住友ゴム工業の将来性｜7,675人の平均年収667万円と5期の推移

※本記事にはプロモーションを含みます。

住友ゴム工業の平均年間給与は、第134期(2025年12月期)の有価証券報告書で6,678,000円です。対象は提出会社の従業員7,675人、平均年齢40.2歳、平均勤続年数14.4年。

この記事がまず伝えたいのは、金額ではなく母数のほうです。7,675人という人数は、当サイトがこれまで有価証券報告書から抽出してきた企業の中でも大きい部類に入ります。母数が大きいほど、平均は特定の少人数に引っ張られにくくなります。

結論|売上は5期とも増加、人員は5期前より102人多い

向いている人:数千人規模の組織で、平均年収の数字がそのまま自分の水準の目安になる会社を探している人。タイヤ・ゴム製品の分野で長く働くつもりの人。

慎重に考えたい人:検索で出てくる「推定平均年収800万〜900万円台」を想定年収として計算に入れている人。有価証券報告書の実額は6,678,000円です。

この記事の調査条件

数値の主軸は、住友ゴム工業が提出した有価証券報告書の原本(PDF)です。この記事で「将来性」と言うとき、指しているのは働く場所として続くかどうかだけです。

• 主軸:第134期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100XT7A、2026年3月24日提出、EDINETコード E01110
• 抽出箇所:同報告書12ページ目「第5 従業員の状況」の提出会社の欄と、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得した原本の該当ページから抽出しました
• 公開中の当サイトの記事は、編集部が2026年9月22日に開いて記載内容を確認しています
• 決算期は12月です。3月決算の会社と「最新期」の語を並べるときは、期のずれに注意してください。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。株価・配当・PER・PBRといった指標は扱いません。

口コミサイトの推定年収も、根拠に入れていません。集計の方法が公表されておらず、何人の、どの職種の、どの年度の投稿を平均したのかを検算できないためです。当サイトの旧記事も推定レンジを掲げていましたが、今回のリライトですべて削除しました。

母数の大きさが平均年収の読み方をどう変えるかは、平均年収を何人で割った数字かで見分けるに整理しています。

平均年間給与6,678,000円は、7,675人の平均

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

この欄は、有価証券報告書を提出している法人そのもの(提出会社)の数字です。連結の平均年間給与を載せる欄ではありません。グループの子会社や海外の拠点に配属される場合、この平均の対象からは外れます。

平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含んだ額です。基準外賃金には残業代などが入ります。667万円が基本給として毎月分割される、という意味ではありません。

母数7,675人という数字の意味

当サイトは企業記事でこの欄を毎回見ていますが、母数の大きさは会社によって桁が違います。当サイトが原本から抽出した値を並べます。

※いずれも各社の有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社の欄から、当サイトが記事ごとに抽出した値です。決算期がそろっていないため、同じ時点の比較ではありません。

この表で見てほしいのは金額の大小ではなく、右端と左端の対応です。アジアパイルホールディングスの10,265,000円は、従業員11人の平均です(→持株会社11人の平均が流通していた例)。母数が小さいほど、平均は少数の待遇に引っ張られます。

住友ゴム工業の6,678,000円は、7,675人で割った数字です。母数がこの規模になると、平均は「一部の職種や役職の水準」ではなく、提出会社に所属する人全体の中心に近づきます。つまり、この会社については平均年収という指標が比較的そのまま使えます。

ただし限界も2つあります。1つは、この7,675人の中に管理職も新入社員も含まれていること。もう1つは、職種別・年齢別の内訳が開示されていないことです。「自分がいくらになるか」は、この数字からは出ません。

「推定800万〜900万円台」を見かけたときの扱い

検索すると、住友ゴム工業の年収として推定のレンジが出てきます。当サイトが以前公開していた記事にも、「推定平均年収は800万〜900万円台と日本の製造業大手の中でも上位帯に位置する」という記述が載っていました。

有価証券報告書の実額は6,678,000円です。推定レンジの下限からも130万円以上離れています。当サイトは今回のリライトで推定レンジをすべて削除し、実額1本に置き換えました。経緯は記事末尾の訂正履歴に書いています。

役職別のレンジと、同業他社の推定年収を並べた比較表も同じ扱いにしました。推定どうしを並べた表は、どの数字も検算できません。当サイトは、自分で原本から抽出した実額どうしでのみ比較します。

5期の推移|売上は一度も前期を下回っていない

提出会社(単体)の5期分です。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から取りました。

※単位は百万円(自己資本比率と従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。

5期の増減を並べます。増減額・増減率・ポイント差は、いずれも編集部の算出です。

• 売上高:526,047百万円 → 676,415百万円(+150,368百万円・+28.6%)
• 経常利益:34,870百万円 → 59,603百万円(+24,733百万円・+70.9%)
• 当期純利益:31,174百万円 → 64,984百万円(+33,810百万円・+108.5%)
• 純資産額:375,118百万円 → 503,465百万円(+128,347百万円・+34.2%)
• 総資産額:827,581百万円 → 1,072,139百万円(+244,558百万円・+29.6%)
• 自己資本比率:45.30% → 47.00%(+1.7ポイント)
• 従業員数:7,573人 → 7,675人(+102人)

売上と利益で、動き方がまったく違う

売上高は5期とも前期を上回っています。526,047 → 566,086 → 615,529 → 623,735 → 676,415と、一度も落ちていません。

経常利益は逆です。34,870 → 21,120 → 80,396 → 57,627 → 59,603という動き方で、第131期に大きく落ち、第132期に跳ね上がり、その後は6万百万円弱で落ち着いています。5期の中で最も低い21,120百万円と最も高い80,396百万円は、3.8倍の開きがあります(倍率は編集部の算出)。

この差の理由は、有価証券報告書の該当欄からは読み取れません。原材料価格・為替・販売価格のどれがどう効いたのかまでは、抽出範囲に説明がありません。推測では書きません。

転職を検討する立場から見ると、この形は押さえておく価値があります。売上が毎期伸びていても、利益は年によって3倍以上動きうるということだからです。賞与の原資や投資の判断は、売上ではなく利益の側に連動することが多くなります。

総資産が5期で初めて1兆円を超えた

総資産額は827,581百万円から1,072,139百万円へ、244,558百万円(+29.6%)増えました(いずれも編集部の算出)。直近の第134期で1,000,000百万円(=1兆円)を超えています。

同時に純資産も375,118百万円から503,465百万円へ128,347百万円(+34.2%)増えています(同)。両方が増えた結果、自己資本比率は45.30%から47.00%へ1.7ポイント上がりました(差は編集部の算出)。

5期を通じて自己資本比率は42.50%〜48.50%の範囲で動いており、大きく崩れた期はありません。

直近期は、当期純利益が経常利益を上回っている

第134期は、当期純利益64,984百万円が同じ期の経常利益59,603百万円を5,381百万円上回っています(差は編集部の算出)。

通常、当期純利益は経常利益から法人税等を差し引いた後の数字なので、経常利益を下回ります。5期のうち、逆転しているのは第134期だけです。

この理由を、本記事は確認していません。有価証券報告書の特別損益の明細と税効果会計の注記は、今回の抽出範囲(従業員の状況と主要な経営指標等の推移)に入っていないためです。理由を推測で書くことはしません。

ここを書いた理由は、「直近は過去最高益」という要約が実態とずれることがあるからです。経常利益で見ると59,603百万円で、5期の最高は第132期の80,396百万円です。本業から出ている利益の水準で比べると、直近が最高ではありません。

似た形の読み方は、最終利益だけが跳ねた期を本業の利益と分けて読むでも扱っています。

経常利益は最大3.8倍の振れ幅、売上は5期とも増加｜将来性をどう読むか

ここが、この記事に来た人の問いに正面から答える部分です。当サイトが見るのは、雇用の場として続くかどうかだけです。

材料1:売上が縮んでいない。5期とも前期を上回り、5期で28.6%増えました(増減率は編集部の算出)。販売の規模が落ちている会社ではありません。

材料2:人が減っていない。従業員数は7,573 → 7,734 → 7,705 → 7,636 → 7,675人で、5期前より102人多い状態です。ただし単調に増えているわけではなく、第131期の7,734人が5期の最多で、第133期の7,636人が最少です。

材料3:定着の水準が中位以上。平均勤続年数14.4年、平均年齢40.2歳。差を取ると25.8歳になります(差の算出は編集部)。

材料4:財務が崩れていない。自己資本比率は5期とも42%以上で、直近は47.00%です。純資産は5期とも前期を上回っています。

材料5:利益の振れ幅が大きい。経常利益は21,120百万円から80,396百万円まで動いており、3.8倍の開きがあります(倍率は編集部の算出)。ここが唯一、安定していない材料です。

そのうえでの編集部の読みです。働く場所として見たとき、この5期に縮小の兆候は出ていません。売上・純資産・従業員数のいずれも5期前を上回っており、自己資本比率も崩れていません。

留意点は1つです。利益が年によって大きく動くこと。売上が毎期伸びていても、利益は同じようには動きません。賞与や昇給が業績に連動する制度であれば、その影響を受けます。制度の設計は開示されていないため、面談で確認する部分になります。

なお、「継続企業の前提に関する注記」については、編集部は確認していません。有価証券報告書の全ページを走査した際に該当の見出しを見つけられませんでしたが、見つけられなかったことと存在しないことは別です。「注記が無いから健全である」とは書きません。

1人あたり売上高は5期で26.8%増えた

従業員数がほぼ横ばいで売上が伸びているので、1人あたりの売上高は上がっています。

※1人あたり売上高は編集部の算出(売上高÷従業員数)。単位は百万円。

5期で+18.6百万円、+26.8%です(いずれも編集部の算出)。

ただし、この数字は提出会社の従業員数だけで割っています。連結ベースの人員は本記事では確認していないため、グループ全体の生産性を表す数字ではありません。海外に製造拠点を持つ会社では、提出会社の人数だけで売上を割ると実態から離れます。

もう1つ。1人あたり売上高が上がっていても、売上高経常利益率の動きは別です。第130期は6.63%、第134期は8.81%で、こちらは上がっています(比率はいずれも編集部の算出)。ただし第131期は3.73%まで下がっており、一直線ではありません(同)。

有価証券報告書に書かれていないこと

答えられないものを、はっきり書いておきます。次の項目は、本記事が確認した抽出範囲に記載がありませんでした。

• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 月平均の残業時間
• 年次有給休暇の取得率
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 賞与だけの金額と、その算定方法
• 退職金の支給額と算定式
• 初任給の額
• 連結ベースの従業員数と、海外拠点の内訳
• 経常利益が第131期に落ち第132期に跳ねた理由
• 第134期に当期純利益が経常利益を上回った理由

当サイトは、この10項目について推定値を書きません。他サイトに出ている「住友ゴム工業の年収は◯◯万円」という数値の多くは、口コミの集計か推計です。集計の対象が何人で、どの職種の、どの年度の投稿なのかが公表されていない以上、有価証券報告書の実額と並べることはできません。

初任給についても同じです。初任給は改定されることがあり、掲載時点の額が現在の額とは限りません。当サイトの旧記事は「近年の業界水準と概ね同等のレンジで推移している」と書いていましたが、具体的な額の裏づけがないため、今回は落としました。会社の採用ページと求人票で最新の額を確認してください。

私が大手メーカーの求人を見るとき、平均年収をどう使うか

採用する側で面接をしていたとき、応募者が持ってくる「その会社の平均年収」は、たいてい口コミサイトの数値でした。そこで噛み合わなくなるのは、母数の話が抜けているからです。

私が自分で会社を見るときは、平均年間給与の金額より先に、その隣の従業員数の欄を見ます。理由は2つあります。

1つは、母数が小さいと平均が意味を持たないからです。十数人の平均と7,675人の平均は、同じ「平均年収」という言葉でも性質が違います。前者は本社の限られた人の水準を示していることがあります。

もう1つは、母数が大きいと平均が自分の目安に近づくからです。住友ゴム工業の7,675人は、提出会社に所属する人がほぼ全員含まれる規模です。この規模の平均は、少なくとも「どのくらいの会社なのか」の目安としては使えます。

そのうえで、私が面接で聞くとしたら「賞与は業績のどの指標に連動しますか」です。理由は、この会社の経常利益が5期で3.8倍の開きを持って動いているからです(倍率は編集部の算出)。売上ではなく利益に連動する制度なら、年による変動を想定しておく必要があります。

あわせて、応募先の法人が住友ゴム工業そのものかどうかも確認してください。6,678,000円は提出会社7,675人の数字で、グループ会社に雇用される場合は対象外です。求人票には雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項7号)。

7,675人の平均と経常利益の振れ幅｜そのまま進んでよい人と、留保が要る人

すすめられる人

• 数千人規模の組織で働くことを想定している人。 提出会社の従業員は7,675人です
• 平均年収の数字を目安として使いたい人。 母数が7,675人あるため、少人数に引っ張られた平均ではありません
• タイヤ・ゴム製品の分野で長く働くつもりの人。 平均勤続年数は14.4年です
• 売上が縮んでいない会社を条件に入れている人。 売上高は5期とも前期を上回っています

先に確認が要る人

• 「推定平均年収800万〜900万円台」を想定年収として計算している人。 実額は6,678,000円です
• 業績の振れが小さい会社を選びたい人。 経常利益は5期で21,120百万円〜80,396百万円の幅で動いています
• 賞与の額を先に固めたい人。 賞与だけの金額と算定方法は開示されていません
• 離職率や残業時間の実績値で比較したい人。 本記事の抽出範囲には記載がありませんでした

編集部の結論です。この会社について最も使える事実は、平均年間給与6,678,000円の母数が7,675人あることです。当サイトが扱ってきた会社の中では、平均という指標がそのまま機能しやすい部類に入ります。

働く場所として続くかという問いには、この5期に縮小の兆候は出ていないと答えます。売上は一度も前期を下回らず、人員は5期前より102人多く、純資産は5期とも増えています。

唯一の留意点は利益の振れ幅です。経常利益は21,120百万円から80,396百万円まで動きました。賞与や昇給がどの指標に連動するのかは、面談で確認してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。

よくある質問

住友ゴム工業の将来性はどうですか

「働く場所として続くか」で見ると、この5期に縮小の兆候は出ていません。売上高は526,047百万円から676,415百万円へ5期とも前期を上回って増え、従業員数は5期前より102人多い7,675人です(増減は編集部の算出)。純資産は5期とも増加し、自己資本比率は47.00%。ただし経常利益は5期で21,120百万円〜80,396百万円と大きく動いています。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。

住友ゴム工業の平均年収はいくらですか

第134期(2025年12月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は6,678,000円です。対象は従業員7,675人、平均年齢40.2歳、平均勤続年数14.4年。賞与と基準外賃金を含んだ額で、連結の平均ではありません。

住友ゴム工業の年収は800万〜900万円台ではないのですか

800万〜900万円台というレンジは、当サイトの旧記事が推定として掲げていた数字です。有価証券報告書に実額が開示されており、第134期は6,678,000円です。推定レンジと役職別のレンジは、今回のリライトですべて削除しました。

住友ゴム工業の従業員数は何人ですか

提出会社の従業員数は7,675人です(第134期)。5期の推移は7,573人 → 7,734人 → 7,705人 → 7,636人 → 7,675人で、5期前より102人多い状態です(増減は編集部の算出)。連結ベースの人数は、本記事の抽出範囲では確認していません。

住友ゴム工業の業績はどうなっていますか

売上高は5期とも前期を上回り、直近は676,415百万円です(+28.6%。増減率は編集部の算出)。一方、経常利益は第131期に21,120百万円まで落ち、第132期に80,396百万円まで上がりました。直近は59,603百万円です。売上と利益で動き方がまったく違う点が、この会社の5期の特徴です。

住友ゴム工業の決算はいつですか

12月です。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬で、本記事が用いた第134期の報告書は2026年3月24日に提出されています。3月決算の会社と「最新期」を並べるときは、期のずれに注意してください。

住友ゴム工業の自己資本比率はどれくらいですか

第134期は47.00%です。5期の範囲は42.50%(第131期)から48.50%(第133期)で、大きく崩れた期はありません。5期前の45.30%と比べると1.7ポイント上がっています(差は編集部の算出)。総資産額は直近で1,072,139百万円と、5期で初めて1兆円を超えました。

住友ゴム工業の離職率や残業時間はどれくらいですか

本記事が確認した抽出範囲に記載がありませんでした。当サイトは推定値を書きません。開示から分かるのは、提出会社7,675人の平均勤続年数が14.4年であることまでです。平均勤続年数は現在の在籍者だけで計算されるため、離職率の代わりにはなりません。

まとめ

• 平均年間給与は6,678,000円(第134期・2025年12月期)。提出会社7,675人の平均で、賞与と基準外賃金を含む
• 母数が7,675人あるため、少人数に引っ張られた平均ではない。ただし職種別・年齢別の内訳は開示がない
• 旧記事の「推定800万〜900万円台」「役職別レンジ」「同業比較の推定年収」はすべて削除した
• 売上高は526,047百万円 → 676,415百万円(+28.6%。増減率は編集部の算出)。5期とも前期を上回る
• 経常利益は34,870 → 21,120 → 80,396 → 57,627 → 59,603百万円。最低と最高で3.8倍の開き(倍率は編集部の算出)
• 当期純利益は31,174百万円 → 64,984百万円(+108.5%。同)
• 第134期は当期純利益が経常利益を5,381百万円上回った(差は編集部の算出)。理由は未確認
• 純資産額は5期とも前期を上回り、503,465百万円。総資産額は1,072,139百万円で5期で初めて1兆円超
• 自己資本比率は45.30% → 47.00%(+1.7ポイント。差は編集部の算出)。5期とも42%以上
• 従業員数は7,573人 → 7,675人(+102人)。ただし単調ではなく、第131期7,734人が最多・第133期7,636人が最少
• 1人あたり売上高は69.5百万円 → 88.1百万円(+26.8%。編集部の算出)
• 離職率・残業時間・有休取得率・初任給・年齢別年収は、いずれも記載を確認できなかった
• 決算期は12月。3月決算の会社と「最新期」を並べない
• この記事の「将来性」は働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象としては評価していない

平均年収を調べてこの記事に来たなら、金額の隣にある従業員数の欄も一緒に覚えて帰ってください。7,675人で割った平均と、十数人で割った平均は、同じ言葉でも別の数字です。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第134期有価証券報告書に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年9月22日|「平均年間給与6,678,000円は、7,675人の平均」および記事全体:「推定平均年収は800万〜900万円台と日本の製造業大手の中でも上位帯に位置する」としていましたが誤りでした。「第134期(2025年12月期)有価証券報告書の平均年間給与は6,678,000円(提出会社7,675人の平均)」に改めました。理由:有価証券報告書に実額が開示されているにもかかわらず推定レンジを会社の平均年収として提示しており、実額との差が130万円以上あったため。
• 2026年9月22日|「平均年間給与6,678,000円は、7,675人の平均」:「新卒入社の若手で400万円台、入社5〜10年目で500〜700万円、課長代理〜課長クラスで800〜1,000万円、部長クラスで1,100〜1,400万円、執行役員以上で1,500万円以上」という役職別レンジと、ブリヂストン「900〜1,000万円台」・横浜ゴム「800万円前後」・TOYO TIRE「700〜800万円台」を並べた同業比較表を掲載していましたが、根拠として不適切でした。当該のレンジと比較表をすべて削除しました。理由:自社・他社ともに推定値であり検算できず、有価証券報告書の実額と並べると読者がどちらを一次情報として扱うべきか判別できないため。

参考・出典

• 住友ゴム工業株式会社 第134期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書(2026年3月24日提出/EDINET書類管理番号 S100XT7A/EDINETコード E01110)。本記事が用いたのは12ページ目「第5 従業員の状況」および「主要な経営指標等の推移」(提出会社):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100XT7A.pdf
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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