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SDエンターテイメントの平均年収434万円｜従業員381人のうち350人はウェルネス事業

SDエンターテイメントの平均年間給与と、単体89人・連結381人の関係を示したアイキャッチ画像
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※本記事にはプロモーションを含みます。

SDエンターテイメント株式会社の平均年間給与は、第72期(2026年3月期)の有価証券報告書で4,337,295円です。平均年齢41.2歳、平均勤続年数7.0年の89人の数字です。

この89人は、提出会社(単体)の従業員です。会社が連結子会社4社とともに構成するグループ全体の従業員は、有価証券報告書の同じ「従業員の状況」によると381人(平均臨時雇用者152人を含む)。平均年間給与の対象になっているのは、381人のうち89人だけということになります。

結論|単体の総資産・純資産は5期で3割超縮んだが、自己資本比率はほぼ横ばい

確認項目 結果 根拠
平均年間給与の母集団 89人(提出会社) 第72期有価証券報告書「従業員の状況」
平均年間給与 4,337,295円 同上
連結の従業員数 381人(平均臨時雇用者152人) 同上「従業員の状況」連結欄
ウェルネス事業の従業員 350人 同上(セグメント別従業員数)
単体の総資産・純資産の向き 5期で総資産△32.9%・純資産△34.9% 「主要な経営指標等の推移」(増減率は編集部の算出)
自己資本比率(単体) 28.50%→27.60% 同上
女性管理職比率 25.0%(会社目標30%以上) 「従業員の状況」
男性の育児休業取得率 100.0% 同上
残業時間・離職率 記載なし 有価証券報告書に記載なし

向いている人:フィットネス・保育・介護のいずれかの現場で長く働くつもりの人。応募先が本社機能なのか、事業を直接運営する現場なのかを自分で確かめてから動ける人。

慎重に考えたい人:検索で見かける「平均年収400万円台」という数字だけで待遇を判断している人。その数字が単体89人のものか、口コミなどの推計かによって、意味がまったく変わります。

この記事の調査条件

数値はすべてSDエンターテイメントが提出した有価証券報告書の原本(PDF)から抽出しています。口コミサイトの推定年収は根拠に使っていません。

  • 主軸:第72期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YNJD、2026年6月30日提出、EDINETコード E04704
  • 抽出箇所:「従業員の状況」の提出会社・連結の従業員数、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分、「事業の内容」「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」のセグメント別記載
  • 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月25日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました
  • 決算期は3月です。有価証券報告書の提出は毎年6月下旬

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。

口コミサイトや第三者集計の推定年収は使わず、有価証券報告書の実額だけを根拠にしています。旧記事が根拠にしていた日本経済新聞・求人ボックスの集計も、同じ理由で使っていません。

単体と連結のどちらを見ているかを取り違えると、会社の見え方は反転します。その仕分けの手順は有価証券報告書に2つの従業員数が並ぶときの読み方にまとめました。

SDエンターテイメントの平均年間給与と、単体89人・連結381人の関係を示したアイキャッチ画像

89人と381人|平均年間給与が対象にしているのはどちらか

有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社の欄をそのまま出します。

項目 第72期(2026年3月期)
従業員数 89人(平均臨時雇用者61人)
平均年齢 41.2歳
平均勤続年数 7.0年
平均年間給与 4,337,295円

同じ書類の連結欄では、従業員数は381人(平均臨時雇用者152人)と記載されています。89人と381人、どちらも同じ有価証券報告書の同じページに載っている数字です。

内訳もセグメントごとに公表されています。

セグメント 従業員数
ウェルネス事業 350人
不動産賃貸事業 1人
管理・その他 30人

ウェルネス事業だけで、連結全体381人の91.9%を占めます(編集部の算出)。平均年間給与4,337,295円が対象にしている89人は、この350人の大半とは別の集団です。提出会社は持株会社ではなく自ら事業を営む会社ですが、89人という規模は、350人が働くウェルネス事業の現場のごく一部にとどまります。

なお、有価証券報告書の注記によると、平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれます。基本給が434万円あるという意味ではありません。

ボウリング場からウェルネス事業へ|社名も3度変わった

この会社は、いまの事業に至るまでに何度も姿を変えています。有価証券報告書の沿革によると、1954年に須貝興行株式会社として設立され、その後次のように社名を変えています。

時期 社名
1954年 須貝興行株式会社
1996年4月 株式会社スガイ・エンタテインメントに変更
2009年7月 株式会社ゲオディノスに変更
2014年7月 SDエンターテイメント株式会社に変更(現在)

1960年代後半からボウリング事業を展開していましたが、1973年の石油ショック後に需要が縮小し、映画館事業への転換を進めたと有価証券報告書に記載されています。古い口コミにボウリング場やレンタルビデオの話が出てくるとしても、いまの主力事業とは別です。

現在のセグメント構成は次のとおりです。

セグメント 事業内容(有価証券報告書の記載より)
ウェルネス事業 フィットネスクラブ等の運営、認可・企業主導型保育の運営、介護等施設の運営
不動産賃貸事業 当社所有の建物ならびに土地の賃貸
その他事業 コールセンター事業、事務用品販売等

「エンターテイメント」という社名からは想像しにくいかもしれませんが、いまの主力はフィットネス・保育・介護です。応募を検討する場合、社名のイメージではなく、この3分野のどこに配属されるのかを求人票で確認してください。

本社の人数だけで平均給与の水準を判断すると、誤解が起きることがあります。本社の人数だけで平均給与を判断すると起きる誤解は、持株会社本体の従業員がわずか4人という別の会社の例です。教育・放送・技術など、性質の異なる複数の事業を1社で抱える会社の例は、通信制高校から映像制作まで扱う別の会社の例で確認できます。

5期の推移|総資産と純資産は3割超縮んだが、自己資本比率はほぼ横ばい

「主要な経営指標等の推移」から5期分です。この表は提出会社(単体)の数字で、上で見た89人と同じ母集団です。

期 第68期 第69期 第70期 第71期 第72期
決算年月 2022年3月 2023年3月 2024年3月 2025年3月 2026年3月
売上高(千円) 1,975,380 1,769,409 1,779,938 1,833,872 1,933,984
当期純利益・損失(千円) 156,634 △369,717 4,300 △84,704 3,017
純資産額(千円) 1,275,200 907,756 912,631 825,770 830,718
総資産額(千円) 4,481,250 3,501,109 3,333,126 2,855,683 3,009,200
自己資本比率 28.50% 25.90% 27.40% 28.90% 27.60%
従業員数 108人 92人 86人 96人 89人

※単位は千円(自己資本比率・従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。

当期純利益の行は、5期のうち2期が赤字(マイナス)です。第69期の△369,717千円が最も大きく、第71期にも△84,704千円の赤字があります。直近の第72期はかろうじて3,017千円の黒字です。「安定して黒字」とは言えない5期です。

売上高は1,975,380千円から1,933,984千円へ、5期で△2.1%(編集部の算出)。ほぼ横ばいですが、第68期から第69期にかけて一度△10.4%落ち込み、そこから3期連続で回復しています。

より大きく動いているのは、総資産と純資産です。総資産は4,481,250千円から3,009,200千円へ、5期で△32.9%(編集部の算出)。純資産も1,275,200千円から830,718千円へ、△34.9%(同)縮小しています。

資産と純資産がほぼ同じ割合で縮んだため、自己資本比率(単体)は28.50%から27.60%へと、大きくは動いていません。純資産が最も大きく落ち込んだ第69期(2023年3月期)について、第69期(2023年3月期)の有価証券報告書は、特別損失に計上した「転貸損失」(79,834千円)と「転貸損失引当金繰入額」(72,439千円)などにより当期純損失(△369,717千円)を計上したと説明しています。第71期(2025年3月期)の有価証券報告書は、特別損失に「店舗閉鎖損失」(21,171千円)を計上し、当期純損失(△84,704千円)になったと記載しています。

なお、連結ベースの自己資本比率は38.4%(前期37.7%)と、単体とは別の数字が記載されています。単体27.60%・連結38.4%は、母集団が違う別々の数字であり、接続して読みません。

提出会社(単体)の従業員数は108人→89人へ、5期で19人減っています(編集部の算出)。ただし一直線ではなく、108人→92人→86人→96人→89人と、第70期を底に一度増えてから再び減る動きです。

SDエンターテイメントの単体総資産・純資産の5期推移と自己資本比率を示したグラフ

男性の育休取得率100%｜対象は提出会社89人のうちの実績

有価証券報告書「従業員の状況」には、提出会社の多様性に関する指標も載っています。口コミに頼らずに働き方を知るための、数少ない一次情報です。

指標 数値
管理職に占める女性労働者の割合 25.0%(会社の目標は30%以上)
男性労働者の育児休業取得率 100.0%
労働者の男女の賃金の差異(全労働者) 56.2%
同(正規雇用労働者) 72.7%
同(パート・有期労働者) 127.4%

男女の賃金の差異は、厚生労働省の算出方法で女性の平均年間賃金を男性の平均年間賃金で割って100を掛けた数値として公表されます。正規雇用労働者の72.7%は、女性の平均年間賃金が男性のおよそ7割強の水準にあることを意味します。

注目したいのは、パート・有期労働者の欄が127.4%になっている点です。この区分では、女性の平均賃金が男性の平均賃金を上回っています。

男性の育児休業取得率は100.0%です。対象となった人数(母数)は有価証券報告書に記載がありません。母数が小さいと、この種の比率は1人の動きで大きく振れます。

有給休暇取得率は83.3%(連結)。ただし残業時間・離職率の記載はありません

有価証券報告書の「サステナビリティに関する考え方及び取組」には、連結ベースの年次有給休暇取得率83.3%(目標80%以上)という記載があります。ただしこれは連結全体(381人)の数字で、平均年間給与の対象である提出会社89人だけの数字ではありません。

次の項目は、有価証券報告書のどこにも記載がありません。

  • 月平均の残業時間
  • 離職率(3年以内離職率を含む)
  • ウェルネス事業(フィットネス・保育・介護)ごとの年収差
  • 賞与だけの金額と、その算定方法
  • 連結子会社4社それぞれの従業員数と平均年収

当サイトは、この5項目について推定値を書きません。「きつい」「激務」で検索してこの記事に来た方には、有価証券報告書に残業時間・離職率の記載はない、という答えになります。

保育・介護の現場に配属される場合に、確認しておきたいこと

私は保育・介護の現場で働いたことはありません。その前提で、採用する側として面接をしてきた立場から書きます。

ウェルネス事業は「フィットネス」「保育」「介護」という、利用者も勤務時間の組み方もまったく異なる3分野を含んでいます。求人票の「ウェルネス事業」という一言だけで、どの分野に配属されるかは決まりません。

面接で聞くとしたら、「配属予定の事業(フィットネス・保育・介護のどれか)と、就業の場所の変更の範囲」です。求人票には、就業の場所に関する事項を「就業の場所の変更の範囲を含む」形で明示する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項3号)。

もう1つ、雇用主が提出会社(SDエンターテイメント株式会社)なのか、連結子会社のどれかなのかも確認してください。有価証券報告書で平均年間給与を追えるのは、89人が所属する提出会社だけです。求人票には、雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(同項7号)。

よくある質問

SDエンターテイメントの平均年収はいくらですか

第72期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は4,337,295円です。平均年齢41.2歳、平均勤続年数7.0年の従業員89人の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。連結の従業員数は381人(平均臨時雇用者152人を含む)なので、この平均が対象にしているのは連結の一部にあたる89人です。

SDエンターテイメントはボウリングの会社ですか

いまは違います。1954年に須貝興行株式会社として設立され、1960年代後半からボウリング事業を展開していましたが、1973年の石油ショック後に事業を転換しました。現在の主力はフィットネス・保育・介護を含む「ウェルネス事業」で、連結従業員381人のうち350人がこの事業に属しています。

SDエンターテイメントの従業員数は何人ですか

2つの数字があります。有価証券報告書の提出会社の欄は89人、連結欄は381人(平均臨時雇用者152人)です。セグメント別ではウェルネス事業が350人、不動産賃貸事業が1人、管理・その他が30人と記載されています。

SDエンターテイメントの将来性はどうですか

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。「働く場所として続くか」で見ると、提出会社(単体)の総資産・純資産は5期でともに3割超縮小していますが、自己資本比率はほぼ横ばいです。連結ベースの自己資本比率は38.4%(前期37.7%)で、単体とは別の数字として記載されています。純資産が最も大きく落ち込んだ第69期については、有価証券報告書が転貸損失及び転貸損失引当金繰入額の計上等による当期純損失を理由に挙げています。

SDエンターテイメントの女性管理職比率や育休取得率は公表されていますか

はい。有価証券報告書によると、提出会社の女性管理職比率は25.0%(会社目標30%以上)、男性の育児休業取得率は100.0%です。男女の賃金の差異は、全労働者で56.2%、正規雇用労働者で72.7%と記載されています。

SDエンターテイメントの残業時間や離職率はどれくらいですか

有価証券報告書に、残業時間や離職率の記載はありません。なお、連結ベースの年次有給休暇取得率は83.3%(目標80%以上)と記載されています。当サイトは推定値を書きません。応募時に求人票と面談で確認してください。

まとめ

  • 平均年間給与4,337,295円は、提出会社(単体)89人の平均。平均年齢41.2歳・平均勤続年数7.0年
  • 連結の従業員数は381人(平均臨時雇用者152人)。うち350人がウェルネス事業(フィットネス・保育・介護)に属する
  • 1954年設立の須貝興行株式会社が前身。1960年代後半のボウリング事業から、1973年の石油ショック後に事業転換し、社名も3度変わっている
  • 単体の総資産は5期で△32.9%、純資産は△34.9%(いずれも編集部の算出)。自己資本比率は28.50%→27.60%とほぼ横ばい
  • 女性管理職比率25.0%(目標30%以上)、男性の育児休業取得率100.0%、男女の賃金の差異(正規雇用労働者)72.7%
  • 有給休暇取得率は83.3%(連結。目標80%以上)。ただし残業時間・離職率・事業別の年収差は有価証券報告書に記載がない
  • この記事は、会社を投資の対象としては評価していない

この会社に応募するなら、社名から連想する事業ではなく、フィットネス・保育・介護のどの分野に配属されるかを確認してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。

※本記事の数値は、2026年9月25日に取得した第72期有価証券報告書に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

  • 2026年9月25日|平均年収の記述:「平均年間給与は約415万円」としていましたが誤りでした。「第72期(2026年3月期)有価証券報告書の実額は4,337,295円(約434万円)、提出会社89人の数字」に改めました。理由:旧記事の415万円には根拠となる決算期の明記がなく、最新の有価証券報告書の実額(4,337,295円)と一致しませんでした。

参考・出典

著者紹介
コロ助
コロ助
企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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