ジオリーブグループはやばい？旧ジューテックHDの年収690万円と現場725万円

※本記事にはプロモーションを含みます。

この記事の結論

• 経営が「やばい」根拠は未確認：第17期は増収増益で赤字期なし
• 年収690.6万円は持株会社91名の数字：現場は㈱ジューテック725.0万円
• 営業利益率1.14%：経常が営業を9.1億円上回るリベート依存構造
• 住友林業の持分法適用関連会社：約30.3%保有。子会社化は未公表

ジオリーブグループ株式会社（証券コード3157・東証スタンダード市場）を調べると、検索候補に「やばい」という語が並びます。一方で同社は2023年9月にジューテックホールディングス株式会社から商号変更したばかりで、社名だけでは実態がつかみにくい会社でもあります。本記事は株価や投資判断のための記事ではなく、転職・就職の判断材料をそろえるための記事です。第17期（2026年3月期）有価証券報告書の実額を軸に、「やばい」と言われる論点を数字で分解し、持株会社と事業会社で年収がどう違うのか、住友林業との資本業務提携で何が変わるのかまでを整理します。

ジオリーブグループとは？旧ジューテックホールディングスからの社名変更を整理

最初に押さえるべきは、「ジオリーブグループ」は持株会社の名前であり、実際に働く会社は㈱ジューテックをはじめとする事業会社であるという点です。求人票・口コミ・過去の記事で名前が揺れる原因はここにあります。

2023年9月にジューテックホールディングスから商号変更

公式情報として、同社は2023年9月15日にジューテックホールディングス株式会社からジオリーブグループ株式会社へ商号変更しました。グループ創業100周年に合わせたリブランドで、上場会社そのものは2009年10月1日に株式会社ジューテックの単独株式移転により設立された純粋持株会社です。証券コード3157も、東証スタンダード市場という上場区分も変わっていません。

ここで混同しやすいのが、商号変更したのは持株会社であって、中核事業会社の「株式会社ジューテック」は現在も存続しているという事実です。有価証券報告書によると、㈱ジューテック単体の売上高は1,432億17百万円で、連結売上高1,857億54百万円の約77%を1社で計上しています。経常利益30億76百万円、当期純利益23億24百万円、総資産686億11百万円と、グループの実質的な本体と言える規模です。

転職・就職の実務上、これは次のような形で表面化します。

• 求人媒体では「ジオリーブグループ」名義で総合職を募集していても、配属先は事業会社になり得る
• OpenWorkや転職会議の口コミは、母数の多い情報が「株式会社ジューテック」名義のページに蓄積している
• 転職会議では「ジオリーブグループ（旧: ジューテックホールディングス）」と併記されており、旧社名で検索しても同じ会社に到達する

つまり、口コミを調べるときはジオリーブグループ側のページだけを見ると母数が極端に少なくなるため、㈱ジューテック側のページも必ず併読する必要があります。

1923年ベニア商会創業、連結子会社24社の住宅資材流通グループ

沿革は1923年9月、ベニヤ専門商「ベニア商会」の開業に始まります。1952年に株式会社ベニア商会へ組織変更、1969年に日本ベニア、2002年10月に株式会社ジューテックへ商号変更し、2009年に持株会社体制へ移行しました。創業から100年を超える老舗です。

第17期有価証券報告書によると、グループは当社と連結子会社24社で構成され、事業は2セグメントです。

• 住宅資材販売：1,717億9百万円（合板103億6百万円／建材731億6百万円／住宅設備機器457億1百万円／DIY商品58億円／その他367億5百万円）。建材販売店・工務店・住宅会社・ホームセンターが主要な取引先です
• その他：139億7百万円（前期比+116.0%）。注文住宅ブランド「ウェルダンノーブルハウス」を展開するジューテックホーム、ジーエル運輸・オオタ陸運などの物流、情報システム賃貸、不動産賃貸で構成されます

本社は東京都港区新橋六丁目3番4号。資本金は850百万円、発行済株式総数は13,767,052株です。代表取締役会長は住友商事出身の足立建一郎氏（当社株式7.80%を個人保有）、代表取締役社長は三井物産出身の植木啓之氏で、商社出身の経営陣が率いている点も同社の特徴です。

ジオリーブグループの公式データ一覧（有価証券報告書ベース）

本記事で扱う公式数値を一覧で確認できます。公式情報として、最新の正確な数値は公式IRページで再確認してください。数値はすべて第17期（2025年4月1日〜2026年3月31日／2026年3月期）有価証券報告書によるものです。

ジオリーブグループは「やばい」のか｜有報の5つの数字で検証

結論から書きます。経営破綻や業績悪化という意味で「やばい」と言える事実は、有価証券報告書からは確認できなかったのが実情です。第17期は増収増益で、開示されている過去5期に赤字期はなく、継続企業の前提に関する注記の記載もありません。一方で、薄利・逆風・財務レバレッジという3つの構造的な論点は実在します。以下では、押さえるべき5つの数字を3つの観点に整理して並べますので、ご自身の基準で判断してください。

①業績：増収増益で赤字期はない

有価証券報告書によると、連結売上高の推移は第13期1,726億3百万円→第14期1,827億7百万円→第15期1,663億2百万円→第16期1,761億2百万円→第17期1,857億54百万円です。第15期に一度落ち込んでいるものの、直近2期は回復基調にあります。利益面では第17期の営業利益21億15百万円（+16.3%）、経常利益30億25百万円（+13.0%）、当期純利益21億36百万円（+42.0%）と全段階で増益でした。

ただし第16期（2025年3月期）は営業利益18億19百万円・当期純利益15億5百万円と減益局面だったことも押さえておく必要があります。第17期の純利益+42.0%という伸びは、前期が落ち込んだ反動を含む数字です。ROEは8.9%で、上場企業の一般的な目安とされる8%は上回っています。

②営業利益率1.14%と、経常が営業を上回るリベート依存構造

売上1,857億円に対して営業利益21億円ですから、営業利益率は1.14%です。売上の100円に対して営業段階で残るのが1円強という水準で、これは同社固有の問題というより中間流通業（建材商社）に共通する収益構造です。合板・木材は市況性が強く、住宅設備機器やサッシは大手メーカーの価格政策に左右されます。

転職検討者にとっての意味は明確です。推定情報として、この利益率では原資に余裕が生まれにくく、賞与や昇給の原資は市況・粗利管理の巧拙に左右されやすいと考えられます。逆に言えば、粗利・与信・在庫回転といった数字を語れる人材の社内価値は高くなりやすい環境です。

この会社を読むうえで最も重要な数字が「経常利益30億25百万円 ＞ 営業利益21億15百万円」という逆転です。差額は約9.1億円で、営業利益の4割超に相当します。内訳の主なものは仕入割引4億47百万円と不動産賃貸料3億42百万円です。

仕入割引・仕入割戻し（いわゆるリベート）は建材流通業界の商慣行で、同社も有価証券報告書の事業等のリスクに「仕入割戻し」という取引慣行への業績依存を明記しています。本業の売買差益だけでは営業利益21億円しか残らず、営業外の収益で最終利益を作っているのが実像です。

これを「やばい」と読むかどうかは立場によります。メーカーとの取引量に応じた割戻しは長年の取引関係の裏返しでもあり、一定の安定性を持ちます。一方で、メーカー側の販売政策が変われば利益構造が動くリスクを内包しているのも事実です。面接で「粗利はどう作っているのか」「評価は売上と粗利のどちらで見るのか」を確認する価値が高いのはこのためです。

③新設住宅着工12.9%減・M&A依存の増収・自己資本比率26.0%

有価証券報告書の事業等のリスクによると、第17期の新設住宅着工戸数は前期比12.9%減でした。2025年4月施行の建築基準法・省エネ法改正に伴う駆け込み需要の反動減に加え、少子高齢化による構造的な市場縮小が背景にあります。市場が2桁減るなかで売上が5.5%増えたのは、M&Aによる連結範囲の拡大が押し上げているためです。実際、「その他」セグメントは前期比+116.0%と倍増しており、これは物流会社などの子会社化が主因です。

したがって推定情報として、増収の質を「既存事業の成長」と読むのは早計で、PMI（買収後統合）が想定どおり進むかどうかが今後の利益を左右する可能性があります。有価証券報告書自身も、M&Aで想定効果が得られないリスクを明記しています。

財務面も併せて見ます。総資産959億56百万円に対し純資産249億98百万円、自己資本比率は26.0%です。商社・卸売業は運転資本（売掛金・在庫）が大きく、借入で回す業態のため一概に低いとは言えませんが、本記事で比較する同業のアゼアス（80.7%）と比べると差は大きく、有価証券報告書も金利上昇・資金調達リスクを事業等のリスクとして挙げています。キャッシュ・フローは営業+35億60百万円、投資△4億90百万円、財務△51億28百万円、期末現金及び現金同等物150億22百万円でした。

なお、公正取引委員会の排除措置命令・課徴金、行政処分、重大な訴訟については、有価証券報告書の記載およびWeb検索の範囲では該当する事実を確認できなかった旨のみ記載します（「存在しない」と断定するものではありません）。

求職者

結局、経営が危ないってことですか？

いいえ、そう読める材料はありません。増収増益・赤字期なし・継続企業の前提の注記なし、という点では安定しています。ただし「薄利」「市場縮小」「M&A依存」「有利子負債」という4つの構造要因を理解したうえで入社するかどうかが判断の分かれ目です。この5点を並べたのは、煽るためではなく、読者が自分の基準で判断できるようにするためです。

ジオリーブグループの年収｜有報690.6万円は持株会社91名の数字

この記事で最も誤解されやすいのが年収です。結論を先に書くと、「ジオリーブグループの平均年収690.6万円」は従業員91名の持株会社の数字であり、転職検討者が実際に入社する事業会社の水準ではありません。

①持株会社・②事業会社・③口コミの3層で見る

公式情報として、第17期有価証券報告書「従業員の状況」には次の実額が記載されています。同社は「(3)最大人員会社の状況」を開示しており、事業会社の給与実額まで確認できる稀なケースです。

ここで効いてくるのが人数の差です。提出会社91名は連結1,870名のわずか約4.9%にすぎず、乖離倍率は約20.5倍。持株会社の従業員は経営管理・グループ統括の機能に限られるため、営業・物流・店舗といった現場の実態を表しません。

転職検討者が見るべき数字は明確です。

• 中核商社に入るなら：㈱ジューテックの約725.0万円（705名・平均40.3歳）
• M&Aで加わった地方商社なら：㈱井桁藤の約553.2万円（140名・平均44.3歳）
• 本社機能（経営企画・管理）なら：提出会社の約690.6万円（91名・平均41.8歳）

同じグループ内で約172万円の開きがあることになります。なお井桁藤の給与は2025年12月末時点の数値で、対前年増減率は算定困難のため非開示です。㈱井桁藤は2026年1月に住友林業から譲り受けた会社であり、在籍期間が短いため増減率を出せないという事情があります。

口コミベースの年収は477万円｜有報との差をどう読むか

口コミ傾向として、OpenWorkの㈱ジューテックのページでは、社員回答ベースの平均年収が約477万円（回答者の平均年齢29歳、レンジは300〜600万円）と表示されています。有価証券報告書の725.0万円とは約248万円の差があります。

この差は「どちらかが誤り」ではなく、母集団の違いで説明がつきます。

• 回答者の年齢構成：口コミの回答者平均は29歳、有報の対象は平均40.3歳。11歳分の差がそのまま年収差に効きます
• 回答の偏り：口コミサイトは若手・転職検討層の投稿が集まりやすく、管理職層の回答が相対的に少なくなります
• 集計対象：有報は賞与・基準外賃金を含む全社員の平均給与、口コミは自己申告の年収です

したがって推定情報として、20代の実感値は400万円台、30代半ば以降で有報平均に近づいていく可能性があります。求人票の想定年収と口コミレンジの両方を確認したうえで、内定時の労働条件通知書で最終確認するのが確実です。

手当・評価制度・男女の賃金差

口コミ傾向としては、エン カイシャの評判・転職会議・OpenWorkを通じて「給与・賞与・残業代は支給される」「社宅手当が手厚い」といった声が見られます。一方で「みなし残業制度がある」という指摘や、人事評価の適正感への評価が高くない（OpenWorkの人事評価の適正感は㈱ジューテック2.7／ジオリーブグループ3.4）という傾向もあります。

公式情報として、人的資本開示では男女の賃金差異が示されています。提出会社は全労働者59.6%・正規雇用53.8%、㈱ジューテック68.6%、㈱井桁藤77.4%、㈱グリーンハウザー79.1%です。女性管理職比率は当社＋㈱ジューテックで6.1%（提出会社単体では4.9%）にとどまり、同社は2034年3月までに20%とする目標を掲げています。推定情報として、この差は職種構成（営業職の男性比率の高さ）と管理職比率の差が主因と考えられますが、女性が長期でキャリアを築く前提で応募するなら、面接で職種別のキャリアパスを確認しておく価値があります。

住友林業との資本業務提携でジオリーブグループはどう変わるのか

「ジオリーブグループ 住友林業」という検索が発生しているのは、2025年8月の資本業務提携が理由です。ここは事実関係を正確に押さえないと誤解が生じやすい論点です。

約30.3%を保有する「持分法適用関連会社」であり、子会社ではない

公式情報として、2025年8月29日に同社は住友林業株式会社（証券コード1911）と資本業務提携契約を締結しました。住友林業は旧筆頭株主である株式会社ベニア商会が保有していた27.19%分を取得し、既存保有分3.11%と合わせて約30.3%を保有することとなりました。第17期有価証券報告書の【関係会社の状況】では、住友林業を「その他の関係会社」と記載し、被所有割合30.4%（うち間接27.2%）としています。

つまりジオリーブグループは住友林業の「持分法適用関連会社」であり、「住友林業の子会社」ではありません。この区別は待遇や人事制度の見通しに直結するため、正確に理解しておく必要があります。持分法適用関連会社は連結子会社と異なり、人事制度や給与体系が親会社に統合されるわけではありません。

その後の動きとして、2026年1月に住友林業が建材流通系子会社（スミリンサッシセンター株式会社など）をジオリーブグループへ譲渡し、2026年4月8日付の大量保有報告書（変更報告書）では、ベニア商会からの現物配当により住友林業が直接保有へ移行したことが示されています。

重要な注意点として、TOB（株式公開買付け）・完全子会社化・上場廃止は2026年9月時点で公表されていません。将来の資本関係については推測せず、「現時点で公表されていない」という事実にとどめて判断材料にしてください。

転職検討者にとっての意味

推定情報として、この提携が働き方に与える影響は次のように整理できます。

• 取引の安定性：住宅業界大手との関係強化は、着工減という逆風下での商流確保にプラスに働く可能性があります
• 提携テーマ：業界動向としてはDXによる物流合理化、構造躯体供給や省施工化、脱炭素資材・国産材活用といったテーマが提携の柱に挙げられており、物流・SCM・システム系の人材需要が高まる余地があります
• グループ再編の継続：スミリンサッシセンター等の譲受のように、今後もグループ会社の出入りが起きる可能性があり、配属先の会社が変わる可能性を織り込んでおく必要があります

大株主構成も特徴的です。公式情報として2026年3月31日現在の上位は、ベニア商会27.19%、足立建一郎氏（代表取締役会長）7.80%、ジオリーブグループ社員持株会6.09%、梅崎紀枝氏3.91%、DAIKEN3.24%、ユーエム興産3.20%、住友林業3.11%、伊藤忠建材3.06%と続き、上位10名の合計は62.34%です。社員持株会が第3位という点は、従業員の資産形成を制度として組み込んでいる会社であることを示しています。

従業員1,870名の内訳とM&Aによる急拡大の中身

従業員数の変化は、この会社の直近の姿を最もよく表すデータです。結論として、2年で約1.6倍という増加は自然増ではなく、ほぼすべてM&Aによるものです。

有価証券報告書によると、連結従業員数の推移は第13期1,131名→第14期1,155名→第15期1,166名→第16期1,511名→第17期1,870名です。第15期までは年20〜30名程度の緩やかな動きでしたが、第16期に+345名、第17期に+359名と急拡大しました。

第17期の+359名の内訳は、㈱オオタ陸運・㈱井桁藤・スミリンサッシセンター㈱の子会社化によるものと記載されています。プロパー社員が急増したわけではない点は、社内の年齢構成や昇進スピードを読むうえで重要です。

セグメント別の従業員数は次のとおりです（かっこ内は臨時従業員の年間平均雇用人員）。

• 住宅資材販売：1,436名（237名）＝グループの77%が主力の流通事業に所属
• その他：343名（91名）＝住宅請負・物流・不動産賃貸など
• 全社共通：91名（16名）＝持株会社の経営管理機能

勤続年数にも注目してください。㈱ジューテックの平均勤続13.0年（算定にあたり当社および㈱ジューテックにおける勤続年数を通算）、㈱井桁藤15.2年は、業界平均と比べてかなり長い水準です。推定情報として、これは定着型の組織であることを示す一方、中途入社者から見ると「長く在籍する先輩が多い組織文化」に馴染めるかどうかが適性の分かれ目になります。実際、OpenWorkの㈱ジューテックのページには「新卒入社の方が多い」「社風は保守的」といった趣旨の投稿も見られます。

なお労働組合は結成されていません（有価証券報告書は「労使関係は円満に推移している」と記載）。本記事で比較する同業5社のうち、労働組合があるのはTOKAIホールディングス1社のみです。推定情報として、組合がない場合、賃金・労働条件の交渉は個別または従業員代表を通じた形になるため、労働条件の確認は入社前に自分で行う重要度が上がります。

働き方・社風の口コミ傾向｜残業29.2時間・有給50.5%をどう見るか

ここからは口コミ傾向です。断定ではなく傾向として読んでください。前提として、ジオリーブグループの口コミは持株会社側と㈱ジューテック側に分散しており、いずれも母数は数十件〜200件規模で、大手企業と比べると少ない点に注意が必要です。

OpenWorkのスコアと勤務時間データ

OpenWorkでは、ジオリーブグループのページが総合評価3.09（回答者6人）、㈱ジューテックのページが総合評価3.10（回答者41人・口コミ199件）と、いずれも3点台前半です。項目別に見ると次のような傾向があります。

• 相対的に高い項目：㈱ジューテックの法令順守意識3.9、風通しの良さ3.3、待遇面の満足度3.3
• 相対的に低い項目：人材の長期育成2.5、相互尊重2.7、人事評価の適正感2.7、社員の士気2.9
• 勤務データ：㈱ジューテックが月間残業29.2時間・有給消化率50.5%、ジオリーブグループが月間残業14.3時間・有給消化率49.2%

月間残業29.2時間は、1日あたり約1.4時間の計算です。これだけを見れば極端な数値ではありませんが、転職会議の㈱ジューテックの口コミでは、残業に言及した投稿のなかに「毎日遅くまで残業する人と定時で帰る人がいる」といった、部署差・個人差の大きさを指摘する声が見られます。平均値では読み切れないタイプの職場と考えられます。

有給消化率については、会社側の公式情報として第17期の有給休暇取得率59.7%（2026年3月までに60%とする目標を設定）が開示されており、口コミベースの50%前後より高めの数値が示されています。開示ベースと実感値のあいだに開きがある点は、面接で部署別の実態を確認する材料になります。

評価されている点と、指摘されている点

エン カイシャの評判では、ジオリーブグループの総合評価は3.4（正社員7名・口コミ25件）で、良い点として実力主義の評価、社宅手当の充実、長期勤続の安定性が挙げられています。一方で成長性・事業の独自性への評価の低さ、経営陣のリーダーシップへの懸念、営業部門の労働時間の長さが指摘される傾向にあります。

建材流通という業界特性を踏まえると、この評価は理解しやすいものです。工務店・建材店・現場を相手にする商売では納期調整や急な変更対応が日常的に発生し、繁忙期の負荷が読みにくくなります。「現場対応の多さで働き方が読みにくい」「中間流通ゆえの価格競争で数字を作りにくい局面がある」は業界共通の懸念です。

公式情報としての人的資本KPIでは、社内学習プラットフォーム「ジオリーブ大学」の受講者率94.3%、男性育休取得率は提出会社100%・㈱ジューテック100%・㈱グリーンハウザー100%・㈱井桁藤33.3%と開示されています。教育の入口と育休の取得実績は整備されている一方、口コミ側では「人材の長期育成」の評価が2.5と低めであり、制度の存在と運用実感には差がある可能性があります。

卸売業5社の比較で見るジオリーブグループの立ち位置

同じ東証33業種分類「卸売業」の上場5社を、有価証券報告書の実額で比較します。公式情報ですが、決算期が3種類あるため必ず年度を確認してください。

この表を読むときの注意点を3つ挙げます。

• 規模差が大きい：売上は最大のTOKAIホールディングス2,448.38億円と最小のアゼアス82.90億円で約29.5倍、連結従業員数も5,033名と148名で約34倍の開きがあります。規模の違いを前提に読んでください
• 決算期が3種類：大光は5月期、アゼアスは4月期、残る3社は3月期です。同じ「2026年」でも対象期間が異なります
• 営業利益率は約38倍の開き：TOKAIホールディングスの7.6%から大光の0.2%まで大きく分かれます。同じ卸売業でも、生活インフラ（LPガス・情報通信・CATV）と建材・食品の流通では収益構造がまったく異なるためです

持株会社3社で分かれる「開示姿勢」の差

5社のうち持株会社はジオリーブグループ・OCHIホールディングス・TOKAIホールディングスの3社です。このうち事業会社の給与実額まで開示しているのはジオリーブグループとOCHIホールディングスの2社で、TOKAIホールディングスは開示していません。

TOKAIホールディングスの「695.1万円」は提出会社99名の数字であり、連結5,033名との乖離は約50.8倍。事業会社の実額が開示されていないため、外部から現場の給与水準を確認する手段が限られます。この点で、ジオリーブグループは「持株会社の見かけ上の高い平均年収」に惑わされずに実態を確認できる、転職検討者にとって親切な開示をしている企業と評価できます。

もう一点、ジオリーブグループ（㈱ジューテック）とOCHIホールディングス（越智産業）は建材問屋大手5社に数えられる直接の競合同士です。両社を比べると、営業利益率はOCHI1.39%に対しジオリーブ1.14%、事業会社の平均給与は越智産業491.9万円に対し㈱ジューテック725.0万円と、事業会社レベルの給与水準ではジオリーブ側が高いという結果になります。ただし平均年齢・職種構成が異なるため、単純比較ではなく求人票の想定年収と併せて確認してください。

ジオリーブグループの就職難易度・採用大学

「就職難易度」「採用大学」で検索されているため、公開情報の範囲で整理します。前提として、採用倍率・採用大学の一覧は有価証券報告書では開示されていません。以下は就活会議など二次情報にもとづく推定情報を含みます。

口コミ傾向として、就活会議のジオリーブグループのページでは採用倍率が約3.5倍と示されています。同サイトのサービス業界平均が約7.4倍とされていることから、相対的には入りやすい部類と考えられます。理由としては次が挙げられます。

• 知名度の壁：2023年9月の社名変更からまだ日が浅く、学生・転職者の認知が育っていない
• BtoB中間流通：一般消費者との接点が少なく、応募母集団が形成されにくい
• 採用規模：連結1,870名規模で、大量採用型の業態ではない

採用大学については、特定校に限定した採用を公表している事実は確認できなかったため、公開情報からは判断できません。リクナビでは「総合職（営業職・営業業務職・企画管理職）」として新卒募集が掲載されており、職種は営業を中心とした構成です。推定情報として、学歴フィルターより「建材・住宅という地味な業界に腰を据えられるか」を見る面接になりやすいと考えられます。転職会議の面接口コミにも「面接というよりも面談のようだった」「志望動機を一緒に練ってくれる感じ」という趣旨の投稿が見られ、選考は圧迫的ではない傾向がうかがえます。

中途採用で評価されやすい経験は、業界構造から次のように整理できます（推定情報）。

• 建材・住設・サッシメーカーの営業経験：商材知識と取引先の関係性をそのまま持ち込める
• 工務店・ハウスメーカーの資材調達／購買経験：仕入れる側の視点は提案営業で直接評価される
• 物流・SCM・拠点運営の経験：重量物・長尺物の在庫と配送を担う業態では希少性が高く、営業以外の入口になり得る
• M&A・PMI・グループ会社管理の経験：連結子会社24社・買収継続中という状況では持株会社機能の需要がある
• 省エネ基準・構造関連の法規知識：2025年4月の省エネ基準適合義務化以降、性能値を語れる技術営業は差別化しやすい

ジオリーブグループの将来性｜住宅着工減とDynamic Capability 2.0

将来性は「市場」と「打ち手」を分けて見る必要があります。市場は縮小、打ち手はポートフォリオ転換というのが第17期時点の構図です。

市場側から見ると、新設住宅着工戸数は第17期に前期比12.9%減。業界全体でも2025年の新設住宅着工は約74万戸と3年連続の減少で、歴史的な低水準にあります。人口・世帯数の減少という構造要因がある以上、新築フローに依存したビジネスが自然に伸びる時代ではありません。一方で住宅リフォーム市場は拡大が見込まれ、団塊ジュニア世代の持家の更新期入りや資材高騰による工事単価上昇が押し上げ要因になっています。

打ち手側としては、公式情報として2027年3月期からの5ヶ年中期経営計画「Dynamic Capability 2.0」が公表されており、成長・重点領域として次が設定されています。

• 非住宅木構造：CLTなど木質構造材の非住宅利用は、木材利用促進の政策的追い風がある領域
• エネルギー関連・EC：省エネ基準適合義務化で高性能サッシ・断熱材・高効率給湯設備の単価が上がり、商材構成が変化している
• マンションリノベ：新築フローからストック需要への比重シフト
• サッシ・エクステリア：2026年1月に取得したスミリンサッシセンター等が直接この領域を補強

編集部の見解として、この会社の将来性は「業界が縮むなかで、縮むより速く商圏と商材を広げられるか」に集約されます。第17期の増収がM&Aによるものである以上、買収した会社を統合して収益に転換できるか（PMI）が最大の変数です。営業利益率1.14%という薄い利益率は、統合コストの吸収余力が大きくないことも意味します。

ただし転職判断としては、逆張りの見方も成立します。業界再編が続くということは、グループ会社の統合・管理、PMI、経営企画といった「持株会社ならではの仕事」が実在するということでもあります。連結子会社24社という規模は、中堅企業としては十分に経営管理の経験を積める環境です。地味な業界ながら、粗利管理・与信・在庫回転という数字のスキルは、メーカー・金融・3PLなど業界外にも持ち運べます。

ジオリーブグループに向いている人・向いていない人

これまでの公式情報・口コミ傾向をふまえ、適性を整理します（推定情報を含みます）。

ジオリーブグループに関するよくある質問（FAQ）

検索されている質問に、公開情報の範囲で回答します。

ジオリーブグループの旧社名は何ですか？

ジューテックホールディングス株式会社です。2023年9月15日、グループ創業100周年に合わせてジオリーブグループ株式会社へ商号変更しました。証券コード3157・東証スタンダード市場という上場区分は変わっていません。中核事業会社の「株式会社ジューテック」は現在も存続し、連結売上高の約77%を計上しています。

ジオリーブグループの平均年収はいくらですか？

第17期有価証券報告書によると、提出会社（持株会社）は6,906千円＝約690.6万円です。ただしこれは従業員91名の数字で、連結1,870名の実態を表しません。同有報の「最大人員会社の状況」では㈱ジューテック（705名）725.0万円、㈱井桁藤（140名）553.2万円が開示されており、転職検討者が参照すべきは事業会社側の数字です。

ジオリーブグループは住友林業の子会社ですか？

いいえ、子会社ではありません。2025年8月29日の資本業務提携で住友林業は約30.3%を保有し、持分法適用関連会社となりました。有価証券報告書は住友林業を「その他の関係会社」とし被所有割合30.4%（うち間接27.2%）と記載しています。TOB・完全子会社化・上場廃止は2026年9月時点で公表されていません。

ジオリーブグループの離職率はどれくらいですか？

離職率は有価証券報告書では開示されていません。代替指標の平均勤続年数は㈱ジューテック13.0年、㈱井桁藤15.2年、提出会社11.2年といずれも長めです。口コミ傾向では長期勤続の安定性を評価する声がある一方、営業部門の労働時間への指摘もあり、部署差がある可能性があります。

ジオリーブグループの就職難易度は高いですか？

口コミ傾向として、就活会議では採用倍率が約3.5倍と示されており、同サイトのサービス業界平均約7.4倍と比べ相対的に低い水準です。倍率は年度・職種で変動するため、最新の採用サイトで募集条件を確認してください。

残業や有給休暇の実態はどうですか？

公式情報として第17期の有給休暇取得率は59.7%（2026年3月までに60%とする目標）が開示されています。口コミ傾向ではOpenWorkの㈱ジューテックのページが月間残業29.2時間・有給消化率50.5%と、開示値より低めです。部署差が大きい可能性があります。

ジオリーブグループに労働組合はありますか？

第17期有価証券報告書によると、労働組合は結成されていません（「労使関係は円満に推移している」と記載）。本記事で比較した卸売業5社のうち組合があるのはTOKAIホールディングスのみです。一方、社員持株会が発行済株式の6.09%を保有し大株主第3位で、資産形成制度は整備されています。

ジオリーブグループへの転職判断まとめ

ここまでの内容を、判断軸ごとに整理します。最終的な判断は、求人票だけでなく自分の経験・適性も含めて確認しましょう。

編集部の見解

編集部の見解として、ジオリーブグループは「見出しの平均年収690.6万円だけで判断すると実態を誤認するが、実態を確認すれば納得感のある水準にある会社」と考えられます。㈱ジューテックの725.0万円は、営業利益率1.14%という薄利の業態としては健闘している水準です。勤続13.0年という定着性、社員持株会が大株主第3位という資本構成も、短期の使い捨て型の組織ではないことを示しています。

一方で、市場が構造的に縮小するなかでM&Aによって規模を追う戦略は、統合が進まなければ利益率をさらに圧迫します。「腰を据えて専門性を積みたい人」には勧められる一方、「事業の成長性そのものに乗りたい人」には物足りなく映る可能性がある——これが現時点の総合評価です。ネガティブな断定はできませんが、判断材料としてこの両面を持ったうえで面接に臨むことをおすすめします。

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本記事の出典・参考情報

本記事で参照した一次情報・口コミ情報の出典は以下の通りです。最新の正確な数値は各リンク先で確認してください。

公式情報源

• ジオリーブグループ株式会社 公式サイト
• ジオリーブグループ株式会社 IRページ
• ジオリーブグループ株式会社 採用情報
• EDINET（金融庁・有価証券報告書検索）

口コミ・評判の参照元

• OpenWork
• 転職会議
• エン カイシャの評判
• キャリコネ
• 就活会議
• Yahoo!しごとカタログ
• 求人ボックス 給料ナビ

免責事項：本記事の数値・評価は公式情報・口コミ集計・市場推定の3分類で示しており、口コミ傾向や推定情報は断定ではなく傾向・可能性として表現しています。最終判断は読者自身で公式IRおよび内定時の労働条件通知書で確認してください。

この記事の編集方針・情報の確認について

この記事は、公式公開情報（有価証券報告書・IR資料）、求人情報、口コミ傾向をそれぞれ分けて整理し、転職・就職判断に役立つよう編集しています。年収・平均年齢・従業員数などの中核データは第17期（2026年3月期）有価証券報告書「従業員の状況」を一次情報として確認し、口コミ・推定情報とは明確に区別しています。株価・投資判断に関する記述は本記事の対象外です。記載内容は最終更新時点の公開情報にもとづきます。最新の正確な数値は各公式IRページでご確認ください。

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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