ジョブメドレーの評判は？運営元メドレーの公表データで検証

※本記事にはプロモーションを含みます。

ジョブメドレーは、医療・介護・保育の求人サイトです。評判を調べると、口コミサイトの体験談が大量に出てきます。この記事では口コミを1件も使いません。代わりに、誰でも無料で確認できる2つの公的データを見ます。

• 厚生労働省 人材サービス総合サイトの公表義務データ(就職者数・離職者数)
• 有価証券報告書。運営元の株式会社メドレーは東証プライム上場(4480)のため提出義務がある

先に結論を書きます。運営元については、確認できることがはっきりしていました。一方で、この事業者の公表義務データは、実績を測る材料としては使えません。理由は本文で数字を出して説明します。

結論|運営元は確認できる。ただし年度別の実績表は読み取れない

向いている人:医療・介護・保育の求人を、上場企業が運営するサイトでまとめて見たい人。運営元の素性を確認してから登録したい人。

慎重に考えたい人:「就職実績の数字で事業者を選びたい」人。この事業者については、公的データからその判断ができません。後述のとおり、表の数字が互いに整合しないためです。

この記事の調査条件

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト……許可番号13-ユ-304334の職業紹介事業詳細。就職者数・6か月以内離職者数・離職が判明せず・取扱職種・取扱地域・手数料実績率。列の対応はヘッダーの colspan / rowspan を実測して確認
• 株式会社メドレー 第17期(2025年12月期)有価証券報告書(2026年3月27日提出/EDINET書類管理番号 S100XUX3)……「従業員の状況」
• 株式会社メドレー「職業安定法第32条の13に基づく開示事項」(2026年9月17日確認)
• 確認日:2026年9月17日
• 口コミサイトの体験談・評点は根拠に使っていません

事業者の見分け方は医療介護の求人サイトを運営会社から確かめるにまとめています。

まず運営元を確認する

人材サービス総合サイトに登録された内容です。

株式会社メドレーは東証プライム市場に上場しており(証券コード4480)、毎年、有価証券報告書を提出しています。サービスが急に消える種類の事業者ではありません。

運営元を明記していない転職サイトも珍しくありません。許可番号を公的データベースで照会できること自体が、最初の判断材料になります。

許可番号13-ユ-304334は「ジョブメドレー専用」の番号ではない

ここが、この記事でいちばん伝えたい前提です。

有料職業紹介事業の許可は、サービス単位ではなく事業主単位で与えられます。したがって人材サービス総合サイトに出てくる就職者数・離職者数は、株式会社メドレーという会社全体の数字です。

メドレー自身が公開している「職業安定法第32条の13に基づく開示事項」を見ると、同じ許可番号13-ユ-304334のもとに、複数のサービスが並んでいます。

許可番号 13-ユ-304334
職種:全職種 地域:国内全域

同ページには返戻金制度の説明があり、そこに ジョブメドレーエージェント と ジョブメドレースポット という別サービスの名前が出てきます。返金率はサービスごとに別々に定められています。

さらに、有価証券報告書のセグメント区分では、ジョブメドレーは 「人材プラットフォーム事業」 に属しており、同社にはこのほかに 「医療プラットフォーム事業」(クラウド診療支援システムCLINICSなど)と 「新規開発サービス」 があります。

つまり「ジョブメドレー経由で就職した人が何人いるか」は、公表データからは切り出せません。この記事で以下に出てくる数字は、すべて株式会社メドレー全体の数字として読んでください。

就職者数と離職者数|公表データの6年分

人材サービス総合サイトに登録された、許可番号13-ユ-304334の実績です。列の対応はヘッダー構造を実測して確認しています。

6年分の合計は54,467人です。ただし、この表をそのまま「実績」として読むことはできません。理由を2つ挙げます。

① 令和4年度に、数字の桁が変わっている

令和3年度の25,488人から、令和4年度は7人になっています。1万分の1以下です。その後は115人、172人、254人と推移しています。令和4〜7年度の4年分を合計しても548人です。

この変化が何によるものかは、公表されていません。当サイトでは推定を書きません。会社が縮小したという意味にも、事業や集計の区分が変わったという意味にも読めますが、どちらであるかを判断できる材料が公的データにないからです。

言えるのは1つです。令和3年度以前の数字と令和4年度以降の数字を、同じものとして並べて評価することはできません。

② 令和6年度の離職率は111.1%になる

6か月以内離職率は「離職者数 ÷ 無期雇用の就職者数」で計算します。この事業者の場合、こうなります。

令和6年度は、分子が分母を上回っています。母数が9人しかない年に、10人が辞めたことになっています。

これは「離職率がきわめて高い」という意味ではありません。分母と分子の集計対象がそろっていないとしか読めない数字です。前の年度に就職した人がその年度に辞めた場合など、年度をまたぐ集計が混ざっている可能性がありますが、表からその内訳は読み取れません。

同じことは「離職が判明せず」の列にも起きています。令和3年度は25,698人ですが、同じ年度の無期雇用の就職者は13,889人です。部分集合であるはずの数が、母集団を上回っています。

当サイトは、この表の登録内容に誤りがあると断定しません。集計の範囲や登録の方法が、当サイトの読み方と違うだけかもしれません。言えるのは、この表からジョブメドレーの就職実績や定着率を読み取る方法がない、ということだけです。

そして、これは法令違反の指摘でもありません。情報提供の方法は職業安定法32条の16第3項が厚生労働省令に委ねており、登録内容の当否を当サイトが判定する立場にはありません。

事業所は3か所

人材サービス総合サイトに、同じ許可番号で登録されている事業所は次の3か所です。

年度別実績表は許可番号(事業主)単位のため、どの事業所のページを開いても同じ数字が表示されます。

紹介手数料の実績率

2025年4月から、有料職業紹介事業者は職種別の手数料実績率を人材サービス総合サイトで公表しています。求人を出す側が事業者に払う手数料であり、求職者が払うものではありません。

この数字は6か月以内に辞めた人の割合ではありません。同じ詳細ページに並んで表示されるため、取り違えないでください。

意味は単純です。採用が決まると、医療機関や介護事業所は年収の3割前後を事業者に支払います。だから事業者は採用を決めたがります。この構造を理解しておくと、担当者の勧め方を冷静に受け取れます(公表データのどこを見れば報酬の流れがわかるか)。

なお、返戻金制度は「有」と登録されています。メドレー自身の開示ページでも、早期に退職した場合に手数料の一部を求人事業者へ返金する制度が、サービスごとの返金率つきで説明されています。

運営会社の中身|有価証券報告書から

株式会社メドレーの第17期(2025年12月期)有価証券報告書「従業員の状況」から抜き出します。2025年12月31日現在の数字です。

セグメント別の内訳はこうなっています。

ジョブメドレーが属する人材プラットフォーム事業には、連結で685名が在籍しています。公表義務データからサービス単独の規模は読み取れませんが、「どれくらいの人数がこの事業に関わっているか」は有価証券報告書から確認できます。

平均勤続年数3.6年という数字にも意味があります。担当者が社歴の浅い人になる可能性はそれなりにあります。これは悪いことではなく、伸びている会社ではよく起きることです。ただし「上場企業だから担当者もベテラン」とは限りません。

数字が答えていないこと

ここまでの内容で、次のことはまったくわかりません。

• ジョブメドレー単独の就職実績……公表データは株式会社メドレー全体のものです
• 求人の実数……サイトに掲示される件数は事業者が自ら数えた数字で、公表義務データではありません
• スカウトや連絡の頻度……体験でしかわからない領域です
• 担当者の質……個人差が大きく、平均値では測れません

口コミが無意味という話ではありません。数字でわかることと、体験でしかわからないことを分けて見る、という話です。この事業者の場合、「数字でわかること」の範囲がとくに狭いというのが、この記事の結論です。

使わなくていい人

当サイトはどの記事にも「登録しなくていい人」を書いています。

• すでに転職先が決まっている人……使う理由がありません
• 今の職場に不満がなく、求人だけ眺めたい人……登録すると連絡が来ます
• 就職実績の数字で事業者を選びたい人……この事業者についてはその材料がありません。数字で比べたいなら、実績表が整合している事業者を選ぶほうが早いです

逆に、医療・介護・保育の求人を広く見たい人にとっては、運営元が上場企業で素性が確認できるという点は、実務上の安心材料になります。併用を止める理由はありません。

よくある質問

ジョブメドレーの運営会社はどこですか

株式会社メドレーです。東証プライム市場上場(証券コード4480)で、本社は東京都港区六本木六丁目10番1号 六本木ヒルズ森タワー13階にあります。有料職業紹介事業の許可番号は13-ユ-304334、許可届出受理年月日は平成21年11月1日です。

ジョブメドレーは怪しいサービスですか

有料職業紹介事業の許可を受けた事業者が運営しており、許可の内容は厚生労働省の人材サービス総合サイトで誰でも照会できます。運営元は上場企業で、有価証券報告書も公開されています。素性が確認できないタイプの事業者ではありません。

公表されている離職率はどれくらいですか

この事業者については、公表データから離職率を読み取ることができません。令和6年度は離職者10人に対して無期雇用の就職者が9人と登録されており、計算すると111.1%になります。分子が分母を上回るため、率として扱える数字ではありません。当サイトはこの年度の離職率を評価に使っていません。

料金はかかりますか

求職者から手数料を取ることは、職業安定法32条の3第2項で原則として禁止されています。例外は職業安定法施行規則20条2項に定められており、芸能家・モデルの職業に紹介する場合と、科学技術者・経営管理者・熟練技能者の職業で賃金が厚生労働大臣の定める額を超える場合に限られます。個別の求人がこの例外に当たるかまでは当サイトでは判断できないため、費用の有無は事業者の案内で確認してください。手数料は原則として求人側の医療機関・事業所が負担する仕組みです。

公表データの就職者数が急に減っているのはなぜですか

理由は公表されていません。令和3年度の25,488人に対し、令和4年度は7人です。当サイトは推定を書きません。確実なのは、令和3年度以前と令和4年度以降を同じ物差しで比べることはできない、ということだけです。

まとめ

• ジョブメドレーの運営元は株式会社メドレー(東証プライム・4480)。許可番号は13-ユ-304334、許可届出受理年月日は平成21年11月1日(2009年)で事業歴16年
• 取扱職種は全職種、取扱地域は国内。事業所は本社・大阪オフィス・福岡オフィスの3か所
• 許可番号は事業主単位。同じ番号の下にジョブメドレーエージェント・ジョブメドレースポットが並ぶため、公表データはジョブメドレー単独の成績ではない
• 年度別の就職者数は令和2年度28,431人から令和7年度254人へ、桁が変わっている。理由は公表されていない
• 令和6年度の6か月以内離職率は111.1%と算出される(離職者10人・母数9人)。分子が分母を上回るため率として扱えない
• 「離職が判明せず」も令和3年度25,698人と、同年度の無期就職者13,889人を上回る。この表から実績を読み取る方法がない
• ただし、これを法令違反とは書けない。情報提供の方法は職業安定法32条の16第3項が厚生労働省令に委ねている
• 手数料実績率は令和7年度で医師等33.0%・施設介護27.0%。これは求人側の医療機関・事業所が払う紹介手数料の率であって、辞めた人の割合ではない
• 有価証券報告書によると、ジョブメドレーが属する人材プラットフォーム事業の従業員は連結685名。提出会社の平均勤続年数は3.6年、平均年間給与は5,629千円

「評判が悪いのか」を確かめたくてこの記事に来た方への答えは、こうです。運営元は公的に確認でき、悪材料は見つかりませんでした。ただし良材料も、公表データからは取り出せませんでした。この事業者は、数字ではなく「上場企業が運営していること」で判断するしかない相手です。

※本記事の数値は2026年9月17日時点で公開されている情報に基づきます。

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参考・出典

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト「職業紹介事業詳細」(株式会社メドレー/許可番号13-ユ-304334):https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/JinzaiWeb/GICB102030.do?screenId=GICB102030&action=detail&detkey_Detail=13-%E3%83%A6-304334%2C1
• 株式会社メドレー 第17期(2025年12月期)有価証券報告書(2026年3月27日提出/EDINET書類管理番号 S100XUX3):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• 株式会社メドレー「職業安定法第32条の13に基づく開示事項」(取扱職種の範囲等・手数料・返戻金制度):https://www.medley.jp/about/jobtypes.html
• ジョブメドレー:https://job-medley.com/
• 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号):https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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