セントラルスポーツは売上5期連続増で人員5期連続減｜平均年収577万円

※本記事にはプロモーションを含みます。

セントラルスポーツの提出会社(単体)の売上高は、第52期の36,012百万円から第56期(2026年3月期)の42,325百万円へ、5期とも前の期を上回りました。

同じ5期で、提出会社の従業員数は998人から791人へ、5期とも前の期を下回っています。

売上は5期連続で上、人は5期連続で下。この2本の線が、この会社の評判を読むときの出発点になります。同じ期の平均年間給与は5,771,297円、平均年齢41.0歳、平均勤続年数17.0年でした。

結論|評判の中身は「増えた売上を減った人数で回している」に集約される

向いている人:長く働く前提で指導や運営の経験を積むつもりの人。担当する範囲が広がることを歓迎できる人。

慎重に考えたい人:1人あたりの負荷を先に確かめたい人。5期で売上が17.5%増える間に、人は20.7%減っています(いずれも編集部の算出)。

この記事の調査条件

この記事に口コミは1件も出てきません。代わりに使うのは、有価証券報告書と、会社が自社サイトで公表している会社概要の2つです。どちらの数字かを毎回書き分けます。

• 主軸:第56期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YEYH、2026年6月26日提出、EDINETコード E05145
• 抽出箇所:同報告書42ページ目「第5 従業員の状況」の提出会社の状況と、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました
• 併用:セントラルスポーツ株式会社「会社概要」。編集部が2026年9月22日に、問いの形を変えて2回開き、記載が一致することを確認しています
• 決算期は3月です。有価証券報告書の提出は毎年6月下旬

口コミの推定年収を根拠にしない理由は2つあります。1つは、集計の方法が公表されておらず、編集部の側で検算できないこと。もう1つは、この会社では正社員・契約社員・アルバイトのどの立場からの投稿かによって、待遇の水準がまったく違うはずなのに、投稿からはそれが判別できないことです。

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。

売上と人員が逆を向いている会社をどう読むかは、売上と人員が逆を向いている会社の読み方に整理しています。

評判を調べる前に、2本の線を見てください

「セントラルスポーツ 評判」で検索する人が知りたいのは、おそらく働きやすいかどうかです。その答えに近づくために、有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」を出します。

※単位は百万円(自己資本比率・従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。

いちばん上といちばん下の行だけ、先に読んでください。

売上高:36,012 → 38,732 → 40,282 → 40,754 → 42,325。5期とも前の期を上回りました。

従業員数:998 → 925 → 875 → 837 → 791。5期とも前の期を下回りました。

同じ会社の同じ表の中で、5期そろって反対を向いている2本の線があります。当サイトがこれまで有価証券報告書を読んできた中でも、この形はそう多くありません。

5期の変化を数字にします。

• 売上高:+6,313百万円・+17.5%
• 従業員数:△207人・△20.7%

※増減額・増減率はいずれも編集部の算出。

年ごとの減り方も出しておきます。△73人 → △50人 → △38人 → △46人(いずれも編集部の算出)。毎年40人から70人の幅で減り続けています。

1人あたり売上高は5期で48.3%増えた

この2本の線を1つにすると、次のようになります。

※1人あたり売上高は、売上高を提出会社の従業員数で割った編集部の算出値です。

5期で+17.4百万円、率にして+48.3%です(いずれも編集部の算出)。

この数字の読み方には、注意が必要です。1人あたり売上高が増えたことは、1人あたりの仕事量が48.3%増えたことを意味しません。理由は3つあります。

1つ目。この791人は提出会社の従業員で、アルバイト・パートを含んでいません。有価証券報告書の「従業員の状況」に載るのは就業人員で、臨時雇用者は別枠で扱われるのが通例です。本記事の抽出範囲に臨時雇用者数が含まれていないため、正社員以外がどれだけいるかは分かりません。

2つ目。店舗の運営を外部に委ねている部分があります。後で見ますが、会社概要によると257店舗のうち70店舗が受託店舗です。

3つ目。設備投資や業務のやり方が変われば、同じ人数でこなせる売上は変わります。その中身は開示されていません。

それでも、応募を考えている人にとって無視できない数字です。会社が扱う売上は増え、正社員の数は減っている。この形が5期続いていることは、面接で確かめる価値のある事実だと編集部は考えます。

利益は上下している

残りの行も見ておきます。経常利益は、売上ほどきれいに動いていません。

2,226 → 1,197 → 1,892 → 1,408 → 1,970。上下を繰り返しており、直近の1,970百万円も5期前の2,226百万円には届いていません(第52期比△256百万円・△11.5%。編集部の算出)。

第56期の経常利益率を出すと4.7%です(同)。第52期は6.2%でした(同)。売上は17.5%増えたのに、経常利益は5期前を下回っています。

当期純利益のほうは、1,280 → 716 → 1,173 → 1,230 → 1,300と、直近が5期で最も大きい額です。

売上が増えても本業の利益がそれに追いついていない形ですが、理由は本記事が用いた資料からは特定できませんでした。推測で書くことはしません。

財務は厚くなっています。自己資本比率は50.70%から61.50%へ+10.8ポイント(編集部の算出)。総資産が42,178百万円から38,972百万円へ△7.6%減る一方で、純資産は21,398百万円から23,986百万円へ+12.1%増えました(いずれも同)。

257店舗を791人で|会社概要の数字と並べる

会社概要ページの記載を出します。

基準日がそろっています。会社概要の従業員数と店舗数はどちらも2026年3月末現在、有価証券報告書の第56期末も2026年3月31日です。同じ時点の数字なので、並べて読めます。

連結890名と提出会社791人の差は99名です(編集部の算出)。単体は連結の88.9%にあたります(同)。持株会社型の会社と違って、この会社では提出会社に人のほとんどが所属しています。つまり、平均年間給与5,771,297円の対象は、会社で働く正社員の大部分をカバーしていると読めます。

店舗との関係も出します。単体791人を257店舗で割ると、1店舗あたり3.1人です(編集部の算出)。

ただし、この3.1人という数字を「1店舗に3人しかいない」と読まないでください。791人には本社や本部の人員が含まれており、店舗にいる人だけの数ではありません。また、上で書いたとおりアルバイト・パートは含まれていません。スポーツクラブの現場が正社員3人だけで回っているという意味ではありません。

それでも、この割り算には意味があります。正社員の総数が257店舗に対して791人しかいないという規模感は、応募するときに知っておいてよい事実です。1店舗あたりの正社員の配置が何人なのかは、面接で確かめてください。

受託店舗が70店舗あることも押さえておいてください。会社概要は直営187店舗・受託70店舗と書き分けています。受託店舗で働く場合の雇用主がどこになるのかは、会社概要からは分かりません。求人票には、雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項7号)。そこで確認してください。

平均年間給与5,771,297円と、勤続17.0年

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

有価証券報告書の注記によると、平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれます。基本給が577万円あるという意味ではありません。

注目してほしいのは、平均勤続年数17.0年のほうです。

人が5期連続で減っている会社で、残っている人の平均勤続年数は17.0年。これは短くありません。当サイトが有価証券報告書で確認してきた会社の中でも長い部類に入ります。

この2つが同時に成り立つ形を、どう読むか。編集部の読みを書きます。

人数が減ることと、離職が多いことは別です。採用を絞れば、辞める人が特に多くなくても人数は減ります。平均勤続年数が17.0年あるということは、少なくとも「入ってすぐ辞める人ばかりの集団」ではないと読めます。

ただし、これは読みであって、開示された事実ではありません。離職率の開示が無い以上、「採用を絞ったのか」「辞めた人が多かったのか」を確定させることはできません。有価証券報告書は、その内訳を書いていません。

平均年齢41.0歳から平均勤続年数17.0年を引くと24.0歳になります(差の算出は編集部)。平均どうしの差なので個々の入社年齢を表すものではありませんが、新卒で入った人が中心の集団だと読めます。

この会社に応募する人にとって、ここが重要です。平均勤続17.0年・入社時の平均が24.0歳という集団に、中途で入ることになります。新卒で入って長く勤める人が多い職場に、外から入るということです。良し悪しの話ではなく、そういう前提だという話です。

アルバイトを含む人数から受託店舗の雇用主まで｜有報にも会社概要にも無い10項目

答えられないものを、はっきり書きます。次の項目は、本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした。

• 月平均の残業時間
• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 年次有給休暇の取得率
• アルバイト・パートを含む全体の人数
• 1店舗あたりの正社員の配置人数
• 初任給の額
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 賞与だけの金額と、その算定方法
• 退職金の支給額と算定式
• 受託店舗70店舗で働く場合の雇用主

当サイトは、この10項目について推定値を書きません。

「きつい」「休みが取れない」といった評判の真偽を、数字で確かめたい人には残念な答えになります。労働時間の実績値は、編集部が確認した範囲では見つかりませんでした。確認できなかったことと、存在しないことは別なので、会社が別の場所で公表している可能性は残ります。

当サイトが以前このURLで公開していた記事には、職種別の推定年収レンジが入っていました。「新卒1〜3年目(インストラクター・トレーナー)で年収300〜380万円程度」「中堅(5〜10年目、副店長クラス)で400〜500万円程度」「店長クラスで500〜650万円程度」という形です。出典を確認できない数値だったため、今回の書き直しで削除しています(→本記事末尾の訂正履歴)。

求人票には賃金の額を記載する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項5号)。また、始業及び終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間、休日に関する事項も同項4号の明示事項です。残業の有無は、求人票に書かれているはずの法定の情報です。

なお、「継続企業の前提に関する注記」については、編集部は確認していません。本記事の抽出範囲に含まれておらず、原本の他のページまで見ていないためです。確認していないことと、注記が無いことは別です。

人が減り続ける職場に応募するとき、私が確かめること

私はスポーツクラブで働いたことはありません。その前提で、採用する側として面接をしてきた立場から書きます。

人員が減り続けている会社の面接で、私が必ず確かめるのは「減った分の仕事は、どこへ行ったのか」です。減った人数そのものより、この答えのほうが自分の働き方に直結します。

行き先は、だいたい次のどれかです。残った人が引き受けたのか。アルバイトや業務委託に移したのか。仕組みを変えて要らなくなったのか。店舗そのものを減らしたのか。

セントラルスポーツの場合、店舗数は減っていません。会社概要は2026年3月末で全国257店舗(直営187・受託70)と記載しています。売上も5期連続で増えています。つまり、減った207人分の仕事が消えたわけではありません(人数は編集部の算出)。

だから、この会社では「どこへ行ったのか」を聞く価値が特に高くなります。答えが「アルバイトの比率を上げた」なら、正社員の役割は管理側に寄っているということです。「仕組みを変えた」なら、その中身を聞けます。「残った人で回している」なら、それはそれで正直な答えです。

聞き方としては、「この5年で正社員が200人ほど減っていますが、店舗の運営体制はどう変わりましたか」が一番情報量があると考えています。有価証券報告書に書かれている数字を根拠にした質問なので、答えを用意していない会社のほうが少ないはずです。

もう1つ。平均勤続年数17.0年の職場に中途で入る、という点も意識しておいてください。長く勤めている人が多い職場では、仕事の進め方が言葉になっていないことがあります。「中途で入った人は、直近3年で何人いますか」と聞いておくと、受け入れの経験があるかどうかが分かります。

1人あたり売上高は48.3%増、店舗は257のまま｜応募に進む人が、面接で押さえる点

すすめられる人

• 長く働く前提で経験を積むつもりの人。提出会社の平均勤続年数は17.0年です
• 担当する範囲が広がることを歓迎できる人。1人あたり売上高は5期で36.1百万円から53.5百万円へ増えています(編集部の算出)
• 規模のある会社を条件にしたい人。全国257店舗(直営187・受託70)、連結従業員890名、東京証券取引所プライム市場に上場しています
• 財務の状態を気にする人。自己資本比率は50.70%から61.50%へ上がっています(同)

先に確認が要る人

• 1人あたりの負荷を先に確かめたい人。 5期で売上+17.5%・人員△20.7%です(編集部の算出)。減った分の仕事がどこへ行ったかを面接で聞いてください
• 残業時間や離職率の実績値で比較したい人。 編集部が確認した範囲では、どちらの開示も見つかりませんでした
• 人を増やしている会社を選びたい人。提出会社の従業員数は5期とも前の期を下回っています
• 本業の利益が伸びていることを条件にしたい人。経常利益は5期前の2,226百万円に対し、直近は1,970百万円です(△11.5%。同)
• 受託店舗への配属を想定していない人。257店舗のうち70店舗が受託店舗です。雇用主がどこになるかを求人票で確認してください

編集部の結論です。「評判が本当かどうか」を確かめに来た人への答えは、開示データからは「増えた売上を、減った人数で回している会社」という形が見える、です。5期そろって逆を向いた2本の線は、口コミ以上にはっきりした事実だと編集部は考えます。

同時に、それが働きにくさを意味するとまでは書けません。平均勤続年数は17.0年あり、アルバイト・パートの人数も分かりません。「1人あたり売上が48.3%増えた」ことと「1人あたりの負荷が48.3%増えた」ことは別です(数字は編集部の算出)。

足りない部分は、面接で埋めてください。そのとき、「減った200人分の仕事はどこへ行ったか」から聞くのが最短です。

その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。577万円という金額が自分にとって高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。

よくある質問

セントラルスポーツの平均年収はいくらですか

第56期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は5,771,297円です。平均年齢41.0歳、平均勤続年数17.0年の従業員791人の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。会社概要ページの連結従業員数は890名(2026年3月末)なので、この平均は連結の88.9%にあたる791人のものです(割合は編集部の算出)。

セントラルスポーツの評判はどうですか

当サイトは口コミを根拠にしないので、開示データで答えます。提出会社の売上高は5期とも前の期を上回り(36,012→42,325百万円)、従業員数は5期とも前の期を下回りました(998→791人)。1人あたり売上高は36.1百万円から53.5百万円へ+48.3%です(増減率は編集部の算出)。一方で平均勤続年数は17.0年あり、定着そのものは短くありません。この2つを合わせて判断してください。

セントラルスポーツの離職率はどれくらいですか

編集部が確認した範囲では、開示が見つかりませんでした。有価証券報告書の抽出範囲にも、会社概要ページにも記載がありません。当サイトは推定値を書きません。分かるのは、提出会社の従業員数が5期で207人減ったことと、平均勤続年数が17.0年であることです(減少数は編集部の算出)。人数が減ったことと離職が多いことは別で、採用を絞っても人数は減ります。そこは開示から確定できません。

セントラルスポーツの残業時間はどれくらいですか

編集部が確認した範囲では、開示が見つかりませんでした。当サイトは推定値を書きません。求人票には始業及び終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間、休日に関する事項を明示する義務があるため(職業安定法5条の3第1項、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項4号)、そこを起点に面談で確認してください。

セントラルスポーツの店舗数は何店舗ですか

会社概要ページによると、全国257店舗(直営187店舗 受託70店舗)です(2026年3月末現在)。提出会社の従業員791人を257店舗で割ると1店舗あたり3.1人になりますが(編集部の算出)、この791人には本社・本部の人員が含まれ、アルバイト・パートは含まれていません。「1店舗に正社員が3人」という意味ではありません。

セントラルスポーツの従業員数は減っているのですか

提出会社の従業員数は減っています。998人(第52期)→925人→875人→837人→791人(第56期)と、5期とも前の期を下回りました。5期の減少は207人(△20.7%)です(増減率は編集部の算出)。同じ期間に売上高は+17.5%(同)。店舗数も減っていません(会社概要の2026年3月末で257店舗)。

セントラルスポーツは何をしている会社ですか

会社概要ページによると、事業内容は「スポーツクラブ(フィットネス・水泳・体操・テニス等のスポーツ施設)の運営・指導」ほか、スポーツ施設の企画・管理運営、介護予防事業、旅行業などです。設立は1970年5月13日、本社は東京都中央区新川1-21-2 茅場町タワー、東京証券取引所プライム市場に上場しています。

セントラルスポーツの初任給はいくらですか

本記事が用いた資料には記載がありませんでした。有価証券報告書に初任給の開示はなく、会社概要ページにも載っていません。当サイトは推定値を掲載しません。求人票には賃金の額を記載する義務があるため(職業安定法5条の3第1項、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項5号)、募集要項で確認してください。

まとめ

• 提出会社の売上高は36,012→42,325百万円。5期とも前の期を上回った(+17.5%。増減率は編集部の算出)
• 提出会社の従業員数は998→791人。5期とも前の期を下回った(△207人・△20.7%。同)
• 年ごとの減少は△73人・△50人・△38人・△46人(同)
• 1人あたり売上高は36.1百万円→53.5百万円(+48.3%。同)。ただし負荷が48.3%増えたという意味ではない
• 平均年間給与は5,771,297円。平均年齢41.0歳・平均勤続年数17.0年の791人の平均
• 人が減り続けているのに、残っている人の勤続は17.0年と長い。人数の減少が離職によるものかは開示から確定できない
• 会社概要の連結従業員数は890名(2026年3月末)。単体791人との差は99名、単体は連結の88.9%(いずれも同)
• 店舗数は全国257店舗(直営187/受託70、2026年3月末現在)。店舗は減っていない
• 経常利益は上下しており、直近1,970百万円は5期前の2,226百万円を下回る(△11.5%。同)。経常利益率は6.2%→4.7%(同)
• 自己資本比率は50.70%→61.50%(+10.8ポイント。同)。純資産+12.1%、総資産△7.6%(同)
• 残業時間・離職率・有給取得率・アルバイトを含む人数・1店舗あたりの正社員数は、編集部が確認した範囲では見つからなかった
• この記事に口コミは1件も出てこない。当サイトは推定年収も評点も根拠にしない
• 「継続企業の前提に関する注記」は編集部が確認していない。確認していないことと、無いことは別

この会社に応募するなら、「5年で減った200人分の仕事はどこへ行ったのか」を面接で聞いてください。売上も店舗も減っていない以上、その仕事はどこかにあります。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第56期有価証券報告書と、2026年9月22日に確認した会社の会社概要ページに基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年9月22日|(平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数):「平均年間給与は562万円」「平均年齢は40.8歳、平均勤続年数は16.8年」としていましたが、現在の開示と異なる数値でした。第56期(2026年3月期)の有価証券報告書に記載された実額(平均年間給与5,771,297円/平均年齢41.0歳/平均勤続年数17.0年/従業員数791人)に改めました。理由:第56期の有価証券報告書が2026年6月26日に提出され、掲載していた数値が最新の開示と食い違う状態になっていました。
• 2026年9月22日|(職種別の年収):職種・年次ごとの推定年収レンジ(新卒1〜3年目のインストラクター・トレーナーで年収300〜380万円程度、中堅5〜10年目の副店長クラスで400〜500万円程度、店長クラスで500〜650万円程度)を掲載していましたが、根拠を確認できない推定値でした。削除しました。理由:職種別・役職別の年収は有価証券報告書に開示がなく、会社の公表ページにも記載がありません。当サイトは推定値を掲載しません。

参考・出典

• セントラルスポーツ株式会社 第56期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書(2026年6月26日提出/EDINET書類管理番号 S100YEYH/EDINETコード E05145)。本記事が用いたのは42ページ目「第5 従業員の状況」および「主要な経営指標等の推移」(提出会社):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YEYH.pdf
• セントラルスポーツ株式会社「会社概要」(2026年9月22日に編集部が確認。商号・設立・資本金・本社所在地・代表者・事業内容・連結従業員数・店舗数・上場市場・決算期の出典):https://company.central.co.jp/about/profile/
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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