グラッドキューブの平均年間給与544万8千円|直近2期は経常損失、従業員数は106人まで減少

※本記事にはプロモーションを含みます。

グラッドキューブの平均年間給与は、第19期(2025年12月期)の有価証券報告書で5,448,000円です。「評判」で検索してこの記事に来た方に、当サイトは断定した評価を提示しません。その代わり、有価証券報告書に開示されている数字——年収の実額・5期の業績推移・従業員数の増減——をそのまま示します。

結論|平均年間給与は544万8千円。ただし直近2期は経常損失、従業員数は第17期をピークに減少

向いている人:Web解析・マーケティングDX分野に関心があり、直近の業績の動きを自分で確認してから判断できる人。

慎重に考えたい人:安定して成長し続けている会社を条件に入れている人。この記事は「危ない会社」とは書きません。ただし直近2期が経常損失・当期純損失であることと、従業員数がピーク(141人)から減少していることは事実として知っておくべきです。

この記事の調査条件

• 主軸:第19期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100XV2A、2026年3月27日提出
• 抽出箇所:同報告書10ページ目「第一部 第1 企業の概況」の「5 従業員の状況」の「(2) 提出会社の状況」と、3ページ目「1 主要な経営指標等の推移」の「(2) 提出会社の経営指標等」5期分。第19期から連結財務諸表を作成しているため、連結の経営指標は第19期の1期分しかなく(2ページ目)、5期の推移は提出会社の数字を使っています
• 継続企業の前提の確認先:16ページ目以降の「3 事業等のリスク」、66ページ目からの連結財務諸表の注記事項、90ページ目からの財務諸表の注記事項、100〜105ページ目の監査報告書(連結100〜103ページ目、単体104〜105ページ目。編集部が2026年11月11日に確認)
• 併用:前年の第18期有価証券報告書(書類管理番号 S100VHXM)2ページ目(第14期の売上高の確認)、会社の公表情報(事業内容・上場市場・証券コード・従業員数)
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました
• 会社の公表情報は、編集部が2026年9月22日に確認しています
• 決算期は12月です。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬

口コミサイトの体験談・評点・推定年収は、根拠に使っていません。集計方法が公表されておらず検算できないためです。この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。

会社を「評判」だけで判断しない考え方は、口コミではなく有報の実額で会社を見る理由にまとめています。

平均年間給与544万8千円は、提出会社106人の平均

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

この数字は「提出会社」すなわち単体の従業員106人の平均です。グラッドキューブは持株会社ではなく、Web解析・改善SaaS「SiTest」やランディングページ高速化ツール「FasTest」、リスキリングサービス「リスナビ」を自社で提供する事業会社です。10ページ目のセグメント別の人数は、マーケティングDX事業68人、テクノロジー事業22人、全社(共通)16人です。

会社の公表情報には、従業員数130名(2026年6月30日時点)という記載があります。有価証券報告書の106人(2025年12月期・単体)とは時点が異なるため、単純に増減を計算することはしません(基準日の異なる数値を接続・引き算しないという当サイトの方針によります)。

SiTestとFasTest、リスナビを展開｜グラッドキューブの事業内容

会社の公表情報の記載です。

「SiTest」はウェブサイトのアクセス解析・改善を行うSaaSで、この会社の主力サービスの1つです。2023年にはChatGPTと組み合わせた「無料ウェブサイト診断」を開始するなど、AI関連の機能拡張を続けているとされています。ただし、この事業展開が直近期の業績にどう影響したかは、本記事が用いた資料からは確認していません。

5期の数字|売上は伸びたが、直近2期は経常損失。従業員数はピークから減少

提出会社(単体)の5期分です。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から取りました。

読み取れることが3つあります。

1つ目。売上高は5期を通じてゆるやかに伸びています。1,215,796千円から1,772,970千円へ、+45.8%(編集部の算出)です。利益と違い、売上高そのものは前の期を上回る増加が4回続いています(5期の表で前の期と比べられるのは4回です)。前年の第18期有価証券報告書(S100VHXM)2ページ目では、第14期(2020年12月期)の売上高は882,868千円で、第15期はこれを上回っています。第14期から数えると、第19期まで5期続けて前の期を上回っています。

2つ目、そしてこの表で最も重要な動きです。経常利益・当期純利益は、直近2期(第18期・第19期)で損失に転落しています。有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の該当欄は「経常利益又は経常損失(△)」「当期純利益又は当期純損失(△)」という表題で、第18期・第19期には△(マイナス)の符号が付いています。具体的には、経常利益298,606千円(第15期)→経常損失274,367千円(第18期)→経常損失14,282千円(第19期)、当期純利益201,998千円(第15期)→当期純損失629,039千円(第18期)→当期純損失4,155千円(第19期)という推移です。直近期(第19期)の損失幅は前期(第18期)より縮小していますが、2期連続の損失であることに変わりはありません。この報告書の連結の経営成績(25〜26ページ目)には、テクノロジー事業のセグメント損失が308,752千円で、米国子会社SPAIA, Inc.が開発フェーズで売上計上前のため先行投資コストが発生した、という説明があります。「事業等のリスク」(19ページ目)にも、SPAIA事業は発足以来営業損失を継続して計上している、とあります。ただし、これは連結の説明です。この表の提出会社の損失額との対応は書かれていません。

第18期については、損益計算書(87ページ目)から、経常損失274,367千円と当期純損失629,039千円の差が分かります。特別損失が213,121千円で、そのうち減損損失が209,910千円です。法人税等調整額が141,201千円で、法人税等合計は142,111千円です(編集部の算出:経常損失に特別利益560千円を足し、特別損失と法人税等合計を引くと、当期純損失になります)。減損損失の内訳は、93ページ目の注記(※4)にあります。テクノロジー事業の受託開発サービスの営業損益が継続してマイナスになる見込みであることから、のれん194,554千円と顧客関連資産15,355千円について減損損失を認識した、という説明です。一方、第18期の営業損失267,074千円(同87ページ目)がなぜ生じたかは、提出会社の損益としては書かれていません。推測で内訳を書くことはしません。

3つ目。従業員数は第17期(141人)をピークに、第18期121人、第19期106人と減少しています。141人から106人へ、2期連続で減っていることになります(編集部の算出:-24.8%)。売上高が伸びる一方で従業員数が減っているという形は、業務効率化が進んだ結果とも、人員の入れ替わりが大きい結果とも解釈できますが、どちらであるかは本記事が用いた資料からは確認していません。

自己資本比率にも触れておきます。23.00%(第15期)から45.30%(第16期)へ一度大きく改善したあと、42.70%・29.20%と下がり、直近期は34.70%です。5期を通じて一定の幅で上下しており、特定の方向へ一貫して動いているわけではありません。純資産額は451,056千円から1,316,974千円へ増えたあと、第18期に750,348千円へ減り、第19期は748,295千円とほぼ横ばいです。第18期の29.20%から第19期の34.70%へは、自己資本比率が上がっています。

1人あたりの売上高・損益で見ると、採用の拡大が収益を圧迫した形が見える

従業員1人あたりに割って読み直します(いずれも編集部の算出)。

従業員数は第15期の94人から第17期に141人まで急増し(+50.0%)、そのあと第19期の106人まで減っています(ピークから△24.8%)。この急増・急減の間に、売上高/人は12,934.0千円(第15期)から10,802.3千円(第17期)へ大きく下がっています。採用のペースが売上の伸びを上回り、1人あたりの生産性が一時的に薄まった局面と編集部は読みます。

経常利益/人はさらに顕著です。第15期の3,176.7千円から第17期の1,005.4千円へ下がったあと、第18期・第19期はマイナス(損失)に転じています。採用を急拡大したタイミングと、利益が損失に転落したタイミングが重なっていることは、この5期の数字から読み取れる事実です。ただし、採用拡大が損失の直接の原因であると断定はしません。両者の因果関係は、本記事が用いた資料からは確認できないためです。

2期連続の経常損失でも、継続企業の前提に関する注記と重要事象等の記載はありません

第19期有価証券報告書の全105ページで、次の3か所を確かめました。

• 事業等のリスク(16ページ目から):継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象や状況(重要事象等)の記載はありません。「継続企業」の語が出てくるのは、50ページ目のリスク管理体制の説明(「継続企業の前提として、経営の安定性、健全性の維持が非常に重要な課題であると認識しており」)だけで、疑義の有無を述べた文ではありません
• 注記事項:連結財務諸表の注記事項(66ページ目から)にも、財務諸表の注記事項(90ページ目から)にも、「継続企業の前提に関する注記」はありません。損失は2期続いていますが、注記は置かれていません
• 監査報告書(100〜105ページ目。連結は100〜103ページ目、単体は104〜105ページ目):連結・単体とも、「継続企業の前提に関する重要な不確実性」の区分はなく、継続企業の前提についての記載は定型の責任の説明(102ページ目・105ページ目)にとどまります

なお、68ページ目の固定資産の減損の注記には、共用資産を含むより大きな単位で2期連続して営業損失が生じており減損の兆候があるが、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回ったため減損損失は認識していない、という記載があります。これは継続企業の前提の注記とは別のものです。

有報からは読み取れない項目

答えられないものを、はっきり書きます。次の項目は、本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした。

• 月平均の残業時間
• 年次有給休暇の取得率
• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 職種別(エンジニア・営業・コンサルタント等)の年収
• 賞与だけの金額と、その算定方法
• 退職金の支給額と算定式
• 年齢別の年収
• 従業員数減少(141人→106人)の具体的な理由

当サイトはこの8項目について推定値を書きません。当サイトが体験談を根拠に使わない理由は、体験談ではなく公表資料を根拠にする理由にまとめています。当サイトの数字は有価証券報告書の実額1つで、口コミの数値は根拠に使っていません。

応募前に、面接で確認したい項目

有価証券報告書からは埋まらない項目を、面接で確認する質問の形に変えておきます。

1. 業績について「直近2期は損失が続いているようですが、要因は何ですか。今期の見通しはどうですか」
2. 採用について「第17期にかけて従業員数が急増し、その後減っていますが、どのような経緯ですか」
3. 配属について「SiTest・FasTest・リスナビのうち、自分が配属される可能性が高いのはどれですか」
4. 待遇の内訳について「賞与の算定基準と、退職金制度の有無を教えてください」
5. 働き方について「月平均の残業時間と、有給休暇の取得率を教えてください」

この5つは、有価証券報告書を読むだけでは埋まりません。面接という機会を使って、自分で確認してください。

従業員数の増減を、採用の現場でどう受け止めるか

中途採用の選考で応募者と向き合っていたころ、「従業員数が減っている」という事実だけで会社を避ける人もいれば、気にせず応募する人もいました。どちらが正しいという話ではありません。大事なのは、減少の理由が「事業の縮小」なのか「業務効率化」なのか「人員の入れ替わり」なのかを、自分で確認することです。

面接で確認する価値があるのは、「第17期から第19期にかけて従業員数が減っていますが、どのような理由ですか。第18期・第19期の損失とは関係がありますか」という質問です。有価証券報告書の数字だけでは分からない「理由」は、面談でしか埋まりません。

もう1つ、私が必ず確認していたのは、「SiTest・FasTest・リスナビという複数サービスのうち、自分が配属される可能性が高いのはどれか」という点です。マーケティングDX事業とネット広告事業という2つの事業が並記されている会社では、求人票の職種名だけでは、実際の業務がどちらに近いのかが分からないことがあります。面接で具体的なサービス名を挙げて質問すると、担当者の答え方から配属の解像度が見えてきます。

従業員は141人から106人へ、直近2期は損失｜この数字で判断できること、できないこと

すすめられる人

• Web解析・マーケティングDX分野で専門性を積みたい人。「SiTest」「FasTest」「リスナビ」といった自社サービスを持つ会社です
• 平均年間給与の実額を確認してから動きたい人。5,448,000円(提出会社106人の平均)です
• 上場企業であることを条件に入れている人。東京証券取引所グロース市場に上場しています(証券コード9561)

先に確認が要る人

• 業績の安定性を最優先したい人。第18期・第19期は経常損失・当期純損失を計上しており、2期連続の赤字です
• 人員が増えている会社を選びたい人。従業員数は第17期(141人)をピークに、第19期は106人まで減っています
• 残業時間や離職率の実績値で会社を比較したい人。開示がありません

同じ「評判」で検索されるIT関連企業でも、業績の動き方は会社ごとに違います。増収増益が続いている会社の例と比べると、業績の振れ幅の大きさが分かりやすくなります(参考:ジャパニアスの増収増益を確認した記事)。

編集部の結論です。この会社について最も重要な事実は、平均年間給与5,448,000円という水準そのものより、直近2期(第18期・第19期)が経常損失・当期純損失であること、そして従業員数もピーク(141人)から減少していることです。「評判が良い/悪い」で判断するのではなく、この2つの動きの理由を、面談で確認してから判断してください。

そのうえで、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。提示された額が高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。

よくある質問

グラッドキューブの平均年収はいくらですか

第19期(2025年12月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は5,448,000円です。これは従業員106人の平均で、平均年齢34.2歳・平均勤続年数4.2年の集団の数字です。

グラッドキューブの評判はどうですか

当サイトは口コミによる評判の断定を行いません。確認できる事実は、平均年間給与5,448,000円、売上高が5期で+45.8%伸びていること、一方で第18期・第19期は経常損失・当期純損失を計上していること、従業員数が第17期(141人)をピークに第19期(106人)まで減っていることです。これらの事実をもとに、自分の基準で判断してください。

グラッドキューブの業績はどうなっていますか

売上高は5期を通じて伸びていますが、第18期・第19期は経常損失・当期純損失を計上しています。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」で、経常利益又は経常損失(△)は第18期△274,367千円・第19期△14,282千円、当期純利益又は当期純損失(△)は第18期△629,039千円・第19期△4,155千円です。直近期(第19期)は前期より損失幅が縮小していますが、2期連続の赤字です。連結の経営成績の説明には、テクノロジー事業のセグメント損失308,752千円と、米国子会社の先行投資コストの記載があります(25〜26ページ目)。ただし提出会社の損失額との対応は書かれていません。第18期の当期純損失629,039千円には、減損損失209,910千円(特別損失)と法人税等調整額141,201千円が含まれます(87ページ目・93ページ目)。

グラッドキューブの従業員数は減っていますか

第17期(141人)をピークに、減少傾向にあります。第18期は121人、第19期は106人です。5期前(94人)と比べると増えていますが、直近2期は連続で減少しています。理由は本記事の確認範囲では確認していません。

グラッドキューブの離職率や残業時間はどれくらいですか

有価証券報告書にも会社の公表情報にも開示がありません。当サイトは推定値を書きません。応募を検討する場合は、面談または求人票で確認してください。

グラッドキューブは継続企業の前提に問題がありますか

第19期有価証券報告書には、継続企業の前提に関する注記も、事業等のリスクの重要事象等の記載もありません。監査報告書にも「継続企業の前提に関する重要な不確実性」の区分はありません。ただし経常損失は第18期・第19期と2期続いているため、次の期の報告書でも同じ3か所を確かめてください。

グラッドキューブの初任給はいくらですか

有価証券報告書にも会社の公表情報にも、初任給の具体的な金額の記載はありませんでした。平均年間給与5,448,000円は、全年齢・全職種を合わせた平均であり、初任給の水準を直接示すものではありません。初任給の額は、求人票または選考過程で確認してください。求人票には賃金の額を記載する義務があります(職業安定法5条の3第1項、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項5号)。

まとめ

• 平均年間給与5,448,000円は、提出会社の従業員106人の平均(第19期・2025年12月期)
• 事業はマーケティングDX(SiTest・FasTest・リスナビ)とネット広告。東証グロース市場に上場(証券コード9561)
• 提出会社の5期:売上高+45.8%(編集部の算出)と伸びている一方、第18期・第19期は経常損失・当期純損失を計上(第18期△274,367千円・第19期△14,282千円の経常損失、第18期△629,039千円・第19期△4,155千円の当期純損失)
• 従業員数は第17期(141人)をピークに、第19期は106人まで減少(-24.8%、編集部の算出)。採用が急増した時期と利益が損失に転じた時期が重なっている(編集部の算出。因果関係は未確認)
• 1人あたりの売上高は第17期(ピーク時)にいったん薄まり、第19期に持ち直している(12,934.0千円→10,802.3千円→16,726.1千円)。1人あたりの経常利益は第18期・第19期でマイナスに転じている(編集部の算出)
• 会社発表の従業員数は130名(2026年6月30日時点)。有報の106人とは基準日が異なるため接続していない
• 残業時間・離職率・有休取得率・職種別年収・賞与・退職金・従業員数減少の理由は、いずれも開示がない。当サイトは推定値を書かない
• 継続企業の前提に関する注記・重要事象等の記載は、第19期有価証券報告書には無い(事業等のリスク・連結と単体の注記・監査報告書を確認)
• 「評判」を当サイトは断定しない。開示されている数字で、読者自身が判断する材料を示した

この会社に応募するなら、年収の数字より先に「直近2期の経常損失と従業員数の減少の理由」を面談で確認してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第19期有価証券報告書と、2026年9月22日に確認した会社の公表情報に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年11月11日|「この赤字の要因(投資費用の増加・一過性の損失等)は、本記事が用いた資料からは確認していません。」(5期の数字の2つ目の段落):第18期の損失の要因が確認できないとしていましたが誤りでした。第19期有価証券報告書の損益計算書(87ページ目)に、特別損失213,121千円(減損損失209,910千円)と法人税等調整額141,201千円があり、93ページ目の注記(※4)に、テクノロジー事業の受託開発サービスの営業損益が継続してマイナスになる見込みから、のれん194,554千円と顧客関連資産15,355千円を減損した、とあります。経常損失274,367千円と当期純損失629,039千円の差をこの事実で書き直しました。第18期の営業損失267,074千円の要因が提出会社の損益として書かれていない点は残しています。
• 2026年11月11日|「「グラッドキューブ 評判」で検索して出てくる口コミサイトの情報の多くは、これらの項目を推測や個人の体験談で埋めています」:口コミサイトの記載を数えて確かめていない断定だったため削除しました。
• 2026年11月11日|「したがって106人の多くは、事業そのものに関わる社員だと考えられます」:10ページ目のセグメント別従業員数(マーケティングDX事業68人・テクノロジー事業22人・全社(共通)16人)の事実に置き換えました。
• 2026年11月11日|「直近2〜3期は損失の発生に連動して財務指標も目減りしていると読めます」:第19期の自己資本比率は29.20%から34.70%に上がっており、純資産額は第18期から第19期にかけてほぼ横ばいだったため、この読みは誤りでした。数字の推移だけを書く文に改めました。
• 2026年11月9日|「継続企業の前提に関する注記」(結論の表・専用の節・よくある質問):本文に「本記事が抽出した範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)には、継続企業の前提に関する注記の記載を見つけられませんでした。」、よくある質問に「本記事が確認した範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)には、継続企業の前提に関する注記の記載を見つけられませんでした。」と書いていましたが、原本を確認しておらず不十分でした。第19期有価証券報告書の事業等のリスク(16ページ目から)、連結の注記事項(66ページ目から)・財務諸表の注記事項(90ページ目から)、監査報告書(100〜105ページ目。連結100〜103、単体104〜105)を開いて確かめたところ、継続企業の前提に関する注記も重要事象等の記載も、監査報告書の「重要な不確実性」の区分もありませんでした。「記載なし」と事実で書き直しました。
• 2026年11月9日|「この記事の調査条件」と「参考・出典」:従業員の状況の出典を「第5 従業員の状況」としていましたが誤りでした。「第一部 第1 企業の概況」の「5 従業員の状況」(10ページ目)に改めました。理由:この報告書の「第5」は「経理の状況」で、従業員の状況は「第1 企業の概況」にあるため。あわせて、5期の推移は3ページ目の「(2) 提出会社の経営指標等」で、連結は第19期から作成しているため5期分が無いことを追記しました。
• 2026年11月9日|直近期の「減益」(タイトル・メタディスクリプション・結論の見出し・アイキャッチ画像の説明文。説明文は公開中のalt「グラッドキューブの平均年間給与と直近期の減益を示したアイキャッチ画像」、メタディスクリプションは「直近期の減益」):「直近期は減益」「直近期の経常利益 14,282千円(4期前比 約95.2%減)」としていましたが誤りでした。第19期は経常損失14,282千円で、前期の経常損失274,367千円より損失幅は縮小しています。「直近2期は経常損失」「直近期の経常損失 14,282千円(4期前は経常利益298,606千円)」に改めました。理由:2026年9月22日の損益符号の訂正が、タイトル・画像の説明文に及んでいなかったため。あわせて、結論の「慎重に考えたい人」の「ただし直近期の利益が大きく減っていること」を「ただし直近2期が経常損失・当期純損失であること」に、「5期の数字」の見出し「直近期は大幅減益」を「直近2期は経常損失」に、アイキャッチ以外のグラフ画像の説明を「第18期・第19期の2期連続のマイナス」「直近2期は経常損失」に、締めの文の「直近期の利益の落ち込み」を「直近2期の経常損失」に改めました(第18期から損失のため、第19期だけの減益・急落とする表現は誤り)。
• 2026年11月9日|「第18期・第19期に損失を計上した具体的な要因」:「本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした」としていましたが誤りでした。第19期の連結の経営成績(25〜26ページ目)に、テクノロジー事業のセグメント損失308,752千円と米国子会社の先行投資コストの記載があります。該当項目を「記載がない項目」の一覧から外し、本文とよくある質問に、この記載と「提出会社の損失額との対応は書かれていない」ことを追記しました。
• 2026年11月9日|「平均年間給与5,448,000円(業界内で特に低い水準ではない)」「年収の水準は平均的」:比較の根拠を示していない記述でした。業界の水準を比べたデータは本記事にないため、よくある質問の括弧書きを削除し、結論の見出しを「平均年間給与は544万8千円」に改めました。
• 2026年9月22日|第18期・第19期の経常利益・当期純利益の記述:「経常利益274,367千円(第18期)・14,282千円(第19期)」「当期純利益629,039千円(第18期・黒字)・4,155千円(第19期)」としていましたが誤りでした。リサーチ元データ(有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の「経常利益又は経常損失(△)」「当期純利益又は当期純損失(△)」欄)を再確認したところ、第18期・第19期にはいずれも△(マイナス)の符号が付いており、実際には経常損失274,367千円(第18期)・経常損失14,282千円(第19期)、当期純損失629,039千円(第18期)・当期純損失4,155千円(第19期)でした。「経常利益」「当期純利益」「黒字」としていた記述を「経常損失」「当期純損失」に改めました。理由:リサーチファイルからの転記時に△(マイナス)の符号を読み落とし、損失を利益として記載していたため。

参考・出典

• 株式会社グラッドキューブ 第19期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書(2026年3月27日提出/EDINET書類管理番号 S100XV2A/EDINETコード E37979)。本記事が用いたのは10ページ目「第一部 第1 企業の概況」の「5 従業員の状況」、3ページ目「主要な経営指標等の推移」(提出会社)、25〜26ページ目の経営成績、16〜19ページ目の事業等のリスク、継続企業の前提の確認先(66・90・100〜105ページ目)、第18期の特別損失の確認先(87・93ページ目):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100XV2A.pdf
• 株式会社グラッドキューブ「会社概要」(2026年9月22日に編集部が確認。事業内容・本社所在地・上場市場・証券コード・従業員数の出典):https://corp.glad-cube.com/company/outline/
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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