ゼロタレの評判は？就職1,100人と離職率15.5%を確認

※本記事にはプロモーションを含みます。

ゼロタレ(ZERO TALENT)は、学歴や職歴に不安のある若手向けの就職支援として紹介されることが多いサービスです。評判を調べると、体験談を並べた記事が大量に出てきます。この記事では口コミを1件も使いません。

使うのは、厚生労働省 人材サービス総合サイトに登録された公表義務データです。有料職業紹介事業者には、紹介により就職した人の数・そのうち早期に離職した人の数などを情報提供する義務があります(職業安定法32条の16第3項)。

先に結論を書きます。規模は5年で大きく伸び、数字は全件を追跡したうえで登録されています。そして、6か月以内離職率は5年間ずっと15.4〜17.0%の範囲です。規模が変わっても、この水準は動いていません。

結論|規模は8倍超、離職率はほぼ一定

向いている人:正社員(無期雇用)での就職を目指す20代。首都圏か九州で対面の相談先がほしい人。規模が大きくなっても数字の水準が変わっていない、安定した運用の事業者を選びたい人。

慎重に考えたい人:早期の定着を最優先したい人。6か月以内離職率は5年間15.4〜17.0%の範囲で、下がる傾向も上がる傾向もありません。「学歴不問」かどうかを公的データで確かめたい人も、その欄は制度上ありません。

この記事の調査条件

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト……許可番号13-ユ-310386の職業紹介事業詳細。年度別実績表は2段組ヘッダーのため、列の対応をヘッダー構造から確認したうえで使用
• 株式会社ZERO TALENT 会社概要……許可番号の表示・所在地・事業内容を確認
• 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)・職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)の条文……e-Gov法令検索
• 確認日:2026年9月19日
• 口コミサイトの体験談・評点は根拠に使っていません

事業者の見分け方は離職率が高いことを欠点と即断しない理由にまとめています。

運営会社は許可番号を自社サイトに表示している

株式会社ZERO TALENTの会社概要には、「許認可等 有料職業紹介事業許可番号:13-ユ-310386」と表示されています(2026年9月19日確認)。

許可番号を自社サイトに掲示しているのは良い点です。番号がそのまま分かれば、人材サービス総合サイトで照会するだけで済みます。

照会した結果はこうです。

会社概要の所在地(東京都渋谷区神南1丁目12-16 アジアビル7階)とも一致しています。サイトの表示と公的な登録が、番号・社名・所在地のすべてで一致しているので、同一性に迷う要素はありません。

そしてもう1つ。許可は事業主単位で付きます。株式会社ZERO TALENTが職業紹介として扱った分は、すべて同じ表に合算されます。以下の数字は「ゼロタレというサービス名で扱った分だけ」ではなく、同社の職業紹介全体の実績です。

就職者数|5年で130人から1,100人へ

許可番号13-ユ-310386に登録された実績です。列の対応はヘッダー構造を確認したうえで読んでいます。

「-」は0人ではありません。数値が登録されていないことを意味します。

令和2年度の130人から令和6年度の1,100人まで、5年度続けて増え、8倍超になりました。5年度の合計は2,950人です。

登録上、就職者は全員が無期雇用

5年度とも「就職者」と「うち無期」がぴったり一致しています。130と130、230と230、670と670、820と820、1,100と1,100。右隣の「4か月未満有期」も全年度0人日です。

つまり、この許可番号に登録されている就職は、すべて無期雇用です。正社員での就職を目指す人にとっては、意味のある情報です。ただしこれは登録された実績の話で、「有期の求人を扱わない」という方針が公表されているわけではありません。

6か月以内離職率|規模が8倍になっても動かない

6か月以内離職率は、6か月以内離職者数を無期雇用の就職者数で割って求めます。必ず母数と一緒に見てください。

16.2%→17.0%→16.6%→15.4%→15.5%。5年度を通算すると、無期雇用の就職者2,950人に対して6か月以内の離職者は467人で、15.8%です。

「動かない」こと自体が、この事業者の特徴

この記事でいちばん伝えたいのはここです。

母数は130人から1,100人まで変わりました。一般に、母数が小さい年ほど離職率は偶然で振れやすく、紹介人数が急に増えた年も数字が揺れやすくなります。

ところがこの事業者は、母数が8倍超になる間、離職率が15.4%〜17.0%の範囲から一度も出ていません。最も低い年と高い年の差は1.6ポイントです。

これは2つのことを意味します。

• 規模の拡大で定着が悪化した形跡はない
• 同時に、規模の拡大で定着が改善した形跡もない

15.4〜17.0%という水準は、この事業者の紹介の「地の数字」として読むのが妥当です。単年の上下を追うより、この水準を前提に判断してください。

なぜこの水準なのかは公表されていません。当サイトは推測を書きません。紹介先の業種構成や求職者側の状況など、表に出ない要因はいくらでもあります。

なお、1社だけを取り出して他社と優劣を比べることはできません。6か月以内離職率は、紹介先の業界特性によって大きく変わります。

「離職が判明せず」が5年度とも0人

年度別実績表の右端の「離職が判明せず」は、無期雇用で就職した人のうち、6か月以内に離職したかどうかを事業者が把握できなかった人数です。

株式会社ZERO TALENTは、令和2年度から令和6年度まで5年度とも0人です。判明せずの割合は5年度とも0.0%になります。

離職率は、追跡できた人のなかから計算されます。この欄に大きな数字が入っている事業者では、出てくる離職率は「把握できた範囲での数字」にしかならず、低く出ることがあります。

この事業者にはその心配がありません。無期雇用で就職した2,950人の全員について、6か月以内に離職したかどうかが把握されています。だから15.5%は額面どおりの数字です。低い離職率を掲げる他社と並べるときは、その事業者の「離職が判明せず」も必ず見てください。

職業訓練事業の分は、この表に入っていない

株式会社ZERO TALENTの会社概要には、事業内容として次の5つが挙がっています。

• 就職支援事業
• 職業訓練事業(企画・運営)
• 採用支援
• イベント企画・運営
• マーケティング支援

人材サービス総合サイトの年度別実績表に載るのは、職業紹介によって就職した人の数だけです。職業訓練の受講者数や修了者数、訓練を経て就職した人のうち職業紹介を通していない分は、この表には含まれません。

「ゼロタレを使って就職した人数」と「この表の就職者数」は、同じものではないということです。サービス側が別の数字を掲げていても、それは指標が違う可能性があります。比べるときは、何を数えた数字なのかを確認してください。

「学歴不問」「若手向け」は公的データで確認できない

ゼロタレは、大卒資格を持たない若手や、職歴に不安のある人向けのサービスとして紹介されることがあります。ただ、人材サービス総合サイトには、年齢層や学歴を登録する欄がそもそもありません。「得意とする職種」も空欄で、取扱職種は「全職種」です。

したがって、「学歴不問」「若手に強い」といった特徴は、公的データでは裏づけも否定もできません。サービス側の案内は、事業者自身の説明として読むことになります。

公的データで確認できるのは、ここまでです。

• 許可を受けた事業者が運営している
• 登録上、就職はすべて無期雇用
• 規模は5年で8倍超に増えた
• 離職率は15.4〜17.0%の範囲で、全件を追跡したうえでの数字

学歴を問わないかどうかは、登録前に事業者へ直接確認するのが確実です。

事業所は2か所

同じ許可番号で登録されている事業所は、次の2か所です。

年度別の実績表は許可番号(事業主)単位のため、どちらの事業所のページを開いても同じ数字が表示されます。拠点ごとの成績は公開されていません。

対面での相談を前提にするなら、首都圏か福岡に通える範囲になります。オンライン面談の可否は公的データからは分からないため、事業者に直接確認してください。

令和7年度は未登録

令和7年度はすべての欄が-(未登録)です。

有料職業紹介事業者には情報提供の義務がありますが、その方法は「厚生労働省令で定めるところにより」とされています(職業安定法32条の16第3項)。人材サービス総合サイトに未登録であることをもって、法令違反だと決めつけることはできません。集計の途中である可能性も含め、理由は公表されていません。

言えるのは1つです。令和7年度の実績を、公的データから確認する方法がない。5年続けて伸びてきた規模がその後どうなったかは、現時点では確認できません。

運営会社について、公的データで確認できなかったこと

会社概要によれば、株式会社ZERO TALENTは2018年9月設立、資本金1億円、従業員数40名です。職業紹介の許可(平成31年2月1日)は、設立の翌年に受けています。

株式会社ZERO TALENTの有価証券報告書は確認できなかったため、この注記の有無も確認できません(非上場でも有価証券報告書を提出する会社はあります)。したがって、平均勤続年数・業績といった会社自身の数字は、当サイトでは確認できていません。

また、人材サービス総合サイトの備考欄に、職業紹介優良事業者などの認定番号の登録はありませんでした。認定がないことは、そのまま品質が低いことを意味しません。認定制度は任意の申請によるものです。なお、この種の認定を行っているのは厚生労働省そのものではなく、厚生労働省の委託を受けた一般社団法人日本人材紹介事業協会です。

この数字では判断できないこと

• ゼロタレというサービス名で扱った分だけの成績……公表データは許可番号13-ユ-310386(株式会社ZERO TALENT)の職業紹介全体のものです
• 職業訓練事業の実績……この表には含まれません
• 学歴・年齢層ごとの実績……登録する欄が制度上ありません
• 離職率がこの水準で推移している理由……公表されていません
• 求人の実数……公表義務データに求人件数は含まれません
• 担当者の質・面談の進め方……数字には出ません

使わなくていい人

当サイトはどの記事にも「登録しなくていい人」を書いています。

• 早期の定着を最優先したい人……6か月以内離職率は5年間15.4〜17.0%の範囲で推移しています。1社に絞らず、他社の同じ指標(と「離職が判明せず」)と並べて判断してください
• 有期雇用・契約社員も含めて幅広く見たい人……登録されている実績は無期雇用に限られます
• 首都圏・福岡以外で対面の相談先を探している人……この許可番号に登録されている事業所は東京と福岡の2か所です
• 職種・業界が固まっていて、自分で応募できる人……間に入ってもらう必然性が薄くなります

併用を止める理由はありません。複数に登録して、提案の中身を見比べるほうが判断しやすくなります。

よくある質問

ゼロタレの運営会社はどこですか

株式会社ZERO TALENTです。有料職業紹介事業の許可番号は13-ユ-310386、許可届出受理年月日は平成31年2月1日で、2026年9月時点の事業歴は7年7か月です。会社概要に許可番号が表示されており、人材サービス総合サイトの登録と番号・社名・所在地が一致しています。

ゼロタレは怪しいサービスですか

有料職業紹介事業の許可(13-ユ-310386)を受けた事業者が運営しています。許可番号を自社サイトに掲示しており、就職者数・離職者数も令和2〜6年度は毎年度登録されています。人材サービス総合サイトで誰でも照会できます。

離職率15.5%は高いのですか

1社だけを取り出して高い・低いを判断することはできません。6か月以内離職率は紹介先の業界特性で大きく変わるためです。確実に言えるのは、この事業者の離職率は5年間15.4%〜17.0%の範囲で安定しており、「離職が判明せず」が0人のため額面どおり読めるということです。5年度通算では15.8%(467÷2,950)です。

学歴がなくても使えますか

公的データでは確認できません。人材サービス総合サイトには学歴や年齢層を登録する欄がなく、取扱職種も「全職種」です。利用条件は事業者に直接確認してください。

職業訓練を受けた人の就職も、この数字に入っていますか

職業紹介によって就職した人だけが対象です。株式会社ZERO TALENTは職業訓練事業も行っていますが、訓練の受講者数・修了者数はこの表には含まれません。

料金はかかりますか

求職者から手数料を取ることは、職業安定法32条の3第2項で原則として禁止されています。例外は職業安定法施行規則20条2項に定められており、芸能家・モデルの職業に紹介する場合と、科学技術者・経営管理者・熟練技能者の職業で賃金が厚生労働大臣の定める額を超える場合に限られます。個別の求人がこの例外に当たるかまでは当サイトでは判断できないため、費用の有無は事業者の案内で確認してください。手数料は原則として求人企業側が負担する仕組みです。

まとめ

• ゼロタレを運営しているのは株式会社ZERO TALENT。有料職業紹介事業の許可番号は13-ユ-310386、許可届出受理年月日は平成31年2月1日(2019年)。事業歴7年7か月
• 会社概要に許可番号が実表示されており、番号・社名・所在地が公的な登録と一致する
• 年間就職者数は130人→230人→670人→820人→1,100人。5年で8倍超、5年度合計は2,950人
• 全年度で就職者と「うち無期」が一致し、4か月未満有期は全年度0人日。登録上、就職はすべて無期雇用
• 6か月以内離職率は令和6年度15.5%(170÷1,100)。推移は16.2%→17.0%→16.6%→15.4%→15.5%、5年度通算は15.8%(467÷2,950)
• 規模が8倍超になっても、離職率は15.4%〜17.0%の範囲から出ていない
• 「離職が判明せず」は5年度とも0人。15.5%は額面どおり読める
• 職業訓練事業の分はこの表に含まれない。表に載るのは職業紹介による就職だけ
• 「学歴不問」「若手向け」は公的データでは確認できない。学歴・年齢層を登録する欄が制度上ない
• 登録されている事業所は2か所(東京都渋谷区・福岡支店)
• 令和7年度は-(未登録)

「評判が悪いのか」を確かめたくてこの記事に来た方へ。公的データの範囲で見つかったのは、伸び続けた規模と、動かない離職率でした。15.5%という数字は、全件を追跡したうえで5年間ほとんど変わっていない水準です。低いとは言えませんが、隠されていない数字です。この水準を知ったうえで、他社と並べて判断してください。

※本記事の数値は2026年9月19日時点で人材サービス総合サイトに掲載されていた内容に基づきます。

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参考・出典

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト「職業紹介事業詳細」(株式会社ＺＥＲＯ ＴＡＬＥＮＴ/許可番号13-ユ-310386):https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/JinzaiWeb/GICB102030.do?screenId=GICB102030&action=detail&detkey_Detail=13-%E3%83%A6-310386%2C1
• 同上(株式会社ＺＥＲＯ ＴＡＬＥＮＴ 福岡支店):https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/JinzaiWeb/GICB102030.do?screenId=GICB102030&action=detail&detkey_Detail=13-%E3%83%A6-310386%2C2
• 同上 手数料表・返戻金制度(株式会社ZERO TALENT):https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/icb_data/UploadFiles/Jigyosho/13-%E3%83%A6-310386/tesuryo/%E3%80%90%E9%9B%9B%E5%BD%A2%E3%80%80%E5%BE%A1%E4%B8%AD%E3%80%91ZERO%20TALENT%E7%94%B3%E8%BE%BC%E6%9B%B8.xlsx%20-%20%E9%9B%9B%E5%BD%A2%20%282%29.pdf
• 株式会社ZERO TALENT 会社概要:https://zerotalent.co.jp/company/
• 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)第32条の3・第32条の16:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)第20条・第24条の8:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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