TOYO TIREの平均年間給与688万円|自己資本比率は21ポイント改善、利益はピークから4割減

※本記事にはプロモーションを含みます。

TOYO TIREの平均年間給与は、第110期(2025年12月期)の有価証券報告書で6,880,000円です。対象は従業員3,766人、平均年齢40.8歳、平均勤続年数15.0年の集団です。

検索で出てくる「推定平均年収700万〜800万円」という数字は、実額より高い方向にずれています。この記事が使うのは、有価証券報告書に載っている実額だけです。

この記事のもう1つの論点は、方向が分かれた2つの5期の動きです。提出会社(単体)で見ると、自己資本比率は48.89%から70.14%へ大きく改善している一方、経常利益・当期純利益は第108期をピークに直近2期で減少しています。この両方を、順番に確認します。

結論|自己資本比率は5期で21ポイント改善。利益はピークから4割超減少

向いている人:タイヤ・自動車部品という事業の性質に理解があり、財務の厚みを条件に入れている人。

慎重に考えたい人:「業績好調」という一括りの評判だけを見て、提出会社(単体)の直近の利益が過去のピークから下がっている事実を知らずに応募を決めようとしている人。

この記事の調査条件

• 主軸:第110期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100XTYE、2026年3月26日提出
• 抽出箇所:同報告書10ページ目「第1 企業の概況」の「5 従業員の状況」の提出会社の状況と、3ページ目「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分。あわせて10ページ目の「(1)連結会社の状況」、20〜21ページ目「(3)人的資本の拡充」、2ページ目の連結の5期、24ページ目と26〜27ページ目の経営成績の説明(連結)、93ページ目の「退職給付関係」も確認しました
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました。10ページ目の連結会社の状況、20〜21ページ目、2ページ目、24ページ目、26〜27ページ目、93ページ目は、2026年11月1日に原本の本文で確認しています
• 決算期は12月です。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬

口コミサイトの推定年収は、この記事の根拠に入れていません。集計の方法が公表されておらず、検算できないためです。

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。この記事で言う「将来性」は、働く場所として続くかどうかの意味に限ります。

有報の数字をどう読むかという当サイトの基本的な考え方は、財務指標が逆方向に動く会社をどう読むかにまとめています。

688万円は誰の数字か|3,766人の提出会社の平均

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

TOYO TIREは持株会社ではなく、タイヤ事業と自動車部品事業(防振ゴム等)を自社で行う事業会社です(東京証券取引所プライム市場に上場)。提出会社の従業員は3,766人です。

ただし、平均年間給与の欄があるのは提出会社(単体)だけです。有報の全文で「平均年間給与」を検索すると、出てくるのは10ページ目の提出会社の欄だけで、連結会社や海外を含むグループ会社ごとの平均年間給与は見当たりません(2026年11月1日確認)。「TOYO TIREグループ全体の平均年収」として読まないでください。

グループ全体の従業員数は、同じ10ページ目の「(1)連結会社の状況」に載っています。2025年12月31日現在の合計は9,941人(就業人員)で、臨時従業員761人は外数です。セグメント別では、タイヤ事業と自動車部品事業が1つの欄にまとめて9,560人、その他9人、全社(共通)372人です(注記に「同一の従業員が複数の事業の種類に従事しております」とあります)。提出会社の3,766人とは別の集計なので、混ぜて読まないでください。

平均年間給与は賞与・基準外賃金を含む数字です(有報の注記)。手取り額ではありません。

自己資本比率は21ポイント改善、利益はピークから減少

提出会社(単体)の5期分です。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から取りました。

※提出会社(単体)の数字です。

まず、改善が続いている指標です。純資産額は168,684百万円から308,170百万円へ、5期で+82.7%です(編集部の算出)。自己資本比率は48.89%から70.14%へ、5期で+21.25ポイント改善しています(同)。この2つは5期を通じて一度も後退していません。

一方、ピークから下がっている指標です。経常利益は第108期の90,637百万円を頂点に、第109期79,219百万円、第110期75,012百万円と2期連続で下がっています。ピーク比では△17.2%です(編集部の算出)。

当期純利益はさらにはっきりしています。第108期の81,932百万円から第110期の41,642百万円まで、ピーク比で△49.2%です(同)。5期で見ると第106期(22,813百万円)より水準は高いものの、直近2期は明確な下降局面にあります。

原データの形を平滑化せずに書くと、この会社は「財務基盤は5期を通じて強くなり続けている」一方で「稼ぐ力は2023年をピークにいったん後退している」という、2つの異なる動きが同時に起きています。このうち提出会社(単体)の利益が減った理由は、有報の経営成績の説明(24ページ目、26〜27ページ目)が連結(グループ)について書かれているため、本記事では特定できていません。

従業員数は3,694人から3,766人へ、5期で+72人・+1.9%です(編集部の算出)。利益が減少局面にある期でも、人員は減っていません。

従業員1人あたりの数字でも確認しておきます。売上高を従業員数で割ると(編集部の算出)、第106期は3,694人で約6,127万円、第110期は3,766人で約8,111万円、5期で+32.4%です。1人あたり経常利益は第106期の約964万円から第110期は約1,992万円へ、+106.7%です(同)。

5期の始点と終点だけを比べれば、1人あたりの稼ぎは大きく伸びています。ただし、利益がピークだった第108期(1人あたり経常利益は約2,468万円、編集部の算出)と比べると、第110期は約1,992万円で△19.3%です。「5期全体では伸びている」ことと「直近はピークから下がっている」ことは、どちらも同時に真です。

自己資本比率は5期で21.25ポイント改善、当期純利益はピークから49.2%減｜将来性をどう読むか

当サイトが見るのは、働く場所として続くかどうかだけです。その判断を、開示されている材料だけで組み立てます。

材料1:事業が何か。タイヤ事業(乗用車用・ライトトラック用・トラック・バス用など)と自動車部品事業(防振ゴム等)の2つです。自動車という、需要そのものが短期間で消える性質ではない市場を扱っています。

材料2:財務の厚み。自己資本比率は5期で48.89%から70.14%へ改善しました。5期を通じて一度も後退していません。

材料3:規模と上場区分。東京証券取引所プライム市場に上場しています(有報3頁の注4、4頁の沿革)。提出会社(単体)の従業員数は3,766人です。

材料4:利益の局面。提出会社(単体)の経常利益・当期純利益はいずれも第108期をピークに、直近2期で減少しています。特に当期純利益はピーク比で半減近くまで下がっています。この点は、材料2の財務の厚みとは逆方向の動きです。

材料5:人の増減。提出会社(単体)では、利益が減少している直近2期でも、従業員数は3,705人→3,766人と増えています。提出会社では、目に見える人員削減は起きていません。

そのうえでの編集部の読みです。自己資本比率の改善と従業員数の維持・微増を合わせると、働く場所として短期に消える形ではありません。ただし、直近2期で利益が明確に減少している事実は、応募を検討するうえで無視できません。

この単体の減少がどの要因によるものかは、有報の経営成績の説明が連結について書かれているため、本記事では特定できていません。面談や会社説明で確認することをおすすめします。

タイヤ・ゴム製品の分野で、別の会社の5期を確認した記事もあわせて見ると、業界の中での位置がつかみやすくなります。ブリヂストンの平均年間給与と5期の推移を確認した記事、横浜ゴムの従業員数の変化を確認した記事もあります。

海外拠点を含むグループの年収から利益減少の要因まで｜本記事で確認できていない7項目

答えられないものを、はっきり書きます。次の項目は、有報の全文を検索した範囲では見当たりませんでした(2026年11月1日確認)。

• グループ会社(海外拠点を含む)の平均年収(グループ全体の従業員数は10ページ目に載っています)
• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 月平均の残業時間
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 初任給の実額
• 賞与だけの金額と、その算定方法
• 退職金の支給額と算定式(制度の種類は93ページ目に載っています。→よくある質問)

利益の増減の説明は、24ページ目と26〜27ページ目の「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」に載っていました。ただし、これは連結(グループ)の第110期を前年度と比べた説明で、本記事の5期の表(提出会社〈単体〉)とは別の集計です。連結の経常利益は101,328百万円(前年度比0.8%減)で、理由は「主にＵＳドルを中心とした円高影響による為替差益の減少」とされています。親会社株主に帰属する当期純利益は63,614百万円(同15.0%減)で、特別利益に投資有価証券売却益、特別損失に減損損失を計上したことが挙げられています。

連結の営業利益は97,350百万円で、前年度より3.6%増えています(24ページ目)。2ページ目の連結の5期では、経常利益・当期純利益のピークは第109期で、第110期に前年度を下回りました。2期続けて下がっているのは提出会社(単体)の数字で、単体の利益が減った理由は、この経営成績の説明には書かれていません。

年休取得率は、20〜21ページ目の「(3)人的資本の拡充」のうち「(ハ)働きやすい環境の整備」に載っていました(数字は21ページ目)。有報は「直近1年間の年休取得率は71.4%(2024年4月から2025年3月の12ヶ月間での集計としています。)で、直近3年間で約11ポイント良化しています」と書いています。

集計期間は決算期(2025年1月〜12月)とずれており、この数字は実績として書かれたものです。集計の対象範囲(提出会社のみか、連結子会社を含むか)は、この文には書かれていません。

当サイトは、この7項目について推定値を書きません。他サイトに出ている「TOYO TIREの年収は◯◯万円」「初任給は月◯万円」という数値も、出典と集計の方法を確かめられないものは使いません。根拠が確かめられないものを、有価証券報告書の実額と同じ顔で並べることはしません。残業時間・離職率・賞与単独額・退職金の4つは、平均年間給与688万円という実額1本だけでは見えてこない角度なので、面接での質問リストとしてそのまま持ち込めます。

• 「直近の賞与は、基本給の何か月分でしたか」
• 「所属予定の部署の月平均残業時間はどのくらいですか」
• 「所属予定の部署では、有給休暇の取得率はどの程度ですか」
• 「退職金制度と、その算定方法を教えてください」
• 「タイヤ事業と自動車部品事業、直近の採用が多いのはどちらですか」

なお、有報の全文を「継続企業」で検索した範囲では、「継続企業の前提に関する注記」と、事業等のリスクでの継続企業の前提に関する重要事象等の記載は見当たりません(2026年11月1日確認)。この語が出てくるのは、監査報告書で監査人の責任を説明した定型の文だけです。

1人あたり利益がピークから2割減った会社で、私が面接で聞くこと

私は転職を10回経験し、採用する側として面接を担当してきた立場でもあります。財務基盤の改善と利益の減少が同時に起きている会社を受けるときは、「今期の業績」だけでなく「どのセグメントが伸びてどのセグメントが落ちているか」を聞くようにしています。会社全体の数字が良く見えても、自分が配属される事業の実態は別だからです。TOYO TIREの場合、有報のセグメント別の説明は連結についてのもので、単体の利益減少にどちらの事業が寄与したかは特定できていません。

もう1つ、私なら「1人あたりの利益がピーク(2023年12月期)から下がっているようですが、賞与や評価制度への影響はありますか」とも聞きます。会社全体の業績が黒字であっても、1人あたりの利益が縮小している局面では、賞与原資の伸びが鈍る可能性があるためです。この質問は、有価証券報告書の数字を自分で計算した人にしかできません。

3,766人と自己資本比率70.14%｜そのまま進んでよい人と、留保が要る人

すすめられる人

• 自動車という需要の続く市場で、財務の厚い会社を選びたい人。自己資本比率は5期で48.89%→70.14%へ改善しています
• 大規模な組織で働きたい人。提出会社(単体)の従業員数は3,766人です
• 利益が減少局面でも人員削減が起きていない会社を選びたい人。提出会社(単体)の従業員数は5期で+1.9%です

先に確認が要る人

• 業績が右肩上がりの会社だけを選びたい人。提出会社(単体)の経常利益・当期純利益は第108期をピークに直近2期で減少しています
• グループ全体(海外拠点を含む)での年収水準を確かめてから応募したい人。有報の全文を検索した範囲では、グループ会社の平均年間給与は見当たりません
• 離職率や残業時間の実績値で比較したい人。同じく、有報の全文を検索した範囲では見当たりません

編集部の結論です。この会社について確認できた事実は、平均年間給与6,880,000円が従業員3,766人の実額であること、そして提出会社(単体)の自己資本比率が5期で21.25ポイント改善する一方、当期純利益がピークから49.2%減っていることの2つです。方向の異なる2つの事実を、両方とも判断材料にしてください。

その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。提示された額が高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。

よくある質問

TOYO TIREの平均年収はいくらですか

第110期(2025年12月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は6,880,000円です。対象は従業員3,766人、平均年齢40.8歳、平均勤続年数15.0年の集団です。検索で出てくる「700万円〜800万円」という推定値より低い実額です。

TOYO TIREはどんな会社ですか

タイヤ事業と自動車部品事業(防振ゴム等)を行う会社です。東京証券取引所プライム市場に上場しています。1945年設立、兵庫県伊丹市に本店を置いています。

TOYO TIREの業績は伸びていますか

指標によって方向が違い、提出会社(単体)と連結(グループ)でも動きが違います。提出会社では、自己資本比率は5期で48.89%から70.14%へ一貫して改善しています。一方、提出会社の経常利益・当期純利益は第108期(2023年12月期)をピークに、直近2期で減少しています(当期純利益はピーク比で△49.2%、編集部の算出)。

連結では、経常利益・当期純利益のピークは第109期です(有報2ページ目)。第110期は前年度比で経常利益0.8%減・親会社株主に帰属する当期純利益15.0%減で、営業利益は3.6%増えています(24ページ目)。

TOYO TIREの将来性はどうですか

「働く場所として続くか」で見ると、財務の厚みと従業員数の維持という点では短期に消える形ではありません。ただし、提出会社(単体)で直近2期の利益が明確に減少している事実は、応募を検討するうえで無視できません。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。

TOYO TIREの従業員数は減っていますか

提出会社(単体)では増えていて、連結(グループ)では減っています。提出会社の5期の推移は、3,694人(第106期)→3,674人→3,672人→3,705人→3,766人(第110期)と、5期で+72人・+1.9%です(編集部の算出)。連結の従業員数は、有報2ページ目の5期で10,324人(第106期)から9,941人(第110期)へ減っています。

TOYO TIREの離職率や初任給はいくらですか

離職率と初任給の実額は、有報の全文を検索した範囲では見当たりません。当サイトは推定値を書きません。開示から分かるのは、提出会社3,766人の平均勤続年数が15.0年であることと、直近1年間の年休取得率71.4%(2024年4月〜2025年3月の集計。21ページ目)が載っていることです。

TOYO TIREの688万円は新卒・中途どちらの数字ですか

新卒・中途を区別した数字ではありません。3,766人という規模の大きな組織を1本の平均にならしたもので、平均年齢40.8歳・平均勤続年数15.0年という幅の中に、新卒数年目の人も中途採用のベテランも一緒に含まれています。年齢・職種・雇用形態別の内訳は、有報の全文を検索した範囲では見当たりません。

TOYO TIREの賞与や退職金はどうなっていますか

賞与だけの単独額と、退職金の支給額・算定式は、有報の全文を検索した範囲では見当たりません。6,880,000円には賞与・基準外賃金が合算されています(10ページ目の注記)。

退職金の制度は、93ページ目の「退職給付関係」(連結)に載っています。TOYO TIRE及び連結子会社は、確定給付企業年金制度・退職一時金制度・確定拠出制度を採用しています。退職一時金制度では「給与と勤務期間に基づいた一時金」を支給すると書かれています。生涯の待遇として比べるには、金額を面接や条件提示の場で個別に確認する必要があります。

TOYO TIREの従業員1人あたりの利益はどう変わっていますか

5期の始点と終点で比べると伸びています。1人あたり経常利益は約964万円(第106期)から約1,992万円(第110期)へ、+106.7%です(編集部の算出)。ただし利益がピークだった第108期の約2,468万円と比べると、第110期は△19.3%です。「長期では伸びているが、直近2期は下がっている」という両方の見方が成り立ちます。

まとめ

• 平均年間給与6,880,000円は、提出会社(単体)の従業員3,766人の実額。検索で出てくる推定値(700万円〜800万円)より低い
• 連結(グループ)の従業員数は9,941人(2025年12月31日現在、就業人員。臨時従業員761人は外数)で、提出会社の3,766人とは別の数字。グループ会社の平均年間給与は、有報の全文を検索した範囲では見当たらない
• 提出会社(単体)の自己資本比率は5期で48.89%→70.14%(+21.25ポイント)。5期を通じて一貫して改善(編集部の算出)
• 提出会社(単体)の経常利益は第108期をピークに直近2期で減少(ピーク比△17.2%、編集部の算出)
• 提出会社(単体)の当期純利益は第108期をピークに直近2期で減少(ピーク比△49.2%、編集部の算出)
• 連結(グループ)の経常利益・当期純利益のピークは第109期で、第110期に前年度を下回った。有報の経営成績の説明は連結についてのもので、単体の利益が減った理由は書かれていない
• 提出会社(単体)の従業員数は5期で3,694人→3,766人(+72人・+1.9%)。利益減少局面でも増加(編集部の算出)
• 年休取得率は、有報21ページ目に載っている(直近1年間71.4%。2024年4月〜2025年3月の12ヶ月間の集計で、集計の対象範囲は書かれていない)
• グループ会社の年収・離職率・残業時間・賞与単独額・退職金支給額・初任給は、有報の全文を検索した範囲では見当たらない。当サイトは推定値を書かない
• 従業員1人あたり経常利益は約964万円→約1,992万円(5期で+106.7%)だが、ピークの第108期(約2,468万円)からは△19.3%(編集部の算出)
• この記事の「将来性」は、働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象として評価してはいない

この会社に応募するなら、財務基盤の改善と利益の減少という、方向の異なる2つの事実の両方を確認してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第110期有価証券報告書に基づきます(10ページ目の連結会社の状況、20〜21ページ目、2ページ目、24ページ目、26〜27ページ目、93ページ目は2026年11月1日に原本の本文で確認)。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年9月22日|平均年間給与の記載:「推定平均年収は700万〜800万円」としていましたが、これは外部サイトの推定値であり、有価証券報告書の実額より高い方向にずれていました。「第110期有価証券報告書の平均年間給与6,880,000円(従業員3,766人の実額)」に改めました。理由:有価証券報告書という一次情報の実額があるにもかかわらず、根拠不明の推定値を用いていたため。
• 2026年11月1日|「688万円は誰の数字か|3,766人の提出会社の平均」、「海外拠点を含むグループの年収から利益減少の要因まで」の節(旧見出し「海外拠点を含むグループの年収から利益減少の要因まで｜有報にない8項目」)、「まとめ」:次の2点を「確認していない/開示がない」としていましたが誤りでした。(1)年休取得率:「次の項目は、本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした。」とした一覧に「年次有給休暇の取得率」を入れ、まとめにも「グループ全体の年収・離職率・残業時間・有給取得率・賞与単独額・退職金支給額・初任給は、いずれも開示がない。」と書いていました。「有価証券報告書21ページ目に『直近1年間の年休取得率は71.4%(2024年4月から2025年3月の12ヶ月間での集計としています。)』と載っている。集計の対象範囲(提出会社のみか連結子会社を含むか)は、その文には書かれていない」に改めました。(2)グループ全体の従業員数:「海外を含むグループ会社の従業員数・年収は、本記事が用いた抽出範囲には含まれていません。グループ全体の従業員数・年収は、本記事では確認していません。」(まとめにも同趣旨)と書き、一覧にも「グループ会社(海外拠点を含む)の従業員数・平均年収」を入れていました。「10ページ目『(1)連結会社の状況』に、連結の従業員数は合計9,941人(2025年12月31日現在、就業人員。臨時従業員761人は外数)と載っている。提出会社の3,766人とは別の数字。平均年間給与の欄は提出会社だけで、グループ会社の平均年間給与は有報の全文を検索した範囲では見当たらない」に改めました。理由:有価証券報告書の10ページ目と21ページ目には、これらの記載がもともと載っていました。編集部が確認した範囲が10ページ目の提出会社の欄と「主要な経営指標等の推移」に限られ、同じ10ページ目の連結会社の欄と、人的資本の記述に到達していなかったため、誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「この記事の調査条件」「参考・出典」:出典の位置を「10ページ目「第5 従業員の状況」」としていましたが誤りでした。「10ページ目「第1 企業の概況」の「5 従業員の状況」」に改めました。理由:有価証券報告書の「第5」は「経理の状況」で、従業員の状況は「第1 企業の概況」の5番目の項目です。誤って記載していました。
• 2026年11月1日|よくある質問「TOYO TIREはどんな会社ですか」:「1943年設立」としていましたが誤りでした。「1945年設立」に改めました。理由:出典に挙げたTOYO TIRE「企業データ」の設立は1945年(昭和20年)8月1日で、有価証券報告書4ページ目の沿革も1945年8月の設立としています。誤って記載していました。
• 2026年11月1日|リード、「結論」の「慎重に考えたい人」、「将来性をどう読むか」の材料4・材料5、「先に確認が要る人」、よくある質問「TOYO TIREの業績は伸びていますか」「TOYO TIREの将来性はどうですか」「TOYO TIREの従業員数は減っていますか」、「まとめ」:「経常利益・当期純利益は第108期をピークに直近2期で減少しています」「いいえ、むしろ増加傾向です」と、提出会社(単体)の数字であることを書かずに述べていました。「提出会社(単体)の経常利益・当期純利益は第108期をピークに直近2期で減少しています」「提出会社(単体)では増えていて、連結(グループ)では減っています」のように単体の数字であることを明記し、連結では経常利益・当期純利益のピークが第109期であること、連結の従業員数が5期で10,324人から9,941人へ減っていることを加えました。理由:有価証券報告書2ページ目の連結の数字は単体と動きが違い、範囲を書かないとグループ全体の動きとして読まれるため。誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「海外拠点を含むグループの年収から利益減少の要因まで」の節:一覧に「直近2期の利益減少の具体的な要因」を入れ、「本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした」としていましたが誤りでした。「有価証券報告書24ページ目と26〜27ページ目に、連結の第110期の利益の増減の説明(経常利益は主に円高による為替差益の減少、親会社株主に帰属する当期純利益は特別損失の減損損失の計上等)が載っている。提出会社(単体)の利益が減った理由は、そこには書かれていない」に改めました。理由:連結についての説明が載っているのに、利益の増減の説明が有価証券報告書に無いように読める書き方をしていたため。誤って記載していました。
• 2026年11月1日|よくある質問「TOYO TIREの賞与や退職金はどうなっていますか」:「開示範囲の外です。」としていましたが誤りでした。「賞与だけの単独額と、退職金の支給額・算定式は、有報の全文を検索した範囲では見当たりません」とし、93ページ目「退職給付関係」に退職一時金制度などの制度と「給与と勤務期間に基づいた一時金」の記載があることを加えました。理由:退職金の制度は有価証券報告書に載っており、全体を「開示範囲の外」とするのは言い過ぎだったため。誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「海外拠点を含むグループの年収から利益減少の要因まで」の節:「他サイトに出ている「TOYO TIREの年収は◯◯万円」「初任給は月◯万円」という数値の多くは、口コミの集計や推計です。」としていましたが、編集部が数えていない「多く」の断定でした。「出典と集計の方法を確かめられないものは使いません」に改めました。理由:根拠を示せない断定だったため。誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「自己資本比率は21ポイント改善、利益はピークから減少」、よくある質問「TOYO TIREの従業員1人あたりの利益はどう変わっていますか」、「まとめ」:1人あたり売上高を「約6,126万円」「約8,112万円」、1人あたり経常利益の5期の伸びを「+106.6%」としていましたが誤りでした。「約6,127万円」「約8,111万円」「+106.7%」に改めました。理由:編集部の算出の端数処理を誤っていました(305,443百万円÷3,766人=約8,110.5万円など)。誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「688万円は誰の数字か|3,766人の提出会社の平均」、「将来性をどう読むか」の材料3、「結論」の「すすめられる人」:「3,766人という規模は、他の企業記事で扱った会社の中でも大きい部類に入ります」「単体従業員数3,766人は、当サイトがこれまで扱った企業の中でも大きい部類です」としていましたが、比べた会社の数や値を示せない断定でした。「提出会社の従業員は3,766人です」「提出会社(単体)の従業員数は3,766人です」に改めました。あわせて、出典を確かめられなかった証券コードの記載を本文から外し、上場市場の出典を有価証券報告書3ページ目の注4と4ページ目の沿革に改めました。理由:会社の数を数えて確かめておらず、根拠を示せない断定だったため、誤って記載していました。

参考・出典

• TOYO TIRE株式会社 第110期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書(2026年3月26日提出/EDINET書類管理番号 S100XTYE/EDINETコード E01090)。本記事が用いたのは10ページ目「第1 企業の概況」の「5 従業員の状況」および3ページ目「主要な経営指標等の推移」(提出会社)、10ページ目「(1)連結会社の状況」、20〜21ページ目「(3)人的資本の拡充」、2ページ目「主要な経営指標等の推移」(連結)、24ページ目と26〜27ページ目「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」、93ページ目「退職給付関係」(10ページ目の連結会社の状況、20〜21ページ目、2ページ目、24ページ目、26〜27ページ目、93ページ目は2026年11月1日に原本の本文で確認):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100XTYE.pdf
• TOYO TIRE株式会社「企業データ」(2026年9月22日に編集部が確認。設立・所在地・事業内容の出典。上場市場は有価証券報告書3ページ目の注4と4ページ目の沿革で2026年11月1日に確認):https://www.toyotires.co.jp/corporate/data/
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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