とずれるのは当然と読むべきです。3つの数字（有報587万円／OpenWork528万円／転職会議481万円）の差は「誰かが嘘をついている」のではなく、母集団と時点の違いと理解してください。主たる目安は有報の587万円に置くのが妥当です。

職種別の目安と、面接で必ず確認すべきこと

職種別の年収は有価証券報告書では開示されていないため、以下は推定情報です。平均587万円・平均年齢33.2歳という前提から逆算すると、20代の一般社員層は400万円台〜500万円台、30代の中堅・リーダー層で500万円台〜600万円台、管理職層でそれ以上というレンジが目安になります。ただしコンサルティング・システム・BPOといった上流職種と、製造・フルフィルメント系の現場職種では設計が異なる可能性があります。

面接・オファー段階で確認したい項目を挙げます。

• 賞与の業績連動比率（直近の増収増益がどの程度個人の支給に反映されたか）
• みなし残業の有無と時間数、超過分の扱い
• 客先常駐の場合の手当・勤務地の決まり方
• 昇給の仕組み（口コミ傾向では「一般社員は昇給しづらい」という趣旨の声もあるため、等級と昇給幅の実際を確認）
• 大阪BASE開設に伴う配属・転勤の可能性

業績と将来性｜縮小産業のなかで3期で売上1.5倍・営業利益3.2倍

「印刷業は斜陽」というイメージと、MICの実際の数字は逆方向を向いています。まず事実を確認し、そのうえでこの伸びが続く条件を整理します。

3期の実数：売上101億円→151億円、営業利益5.3億円→16.9億円

公式情報（有価証券報告書・決算資料）の推移です。

2期で売上は約1.5倍、営業利益は約3.2倍。しかも営業利益率が5.2%→11.2%へ改善しており、売上の拡大以上に収益構造が変わっていることが読み取れます。第74期は会社計画（売上146億円・営業利益15.2億円）も上回り、経常利益17.4億円・当期純利益12.3億円といずれも過去最高を更新、1株当たり配当も27円50銭へ増配されました。直近8期で赤字期は確認されていません。

編集部の見解として、利益率の改善は「印刷の受注を増やした」結果では説明しづらく、BPOやCo.HUBのような継続取引・仕組み型のサービス比率が上がった結果と考えるのが自然です。ただし2027年3月期の会社予想は増収率が約2%と急減速する計画になっており、2桁成長がそのまま続く前提で転職を判断するのは避けたほうがよい点は付記しておきます。

業界構造：縮小する印刷市場と、伸びる周辺市場

MICが戦っている市場は一つではありません。推定情報を含めて整理すると、次の3つの潮流の交点に立っています。

• 印刷市場は縮小：出荷額約4兆8,555億円で4年連続5兆円割れ。紙の印刷単体では成長を描きにくい
• BPO市場は拡大：2023年度に約4兆8,849億円（前年度比3.9%増）。小売・メーカー双方の人手不足が追い風
• リテールメディアが台頭：国内市場は2025年に約6,066億円規模、2029年には1.3兆円規模との予測もある。店頭販促は「作って配る」から「効果を測る」段階へ

つまりMICは、縮小市場から拡大市場へ収益源を移し替える途中にある企業です。転職者から見た将来性の判断軸は「印刷が伸びるか」ではなく、「BPO・共同配送・販促DXの比率をどこまで上げられるか」に置くべきです。

直近の投資と、今後の変化要因

2026年8月18日の関西拠点「大阪BASE」開設、フルフィルメントセンターへの設備投資と自動化推進が進行中です。有価証券報告書の「事業等のリスク」では、国内外の景気変動、市場競争の激化、設備投資リスク、中期計画未達リスクが挙げられています。設備投資は成長の前提であると同時に、稼働率が計画に届かない場合は利益率を圧迫する要因にもなります。推定情報ですが、拠点新設は勤務地の選択肢が広がる材料でもあり、関西在住で首都圏への転居を避けたい人にとってはプラスに働く可能性があります。

口コミから見えるMIC｜「20代成長環境4.7」と「長期育成2.8」の落差

MICの口コミは、総合評価が高い一方で項目別スコアの落差が極端という特徴があります。ここを平均点だけで見ると実態を取り違えます。以下はすべて口コミ傾向であり、断定ではありません。

スコアの分布：褒められる軸と、不満が集まる軸

OpenWorkの総合評価は4.06（回答者51人、同サイト上で上位1%表示）、エン カイシャの評判は正社員47人回答で総合3.8。母数は数十件規模で、大手企業ほど多くない点は前提として押さえてください。項目別では次のような分布が見られます。

「20代成長環境4.7／人材の長期育成2.8」という組み合わせは、推定情報として読むなら「若いうちに任される機会は多いが、10年単位でキャリアを設計してくれる仕組みは弱い」という状態を示唆します。裏を返せば、自分でキャリアを組み立てる意思がある人には機会が多く、レールを敷いてほしい人には物足りない環境ということです。

ポジティブな声とネガティブな声

投稿に繰り返し出てくるテーマを整理します。

• ポジティブ：「若手に裁量と挑戦機会がある」「経営層が変化に柔軟」「女性管理職が多く性別を問わず評価される」「勉強・自己研鑽に前向きな風土」
• ネガティブ：「挑戦・成長を掲げているが現場で実現しきれていない場面がある」「長期育成の仕組みが弱い」「一般社員は昇給しづらい」「繁忙期は残業が集中する」

興味深いのは、この会社が第三者認定を複数取得していることです。公式情報として、健康経営優良法人2026「大規模法人部門」認定（2026年3月）、健康優良企業「銀の認定」（2025年10月）、Great Place to Work ベストカンパニー選出歴があります。制度面の整備は進んでいる一方で、口コミには不満も残る——この二層構造は、制度が現場の体感に追いつくまでの時差と読むこともできます。実際に業界メディアでは、業績好調でも社員の本音には不安と不満があり、それを踏まえてホワイト企業認定に挑んだ、という趣旨で取り上げられた経緯もあります。

残業・有給の数字はサイト間で差がある

口コミ傾向として、OpenWorkでは平均残業34.9時間／月・有給消化率62.8%、転職会議では平均残業46.4時間／月と、サイトによって10時間以上の差があります。転職会議では残業テーマだけで29件の投稿があり、関心の高さがうかがえます。この差は職種構成の違いによる可能性が高く、推定情報として、キャンペーンや店舗オープン、季節販促に納期が集中する製造・制作サイドと、常駐先の勤務時間に準じるBPOサイドでは体感が大きく異なると考えられます。「1日2時間程度の残業が1〜2週間、年に数回」という趣旨の具体的な証言も見られます。平均値ではなく、応募する職種の繁忙パターンを面接で聞くのが実務的です。

転職前に確認したい3つの構造論点

数字が良い会社ほど、構造上のリスクは見落とされがちです。ネガティブに煽る意図はなく、いずれも公開情報から確認できる事実として整理します。

1つめは資本構造です。2026年3月末時点の大株主は、株式会社エムツー（会長・水上光啓氏の資産管理会社）46.44%、水上光啓氏個人16.98%、日本カストディ銀行5.58%、河合克也氏（社長）5.09%、日本マスタートラスト信託銀行3.50%。上位10株主で84.49%を保有しており、上場企業としては浮動株が極めて少ない構造です。これは公式情報としての事実で、良し悪しの断定はできません。推定情報として両面を挙げると、短期的な株主圧力を受けにくく長期投資の意思決定がしやすい一方、経営方針が特定個人の判断に大きく依存し、少数株主の影響力が働きにくいという論点があります。転職者にとっては「オーナー企業としての意思決定スピード」と「トップ交代時の不確実性」がセットで存在すると理解しておくとよいでしょう。

2つめは顧客の集中です。顧客属性別売上はIT・サービス／リテール／メーカーの3分野に分散していますが、それぞれの内訳は大手クライアント中心と見られます。推定情報ですが、大口顧客の取引条件変更や失注は、担当業務の内容や配属に直結する可能性があります。とくに客先常駐型のBPOに配属される場合、契約の継続性が自分の勤務地・業務に影響しうる点は、業界共通の懸念として認識しておくべきです。

3つめは上場からの日の浅さです。2024年12月上場のため、株式市場での実績は1年半程度。IPO直後は待遇・制度・情報開示が動きやすい時期で、実際に平均年間給与も1年で7.5%上がっています。推定情報として、これは条件が良くなる方向にも、上場企業としてのガバナンス要求で現場の運用が変わる方向にも作用し得ます。過去の口コミをそのまま現在の判断材料にしない、という原則がここでも当てはまります。

なお、行政処分・重大な訴訟・不祥事については、公開情報を検索した範囲では該当する事実は見当たりませんでした。ただし官報や各監督官庁のデータベースを全件照合したわけではないため、それ以上の断定はできません。

MICと近接する上場企業の比較

MICを検討する人が同時に見る可能性が高い企業と、立ち位置の違いを整理します。年収の横並び比較は各社の有価証券報告書で最新期を直接照合すべき性質のものなので、ここでは事業モデルの違いという軸で比較します（推定情報を含みます）。

比較して見えるのは、MICが「総合印刷の縮小版」ではなく「販促に特化した垂直統合型」だという点です。規模ではプライム上場の大手に及びませんが、企画から店頭まで自社で完結する構成は同規模帯では珍しく、職種の掛け合わせでキャリアを作りたい人には固有の魅力があります。逆に、一つの専門領域を深く極めたい人には守備範囲の広さが負担になり得ます。

MICへの転職｜向いている人・向いていない人と編集部の見解

ここまでの公式データと口コミ傾向を突き合わせて、適性を整理します（推定情報を含みます）。

編集部の見解として、MICは「印刷会社への転職」という先入観で判断すると評価を誤りやすい会社です。3期で売上1.5倍・営業利益3.2倍、平均年間給与も1年で41万円増という数字は、縮小産業の企業の動き方ではありません。Co.HUBという他社が簡単に真似できないネットワーク資産を持っている点も、将来性の裏づけとして具体的です。一方で、口コミの「長期育成2.8」というスコアと、上場からまだ1年半という時間の浅さは事実として残ります。総合すると、自走できる20代〜30代前半にとっては機会の多い環境であり、育成の仕組みに期待して入ると期待外れになりやすい会社と考えられます。処遇の伸びは業績連動の色が濃いため、業績が踊り場に入ったときにどうなるかは、面接で過去の賞与実績を聞いて確かめるべきポイントです。

MIC株式会社に関するよくある質問

検索時に混同されやすい点と、転職検討者から出やすい疑問をまとめました。

検索すると別の「MIC」が出てきます。この記事の会社はどれですか？

証券コード300Aで東証スタンダード市場に上場している「MIC株式会社」（本社：東京都新宿区西新宿5-14-3、旧・水上印刷株式会社）です。CMSサービスのmicroCMS、医療系のMICIN（マイシン）、mico、michi、michibiki、レンタカー関連の会社などはいずれも別法人です。口コミサイトでは「MIC（旧：水上印刷）」と併記されているページが該当します。

なぜ「水上印刷」からMICに社名変更したのですか？

2022年1月1日の商号変更で、事業の重心が印刷から販促の一気通貫支援へ移っていたことが背景と説明されています。現在は業務改善コンサルティング、システム開発、BPO、クリエイティブ、製造、フルフィルメント、フィールドサポートまでを自社で持つ体制です。推定情報として、縮小産業のイメージを外し、採用市場での見え方を変える狙いもあったと考えられます。

平均年収587万円は現場の実感と合っていますか？

有価証券報告書によると第74期の平均年間給与は5,877,000円で、これが最も信頼できる公式情報です。口コミ傾向ではOpenWork528万円、転職会議481万円と低めに出ますが、投稿時点が過去にさかのぼることと、投稿者が若手・退職者に偏りやすいことが主な理由と考えられます。直近1年で平均給与が7.5%上がっているため、古い口コミほど現在との差が開きます。

客先常駐のBPO職はどんな働き方になりますか？

顧客企業に営業やデザイナーが常駐し、その企業の販促業務を内側から支える形態です。推定情報として、勤務地や業務時間は常駐先に準じることが多く、自社勤務とは働き方の体感が変わります。メリットは顧客業界の内部知識が深く身につく点で、この経験は将来その業界の事業会社へ移る際の足がかりにもなります。デメリットは自社への帰属感を持ちにくいことと、契約の変更が担当業務に影響しうることです。応募時に常駐の有無・期間・戻りの想定を確認してください。

中途採用の求人はどこで確認できますか。未経験でも応募できますか？

募集職種と応募要件は公式採用サイト（mic-p.co.jp/recruit/）が一次情報です。転職エージェント経由やdoda・エン転職などの求人媒体にも掲載実績があります。職種は営業・アカウント担当、デザイナー、生産管理、システム、フルフィルメント運営など幅が広く、推定情報として、業界未経験でも小売・流通・広告のいずれかの実務経験があれば接点を作りやすいと考えられます。求人ごとに要件が異なるため、掲載中の募集要項で確認してください。

MICへの転職判断まとめ

最後に、判断軸ごとに整理します。求人票とオファー条件を必ず自分で確認したうえで判断してください。

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本記事の出典・参考情報

本記事で参照した一次情報・口コミ情報の出典は以下の通りです。最新の正確な数値は各リンク先で確認してください。有価証券報告書の数値は、EDINET掲載の有報を整形して公開しているIRバンクの該当ページを経由して確認しています。

公式情報源

• MIC株式会社 公式サイト
• MIC株式会社 IRページ
• MIC株式会社 採用情報
• EDINET（金融庁・有価証券報告書検索）

口コミ・評判の参照元

• OpenWork
• 転職会議
• エン カイシャの評判
• キャリコネ
• 就活会議
• Yahoo!しごとカタログ
• 求人ボックス 給料ナビ

免責事項：本記事の数値・評価は公式情報・口コミ集計・市場推定の3分類で示しており、口コミ傾向や推定情報は断定ではなく傾向・可能性として表現しています。最終判断は読者自身で公式IRおよび内定時の労働条件通知書で確認してください。

この記事の編集方針・情報の確認について

この記事は、公式公開情報（有価証券報告書・IR資料）、求人情報、口コミ傾向をそれぞれ分けて整理し、転職・就職判断に役立つよう編集しています。年収・平均年齢・平均勤続年数・従業員数などの中核データは第74期（2026年3月期）有価証券報告書「従業員の状況」を一次情報として確認し、口コミ・推定情報とは明確に区別しています。記載内容は最終更新時点の公開情報にもとづきます。最新の正確な数値は各公式IRページでご確認ください。

コロ助

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