スプリックスの平均年収509万円|森塾・湘南ゼミナールを運営する提出会社823人

※本記事にはプロモーションを含みます。

スプリックスの平均年間給与は、第29期(2024年10月1日〜2025年9月30日)の有価証券報告書で5,085,757円(約509万円)です。平均年齢29.9歳、平均勤続年数3.6年の提出会社823人の数字です。

この記事は「離職率」で検索してたどり着いた方も多いはずです。先に書いておくと、有価証券報告書に全社的な離職率の具体的な数値の記載はありません。代わりに分かるのは、売上高と従業員数が4期連続で増えている一方、自己資本比率は4期連続で下がっているという事実です。この記事は、年収の実額と、この2つの逆向きの動きを有価証券報告書の原本から確認します。

結論|提出会社823人は、連結従業員1,550人の53.1%にあたる

向いている人:自己資本比率の低下を、増収増益にともなう投資・拡大の一部として捉えて確認したい人。離職率ではなく、女性管理職比率・育休取得率から働き方を確認したい人。

慎重に考えたい人:離職率を公的データの数値で比較したい人。有価証券報告書に、全社的な離職率の具体的な数値の記載はありません。

この記事の調査条件

• 主軸:第29期(2024年10月1日〜2025年9月30日)有価証券報告書。書類管理番号 S100XCTM、2025年12月26日提出、EDINETコード E34053
• 抽出箇所:同報告書8ページ目「従業員の状況」の提出会社の状況、女性管理職比率・男性育休取得率・男女賃金差異の表、精神障がい者の職場定着率に関する記載、「事業の内容」「関係会社の状況」、「主要な経営指標等の推移」の5期分
• 有価証券報告書の数値・原文は、編集部が2026年9月25日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから確認しました
• 決算期は9月です。有価証券報告書の提出は毎年12月下旬。今回の有価証券報告書(第29期、2025年12月26日提出)は、記事管理表の公開日(2026年6月9日)より前で、提出時点で最新の有報だったため、今回の有報と直接照らしています

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。

教育業界の口コミサイトに出ている年収の情報は、集計方法が示されていないため、この記事の根拠にはしていません。有価証券報告書の実額だけを、当サイトの年収の数字として扱います。

従業員数が増えている会社の平均年収をどう読むかは、年収と従業員数の組み合わせで会社の状態を読む考え方にまとめています。

森塾・河合塾マナビスを直接運営する、提出会社823人

823人という提出会社の従業員には、森塾・河合塾マナビスを直接運営する現場が含まれます(湘南ゼミナールは連結子会社の株式会社湘南ゼミナールが運営)。有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社の欄をそのまま出すと、次のとおりです。

平均年齢29.9歳、平均勤続年数3.6年という数字は、823人という規模の会社にしては若い組織であることを示しています。5期の従業員数を並べると、502人→531人→641人→763人→823人と、4期連続で増えています。5期で+321人、増加率にすると+64.0%です(編集部の算出)。この増加の背景にある採用方針についての個別の説明は、有価証券報告書のこの箇所には記載がありません。

有価証券報告書の注記によると、平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれます。基本給が509万円あるという意味ではありません。

なお、連結の従業員数は1,550人です(2025年9月30日現在)。提出会社823人は、連結全体の53.1%にあたります(編集部の算出)。残る727人は、連結子会社(湘南ゼミナールなど)に所属しています。

この会社は持株会社ではありません。有価証券報告書「事業の内容」によると、提出会社自身が次のブランドを直接運営しています。

• 森塾:先生1人に生徒2人までの個別指導型学習塾
• 湘南ゼミナール(連結子会社の株式会社湘南ゼミナールが運営):集団指導型を主とした学習塾
• 河合塾マナビス:映像授業とチューター支援を組み合わせた大学進学塾

連結子会社は7社です。主なものは次のとおりです。

教科指導だけでなく、日本語学院・英会話教室・プログラミング教育まで、教育関連の複数事業を連結子会社で展開しているグループです。823人という提出会社の人員規模と、7社の連結子会社という構成は、単体の学習塾チェーンではなく教育サービスグループとしての広がりを示しています。

5期の推移|売上高は220億円に、自己資本比率は4期連続で低下

「主要な経営指標等の推移」から5期分です。この表は提出会社(単体)の数字です。

※単位は百万円(自己資本比率・従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。

売上高は5期を通じて増加が続いています。13,362百万円から22,026百万円へ、+64.9%です(編集部の算出。前期比較4回すべてで増収)。

経常利益・当期純利益は、一直線には増えていません。経常利益は1,895百万円→1,949百万円まで増えたあと、第27期に906百万円へ大きく落ち込み(前期比△53.5%、編集部の算出)、その後1,313百万円→1,975百万円へ回復しています。当期純利益も同じ第27期に518百万円まで落ち込んだあと回復するという、同じ向きの動きです。

自己資本比率は、5期を通じて一貫して下がっています。68.62%→68.11%→63.02%→59.97%→56.21%と、4期連続の低下です。5期で△12.41ポイントです(編集部の算出)。同じ期間に、純資産額は8,765百万円から9,938百万円へ増えていますが、総資産額が12,758百万円から17,608百万円へ、より大きく増えているため(+38.0%、編集部の算出)、比率としては自己資本比率が下がる形になっています。有価証券報告書のMD&A(財政状態の分析)によると、直近期の総資産増加(前事業年度末比1,848百万円増)は、現金及び預金の421百万円増・未収入金の431百万円増・投資有価証券の300百万円増などによるものと説明されています。

パート・有期区分だけ、女性の賃金が男性を上回る103.1%という数字

有価証券報告書「従業員の状況」には、提出会社の女性活躍・育児休業に関する数値が記載されています。

有価証券報告書は、男女の賃金の差異について次のように説明しています。

当社では、同一の職種・等級における賃金テーブルや昇給・昇格制度において男女間の差は設けておりません。上記の正規雇用労働者の男女の賃金の差異は、職種及び等級ごとの人数構成の差によるものであります。

(引用:有価証券報告書「従業員の状況」/2026年9月25日に編集部が原文を確認)

全労働者の賃金差異91.7%を雇用区分別に分けると、方向が分かれます。正規雇用労働者は88.5%で、女性が男性より11.5ポイント低い水準です(編集部の算出)。一方、パート・有期労働者は103.1%で、女性が男性より3.1ポイント高くなっています(同)。正規雇用と非正規雇用とで、賃金差異の向きが逆になっているという結果です。この向きの違いがなぜ生じるかについて、有価証券報告書には「職種及び等級ごとの人数構成の差」という説明はありますが、正規・非正規別の人数構成そのものは記載されていません。

この3項目のうち2つ以上を使うという当サイトの方針にもとづき、女性管理職比率・育児休業取得率・賃金の差異の3つとも本文に記載しています。数値の意味づけ(高い・低いの評価)は当サイトでは行いません。

精神障がい者の職場定着率100%(平均職場定着率49.3%)という、離職率とは別枠の記載

有価証券報告書には、精神障がい者の一年後職場定着率についての記載があります。

精神障がい者の一年後職場定着率は100%と平均職場定着率49.3%を大幅に上回っております。

(引用:有価証券報告書/2026年9月25日に編集部が原文を確認)

これは全社員を対象にした一般的な離職率とは異なる指標です。精神障がい者雇用に限った、採用後1年時点での定着率です。比較対象の「平均職場定着率49.3%」について、算出の母集団や出典の詳細は有価証券報告書に記載がありません。当サイトは、この数値を全社的な離職率の代わりとして扱いません。特定の採用区分についての記載として、そのまま紹介するにとどめます。なお、全社的な離職率の具体的な数値そのものは、有価証券報告書に記載がありません。

次の項目についても、有価証券報告書に具体的な数値の記載はありません。

• 月平均の残業時間
• 年次有給休暇の取得率
• 新卒・中途別の採用人数

私は教育・学習塾業界で正社員として働いたことはありません。その前提で、採用する側として面接をしてきた立場から書きます。離職率が公表されていない会社の求人では、代わりに従業員数の増減の向きを確認します。この会社の場合、5期を通じて従業員数が一貫して増え続けています(502人→823人)。採用が拡大局面にあること自体は、退職者を上回るペースで新規採用が続いているという裏付けにはなりますが、個々の定着率を示すものではありません。

面接で聞くとしたら、「教室数・生徒数の拡大にあわせて、講師・スタッフの定着率はどう推移していますか」です。有価証券報告書に記載のない情報を尋ねる質問であり、会社側の説明のしかたそのものが判断材料になります。

その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。509万円という金額が自分にとって高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。

よくある質問

スプリックスの平均年収はいくらですか

第29期(2025年9月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は5,085,757円(約509万円)です。平均年齢29.9歳、平均勤続年数3.6年の従業員823人の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。

スプリックスの離職率はどれくらいですか

有価証券報告書に、全社的な離職率の具体的な数値の記載はありません。「精神障がい者の一年後職場定着率は100%と平均職場定着率49.3%を大幅に上回っております」という記載はありますが、これは精神障がい者雇用に限った指標であり、全社の離職率ではありません。

スプリックスは持株会社ですか

いいえ。有価証券報告書「事業の内容」によると、提出会社自身が森塾・河合塾マナビスなどを直接運営しています。連結子会社は湘南ゼミナール・プログラミング総合研究所など7社です。連結従業員数は1,550人です。

スプリックスの自己資本比率はなぜ下がっているのですか

総資産額の増加が、純資産額の増加より大きいためです。5期で総資産額は12,758百万円から17,608百万円へ+38.0%増える一方、純資産額は8,765百万円から9,938百万円の増加にとどまっています(編集部の算出)。有価証券報告書のMD&Aによると、直近期の総資産増加(前事業年度末比1,848百万円増)の主な要因は、現金及び預金・未収入金・投資有価証券の増加とされています。

スプリックスの従業員数は何人ですか

提出会社は823人、連結では1,550人です(第29期・2025年9月30日現在)。提出会社の従業員数は、5期を通じて502人から823人へ増え続けています。

スプリックスは継続企業の前提に関する記載がありますか

有価証券報告書に、継続企業の前提に関する疑義の記載はありません。

スプリックスの女性管理職比率はどれくらいですか

管理職に占める女性労働者の割合は8.6%です。あわせて、男性労働者の育児休業取得率は0.0%、労働者の男女の賃金の差異は全労働者91.7%(正規雇用88.5%、パート・有期103.1%)と記載されています。

まとめ

• 平均年間給与5,085,757円(約509万円)は、提出会社823人の平均。平均年齢29.9歳・平均勤続年数3.6年
• 全社的な離職率の具体的な数値の記載はない。精神障がい者採用の一年後職場定着率100%という別枠の記載がある
• 持株会社ではない。森塾・湘南ゼミナール・河合塾マナビス等を提出会社と連結子会社が直接運営。連結従業員1,550人
• 売上高は5期で133億円→220億円(+64.9%)、従業員数は502人→823人(4期連続増加、+64.0%)(編集部の算出)
• 経常利益・当期純利益は一直線には増えておらず、第27期にいったん落ち込んだあと回復している
• 自己資本比率は68.62%→56.21%へ、4期連続で低下(△12.41ポイント、編集部の算出)。総資産の増加が純資産の増加を上回ったことが背景
• 管理職に占める女性労働者の割合は8.6%、男性の育児休業取得率は0.0%、賃金の差異(全労働者)は91.7%
• 有価証券報告書に、継続企業の前提に関する疑義の記載はない
• この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。

この会社に応募するなら、離職率の推定値より先に、従業員数の増え方と自己資本比率の動きを、有価証券報告書の実額で確認してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値・事実は、2026年9月25日に取得した第29期有価証券報告書に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年9月25日|平均年間給与の記述:「平均年間給与は第28期(2024年9月期)実績で約508.6万円」としていましたが誤りでした。「平均年間給与は5,085,757円(約509万円、第29期・2025年9月期)」に改めました。理由:有価証券報告書を確認したところ、508.6万円という金額は第28期(2024年9月期)の実額(4,907,459円)ではなく、第29期(2025年9月期)の実額5,085,757円と一致しており、決算期の表示に誤りがありました。

参考・出典

• 株式会社スプリックス 第29期(2024年10月1日〜2025年9月30日)有価証券報告書(2025年12月26日提出/EDINET書類管理番号 S100XCTM/EDINETコード E34053)。該当箇所は8ページ目「従業員の状況」、「事業の内容」「関係会社の状況」、「主要な経営指標等の推移」:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100XCTM.pdf
• 株式会社スプリックス 第28期(2023年10月1日〜2024年9月30日)有価証券報告書(2024年12月26日提出/EDINET書類管理番号 S100V0FH)。平均年間給与の照合に使用:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100V0FH.pdf
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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