総医研ホールディングスの平均年収888万円は7人の平均｜自己資本比率98.7%の持株会社

※本記事にはプロモーションを含みます。

総医研ホールディングスの平均年間給与は、第32期(2026年6月期)の有価証券報告書で8,878,600円です。ただし、この平均の対象は7人です。平均年齢は47.67歳、平均勤続年数は4.17年です。

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、投資助言の専門性も登録も持っていないためです。この記事で言う「将来性」は、働く場所として続くかどうかの意味に限ります。

結論|自己資本比率98.70%、化粧品子会社は解散・清算へ

向いている人:応募先がホールディングス(持株会社)なのか、グループの事業会社のどれかを自分で確かめられる人。バイオ・ヘルスケア・化粧品のいずれかの分野に関心がある人。

慎重に考えたい人:検索で出てくる「平均年収888万円」を自分が入社した場合の待遇として計算に入れている人。その数字は7人の平均であり、応募先として想定されるのはグループの事業会社です。

この記事の調査条件

• 主軸:第32期(2025年7月1日〜2026年6月30日)有価証券報告書。書類管理番号 S100Z3JY、2026年9月24日提出、EDINETコード E05367
• 該当ページ:同報告書37ページ目「従業員の状況」の提出会社の状況・最大人員会社の状況と、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月25日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページの記載をそのまま用いています
• 併用:会社が公表するグループ紹介ページ(2026年9月25日に編集部が参照)。グループ会社の事業分野の出典として使用しています

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。

口コミサイトの推定年収は、この記事の根拠にしていません。この会社は提出会社の従業員が7人であり、口コミの数字が「誰の待遇を指しているのか」がそもそも成立しにくいためです。

提出会社の従業員が7人という数字だけで会社を判断するのは早計です。有価証券報告書の数字を編集部がどう読んでいるかは、企業記事で有報の数字をどう扱っているかにまとめています。提出会社の従業員が極端に少ない持株会社の読み方は、提出会社1,364人と連結3,045人を突き合わせた記事や、総資産が5期で2.57倍に増えた医薬品開発受託会社の記事でも同じ考え方を使っています。

平均年間給与888万円、対象の7人はどんな人物か

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

従業員が7人しかいない以上、この8,878,600円という平均は、少人数の給与を単純平均した数字です。提出会社の従業員は7人であり、平均年間給与を一人ひとりの給与として読むことはできません。

この7人がどのような立場の人物かについて、有価証券報告書に記載はありません。

なお、有価証券報告書の注記によると、平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれます。基本給が888万円あるという意味ではありません。

生体評価・化粧品・健康食品、グループの事業構成

会社が公表しているグループ紹介ページと有価証券報告書「関係会社の状況」から、事業の骨格を整理します(2026年9月25日に編集部が参照)。当社グループは、当社および連結子会社3社(株式会社総合医科学研究所・日本予防医薬株式会社・株式会社ビービーラボラトリーズ。いずれも大阪府豊中市・議決権所有割合100.0%)で構成され、生体評価システム事業・ヘルスケアサポート事業・化粧品事業・健康補助食品事業・機能性素材開発事業という5つの事業(セグメント)を営んでいるとされています。事業の数(5つ)と法人の数(連結子会社3社)は一致しません。1社が複数の事業を兼ねている形です(株式会社総合医科学研究所は生体評価システム・ヘルスケアサポートの2事業、日本予防医薬株式会社は健康補助食品・機能性素材開発・化粧品の3事業)。なお、株式会社NRLファーマは当連結会計年度中に日本予防医薬株式会社へ吸収合併され、連結の範囲から除外されています。

グループの事業内容(会社の公表情報による):

• 生体評価システム事業:食品等の評価試験受託、バイオマーカー開発、医薬臨床研究支援
• ヘルスケアサポート事業:健康保険組合向けサービス等
• 化粧品事業:プラセンタ製品等の化粧品の製造・販売
• 健康補助食品事業:機能性食品の開発・販売
• 機能性素材開発事業:機能性素材の研究開発

食品評価・化粧品・健康食品という、性質の異なる複数の事業が並んでいます。「総医研ホールディングス」という名前だけで一括りにせず、応募先が具体的にどの会社かを最初に確認してください。なお、会社が2025年8月18日開催の取締役会で決議した内容によれば、連結子会社の株式会社ビービーラボラトリーズ(化粧品事業)は中国市場から撤退し、2026年3月31日(予定)までに全ての事業活動を終了して解散・清算する方針です。国内基盤のプラセンタ製品に関する化粧品事業は、連結子会社の日本予防医薬株式会社に移管して継続します(有価証券報告書・第31期「重要な後発事象」に記載。2026年9月25日に編集部が原本で確認)。化粧品事業のこの動きが当期の連結業績に与えた影響の詳細は、本記事の調査範囲では確認していません。

連結ベースの従業員は45人|セグメント別の内訳

有価証券報告書の「従業員の状況」には、提出会社7人だけでなく、連結会社全体(グループ全体)の従業員数も、セグメント別に記載されています(2026年9月25日に編集部が原本で確認)。

グループ全体では45人で、平均年間給与888万円の母集団だった提出会社7人の6.4倍にあたります(編集部の算出)。応募を検討する場合、実際に働く現場は生体評価システム・ヘルスケアサポート・化粧品・健康補助食品・機能性素材開発のいずれかの事業に属します(有価証券報告書のセグメント別従業員数)。配属先の事業は求人票や面談で確認する必要があり、提出会社7人だけを見ていては規模感を見誤ります。ただし、セグメント別の平均年間給与は、有価証券報告書に記載はありません。「化粧品」1人・「機能性素材開発」1人のように、事業によっては従業員が1人しかいない区分もあり、事業単位の待遇を平均値で語ることはできません。

女性活躍・育休データは「公表義務の対象ではない」と有報が明記

有価証券報告書には通常、「管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合」「男性労働者の育児休業取得率」「労働者の男女の賃金の額の差異」の記載欄がありますが、この会社は次のように明記して記載を省略しています(2026年9月25日に編集部が原本で確認)。

提出会社及び連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。

有価証券報告書はこのように、公表義務の対象ではないことを理由に記載を省略すると明記しています。「開示がない」のではなく、有価証券報告書自身が、公表義務の対象ではないと説明しているという原文どおりの事実として受け止めています。対象規模の具体的な人数要件は法律ごとに異なるため、当サイトでは断定せず、有価証券報告書の原文を引用するにとどめます。

医療DX・EC運営・薬事の専門人材確保、M&A後の統合を課題に

会社の「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」には、人員計画に関わる記述があります(2026年9月25日に編集部が有価証券報告書の原文で確認)。「人材の確保及び組織体制の強化」を課題の1つとして挙げ、「医療DX、EC運営、薬事等の専門人材の確保・育成を進め」るとしています。

あわせて、「M&A実施後の統合プロセス(PMI)を適切に推進し、グループ全体のガバナンス及び内部管理体制を強化する」という記述もあります。グループ内で子会社の統合・再編が続いていることを示す一文です。本記事で扱った株式会社ビービーラボラトリーズの解散・清算や、株式会社NRLファーマの日本予防医薬株式会社への吸収合併も、この再編の一部です。今後さらに別の再編が起きるかどうかは、2026年9月25日時点の有価証券報告書からは判断できません。

サステナビリティに関する記述では、「従業員の健康増進、疲労緩和を促進し、ワークライフ・バランスを充実させ、やりがいと安心感をもって就業できる環境づくり」を掲げ、育児休業制度・テレワーク・有給休暇取得の推進・人間ドック受診の勧奨を実施しているとしています。ただし、これらの制度の利用実績(取得率・利用人数等)の数値は、有価証券報告書に記載はありません。

自己資本比率はほぼ変わらず、業績だけが上下した5期

提出会社(単体)の5期分です。

※単位は千円(自己資本比率・従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。第30期の当期純利益は△10,455千円、すなわち当期純損失1,045万5千円です。符号を取り違えて「黒字」と書かないよう注意しています。

自己資本比率が一貫して高い

5期を通じて、自己資本比率は95.60%〜99.50%という極めて高い水準で推移しています。総資産(4,860,089千円)のほとんどが負債ではなく自己資本でまかなわれていることになります。総資産の規模(約48.6億円)に対して、売上高(838,400千円=約8.4億円)は相対的に小さく、提出会社の財務は事業の売上規模よりも保有資産の厚みが特徴です。

業績は年によって振れが大きい

売上高は438,600千円(第28期)→376,600→304,200→753,400→838,400千円(第32期)と、第30期を底に、直近2期で大きく増えています(編集部の算出)。経常利益も136,895千円→86,862→1,768→419,844→538,312千円と同じ動きです。第30期の経常利益は1,768千円でした。当期純損失も計上しています。

従業員数(提出会社)は9人→7人→11人→9人→7人と、少人数であるがゆえに年によって上下しています。5期を通じて明確な増加・減少の傾向とは言えず、7〜11人の範囲で推移しています。

「配属先はどの事業ですか」に続く、総医研グループ5社の内訳

私はバイオ・ヘルスケア業界で働いたことはありません。その前提で、採用側として複数の業界の面接に関わってきた立場から書きます。

提出会社の従業員が7人という会社の求人を見たとき、私がまず確認するのは「募集している業務が、持株会社の管理部門なのか、グループの事業会社の現場なのか」です。理由は単純で、持株会社側の求人は経営企画・管理部門など少数のポジションに限られることが多く、事業の現場で働きたい人にとっては、応募先がグループのどの事業会社かのほうが重要だからです。

総医研ホールディングスの場合、生体評価システム・ヘルスケアサポート・化粧品・健康補助食品という性質の異なる事業がグループ内に並んでいます。求人票に書かれている業務内容が、どの事業・どの法人に属するのかを面接で確認する価値があります。

求人票には、雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項7号)。応募先が「株式会社総医研ホールディングス」なのか、グループの事業会社のどれかなのかは、求人票で確認できる法定の情報です。

グループ最大の事業会社、総合医科学研究所の平均年間給与は556万円(5,558,379円)

有価証券報告書「従業員の状況」には、連結子会社のうち従業員数が最も多い会社(最大人員会社)の年収データが記載されています。2026年6月30日現在、株式会社総合医科学研究所の従業員数は23人(臨時雇用者13人)、平均年齢40歳8ヶ月、平均勤続年数9年0ヶ月、平均年間給与5,558,379円(前事業年度比△0.1%)です。これは提出会社7人(平均年間給与8,878,600円)とは別の、グループの事業会社の実額です。

次の項目は、有価証券報告書に記載がありません。

• 日本予防医薬株式会社・株式会社ビービーラボラトリーズなど、最大人員会社(総合医科学研究所)以外の子会社の平均年収・セグメント別の平均年収
• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 月平均の残業時間
• 年次有給休暇の取得率の実績値(推進しているという方針は開示されている)
• 提出会社の従業員7人の詳しい経歴・役職

この5項目について、当サイトは有価証券報告書にない数値を書きません。他サイトに掲載されている年収の数値がもしあるとしても、それが提出会社7人・最大人員会社23人・その他子会社のいずれの数字なのかが、根本的に不明です。なお、グループ全体(連結)の従業員数はセグメント別に開示があり(45人)、本記事の別の節で扱っています。管理職の女性比率・男性育休取得率・男女賃金差異は、有価証券報告書が「公表義務の対象ではないため、記載を省略しております」と明記しており、数値そのものが記載されていません。

なお、有価証券報告書に、継続企業の前提に関する疑義の記載はありません。

よくある質問

総医研ホールディングスの平均年収はいくらですか

有価証券報告書の平均年間給与は8,878,600円ですが、これは提出会社の従業員7人の平均です。平均年齢47.67歳・平均勤続年数4.17年の少人数の集団であり、グループの事業会社で働く人の待遇を示す数字ではありません。

総医研ホールディングスの財務は健全ですか

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。「働く場所として続くか」という観点で見ると、自己資本比率は5期を通じて95.60%〜99.50%という高い水準で推移しています。ただし第30期(2024年6月期)は当期純損失10,455千円を計上しており、業績には年による振れがあります。

総医研ホールディングスグループにはどんな会社がありますか

有価証券報告書「関係会社の状況」によると、生体評価システム事業・ヘルスケアサポート事業・化粧品事業・健康補助食品事業・機能性素材開発事業の各分野は、連結子会社3社(株式会社総合医科学研究所・日本予防医薬株式会社・株式会社ビービーラボラトリーズ)で営んでいます(2026年9月25日に編集部が原本で確認)。性質の異なる複数の事業が並んでいるため、応募先が具体的にどの会社かを確認することが重要です。

総医研ホールディングスの従業員数は何人ですか

有価証券報告書の提出会社の欄では7人です(第32期・2026年6月期)。5期では9人→7人→11人→9人→7人と推移しており、少人数であるため年による変動があります。グループ全体(連結)の従業員数は45人で、セグメント別の内訳は本記事の別の節で扱っています。

総医研ホールディングスの残業時間や離職率はどれくらいですか

有価証券報告書に、残業時間・離職率の記載はありません。グループ各社の状況は、それぞれの求人票または面談で確認してください。

総医研ホールディングスは継続企業の前提に関する注記がありますか

有価証券報告書に、継続企業の前提に関する疑義の記載はありません。

まとめ

• 有価証券報告書の平均年間給与8,878,600円は、提出会社の従業員7人の平均。平均年齢47.67歳・平均勤続年数4.17年
• 総資産は4,860,089千円(約48.6億円)、自己資本比率は98.70%。5期を通じて95.60%〜99.50%の高水準で推移(有価証券報告書)
• 売上高は438,600千円→838,400千円(第32期)。第30期(304,200千円)を底に直近2期で回復(編集部の算出)
• 第30期(2024年6月期)の当期純利益は△10,455千円の当期純損失(経常利益は1,768千円の黒字)。符号を含めて確認している
• 従業員数(提出会社)は9人→7人→11人→9人→7人と、少人数ゆえに年で変動
• グループは連結子会社3社(株式会社総合医科学研究所・日本予防医薬株式会社・株式会社ビービーラボラトリーズ)で、生体評価システム・ヘルスケアサポート・化粧品・健康補助食品・機能性素材開発の5事業を営む
• 連結ベースの従業員数は45人(セグメント別開示)。提出会社7人の6.4倍にあたる(編集部の算出)
• 管理職の女性比率・男性育休取得率・男女賃金差異は、有価証券報告書が「公表義務の対象ではない」と明記して記載を省略しており、数値の記載がない
• 株式会社総合医科学研究所(最大人員会社)の平均年間給与は556万円(5,558,379円)(23人、平均年齢40歳8ヶ月、平均勤続年数9年0ヶ月)。それ以外の子会社の年収・残業時間・離職率は、有価証券報告書に記載がない
• この記事の「将来性」は、働く場所として続くかの意味。この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。

この会社(またはグループの事業会社)に応募を検討している場合、年収の数字より先に、応募先がホールディングスなのかグループの事業会社なのかを面談で確認することを強くすすめます。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

同じように提出会社の従業員が極端に少ない持株会社の例として、自己資本比率が5期で66.20%から30.10%へ下がった記事もあわせて見ると、母集団の小ささが平均をどう歪めるかがつかみやすくなります。

※本記事の数値は、2026年9月25日に取得した第32期有価証券報告書と、同日に確認した会社のグループ紹介ページに基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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参考・出典

• 株式会社総医研ホールディングス 第32期(2025年7月1日〜2026年6月30日)有価証券報告書(2026年9月24日提出/EDINET書類管理番号 S100Z3JY/EDINETコード E05367)。本記事が用いたのは7ページ目「関係会社の状況」、10〜12ページ目「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」「サステナビリティに関する考え方及び取組」、37ページ目「従業員の状況」(連結会社の状況・提出会社の状況・最大人員会社=株式会社総合医科学研究所の状況・女性活躍/育休データの記載省略の根拠)、65〜67ページ目「セグメント情報」、および「主要な経営指標等の推移」:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100Z3JY.pdf
• 株式会社総医研ホールディングス 第31期(2024年7月1日〜2025年6月30日)有価証券報告書(2025年9月24日提出/EDINET書類管理番号 S100WQAL/EDINETコード E05367)。本記事では「従業員の状況」の平均年間給与(前期時点の数値の確認用)、および「重要な後発事象」(化粧品子会社の事業終了方針の出典)として使用:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100WQAL.pdf
• 株式会社総医研ホールディングス「グループ事業紹介」(2026年9月25日に編集部が参照。グループ会社の事業分野の出典):https://soiken.com/company/group/
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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