ニチアスは減収でも利益が5期で最高|平均年収759万円は1,930名の数字
※本記事にはプロモーションを含みます。
ニチアスの第210期(2026年3月期)は、売上高が前の期より6,515百万円減りました。それでも経常利益は33,485百万円、当期純利益は29,279百万円で、どちらも5期の中でいちばん大きい額です(いずれも提出会社=単体の数字)。
同じ期の平均年間給与は7,599,855円、平均年齢40.9歳、平均勤続年数13.9年。ただしこの平均の対象は1,930名で、企業サイトが公表している連結の従業員数は6,424名です。
この記事は「将来性」を、働く場所として続くかどうかだけで見ます。会社を投資の対象としては評価しません。
結論|売上が減っても利益と人が増えている。ただし年収の対象は連結の3割
| 確認項目 | 結果 | 根拠 |
|---|---|---|
| 平均年間給与の母集団 | 1,930名(提出会社) | 第210期有価証券報告書「従業員の状況」 |
| 連結の従業員数 | 6,424名 | 企業サイト「会社概要」(2026年3月末現在) |
| 単独が連結に占める割合 | 30.0% | 1,930÷6,424(編集部の算出) |
| 直近期の売上高 | 前期比△3.2% | 200,970百万円→194,455百万円(同) |
| 経常利益の5期 | +54.9%・5期連続で増加 | 21,614百万円→33,485百万円(同) |
| 当期純利益の5期 | +79.1%・5期連続で増加 | 16,347百万円→29,279百万円(同) |
| 提出会社の従業員数 | +190名(5期) | 1,740名→1,930名(同)。第207期に一度減っている |
| 自己資本比率 | 71.50%(5期連続で上昇) | 56.40%→71.50%(第206期→第210期) |
| 残業時間・離職率・有給取得率 | 開示を確認できず | 有価証券報告書の抽出範囲と企業サイトのいずれにも記載なし |
向いている人:売上の量より利益の質で会社を見る人。断熱・シール・耐火といった技術の分野で長く働くつもりの人。
慎重に考えたい人:検索で出てくる「平均年収700万〜800万円台」を自分の想定年収にしている人。その水準の根拠は、連結6,424名のうち1,930名の平均です。
この記事の調査条件
数値は有価証券報告書の原本と、会社が自社サイトで公表しているページの2つから取り、どちらの数字かを毎回書き分けます。
- 主軸:第210期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YG7B、2026年6月24日提出、EDINETコード E01151
- 抽出箇所:同報告書74ページ目「第5 従業員の状況」の提出会社の状況と、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分
- 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました
- 併用:ニチアス株式会社「会社概要」とコーポレートサイトのトップページ。編集部が2026年9月22日に、問いの形を変えてそれぞれ2回開き、記載が一致することを確認しています
- 新卒採用の募集要項は確認できませんでした。採用サイト(nichias-recruit.com)へのアクセスが2026年9月22日時点で拒否され、初任給を含む募集要項に到達していません
- 決算期は3月です。有価証券報告書の提出は毎年6月下旬
口コミの推定年収は、この記事の根拠にしていません。集計の方法が公表されておらず、編集部の側で検算できないためです。当サイトが使う年収は、有価証券報告書に載っている実額1つだけです。
この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。
利益と人員が同じ向きに動いているかどうかは、会社の状態を読むときの要になります。その見方は利益と人員が同じ向きに動いているかを見るにまとめました。

7,599,855円は、連結6,424名のうち1,930名の平均
有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。
| 項目 | 第210期(2026年3月期) |
|---|---|
| 従業員数 | 1,930人 |
| 平均年齢 | 40.9歳 |
| 平均勤続年数 | 13.9年 |
| 平均年間給与 | 7,599,855円 |
企業サイトの会社概要の記載と並べます。
| 項目 | 記載 |
|---|---|
| 商号 | ニチアス株式会社 NICHIAS Corporation |
| 設立 | 1896年(明治29年)4月9日 |
| 資本金 | 121億2,835万2,879円(2026年3月末現在) |
| 本社 | 東京都中央区八丁堀一丁目6番1号 |
| 代表者 | 代表取締役社長 亀津 克己 |
| 従業員数 | 連結:6,424名 単独:1,930名(2026年3月末現在) |
企業サイトの「単独:1,930名」は、有価証券報告書の提出会社の従業員数1,930人と一致しました。別々の資料に載っている同じ数字が合ったということです。この記事で「提出会社」と書くときは、企業サイトが「単独」と呼んでいるものと同じだと考えて読んでください。
割合を出します。1,930名は連結6,424名の30.0%です(編集部の算出)。残る4,494名は、7,599,855円という平均の対象に入っていません(同)。
連結で働く10人のうち7人は、この平均の外側にいます。持株会社ほど極端ではありませんが、「ニチアスの年収は759万円」と単独で書くと、7割の人にとっては別の会社の話になります。
有価証券報告書の注記によると、平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれます。基本給が759万円あるという意味ではありません。
平均年齢40.9歳から平均勤続年数13.9年を引くと27.0歳になります(差の算出は編集部)。平均どうしの差なので個々の入社年齢を表すものではありませんが、新卒だけで固められた集団ではないことは読めます。
プラント工事から建材まで|5つの事業と"断つ・保つ"の技術
事業の中身を、会社自身の言葉で押さえます。コーポレートサイトのトップページに、5つの事業名が並んでいます。
| 事業名(サイトの記載) |
|---|
| プラント向け工事・販売事業 |
| 工業製品事業 |
| 高機能製品事業 |
| 自動車部品事業 |
| 建材事業 |
同じページで、技術の基盤として「"断つ・保つ"®の技術」が示され、その中身としてシール・断熱・防音・耐火・耐食・クリーンの6つが挙げられています。
読み取れることが2つあります。
1つ目。この会社は、製品を売るだけの会社ではありません。「プラント向け工事・販売事業」という名前に工事が入っています。つまり現場で施工する仕事が事業の柱の1つとして立っているということです。応募する職種によって、働く場所が工場なのか、客先のプラントなのかが変わります。
2つ目。事業が5つに分かれています。自動車部品と建材とプラント工事では、必要な経験も景気の受け方も違います。どの事業に配属されるかで、同じ会社でも見える景色は別物になります。
ただし、セグメント別の売上高・利益・従業員数は、本記事の抽出範囲に含まれていません。どの事業が大きいのか、どの事業が稼いでいるのかは書けません。そこは推測しません。
5期の推移|売上は減り、利益は5期連続で増えた
「主要な経営指標等の推移」から5期分です。これは提出会社(単体)の数字で、連結6,424名の会社全体ではありません。
| 期 | 第206期 | 第207期 | 第208期 | 第209期 | 第210期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 決算年月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | 2026年3月 |
| 売上高 | 173,388 | 190,438 | 196,154 | 200,970 | 194,455 |
| 経常利益 | 21,614 | 23,301 | 27,722 | 29,831 | 33,485 |
| 当期純利益 | 16,347 | 16,770 | 20,264 | 24,841 | 29,279 |
| 純資産額 | 104,471 | 115,548 | 130,362 | 135,015 | 150,023 |
| 総資産額 | 185,372 | 199,275 | 210,394 | 201,686 | 209,744 |
| 自己資本比率 | 56.40% | 58.0% | 62.0% | 66.90% | 71.50% |
| 従業員数 | 1,740人 | 1,730人 | 1,829人 | 1,886人 | 1,930人 |
※単位は百万円(自己資本比率・従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。
売上と利益の向きが、直近期だけ分かれている
まず、売上高です。173,388 → 190,438 → 196,154 → 200,970 → 194,455。4期連続で伸びたあと、第210期に前期比△6,515百万円(△3.2%)となりました(増減額・増減率は編集部の算出)。5期で見れば+21,067百万円(+12.2%)です(同)。
次に、経常利益です。21,614 → 23,301 → 27,722 → 29,831 → 33,485。5期とも前の期を上回りました。5期の増加は+11,871百万円(+54.9%)です(同)。
当期純利益も同じ形です。16,347 → 16,770 → 20,264 → 24,841 → 29,279。こちらも5期とも前の期を上回り、増加は+12,932百万円(+79.1%)です(同)。
売上が5期で12.2%伸びる間に、経常利益は54.9%、当期純利益は79.1%伸びた。そして直近期は、売上だけが下を向きました。
経常利益率を出します。第206期が12.5%、第210期が17.2%です(いずれも編集部の算出)。5期で4.7ポイント上がっています(同)。
「減収なのに最高益」という形を、どう受け止めるか。編集部の読みはこうです。売上の量ではなく、売上の中身か、費用の構造か、あるいはその両方が変わっています。ただし、これは表から読める形の説明であって、有価証券報告書が理由を説明している箇所には到達していません。どの事業が伸びてどの事業が縮んだのか、費用のどこが減ったのかは書けません。
転職の判断で言うと、この形は「安定」と「不安」のどちらにも読めます。利益が出ているから雇用は守られやすい、とも読めますし、売上が減り始めたのだから次の期はどうなるか分からない、とも読めます。1期だけでは決まりません。
人は5期で190名増えている。ただし一度減っている
いちばん下の行です。1,740 → 1,730 → 1,829 → 1,886 → 1,930。5期で+190名(+10.9%)です(編集部の算出)。
ただし単調に増えたわけではありません。第207期に1,740名から1,730名へ10名減っています(同)。その後は3期続けて増え、第208期に+99名、第209期に+57名、第210期に+44名という動きです(同)。
「5期連続で増えている」とは書けません。1度下がってから、3期続けて増えている、が正確な言い方です。
増加の中身は開示されていません。新卒採用なのか、中途採用なのか、どの事業に入ったのかは、本記事の抽出範囲では確認していません。
財務は5期を通じて厚くなり続けている
- 純資産額:104,471 → 150,023(+45,552百万円・+43.6%)
- 総資産額:185,372 → 209,744(+24,372百万円・+13.1%)
- 自己資本比率:56.40% → 71.50%(+15.1ポイント)
※増減額・増減率・増減ポイントはいずれも編集部の算出。
自己資本比率は5期とも前の期を上回りました。56.40% → 58.0% → 62.0% → 66.90% → 71.50%。総資産が13.1%増える間に純資産が43.6%増えたため、比率が上がっています(いずれも編集部の算出)。
なお、第209期に総資産が210,394百万円から201,686百万円へ一度減っています。理由は本記事が用いた資料からは特定できませんでした。

売上だけ前期比3.2%減、利益と人員は5期とも前向き
この記事に来た人の問いへの答えです。編集部が見るのは「働く場所として続くか」だけです。
材料1:利益の出方。経常利益と当期純利益は、5期とも前の期を上回りました。経常利益率は12.5%から17.2%へ上がっています(編集部の算出)。利益が出ている会社は、雇用を維持する余力がある側です。
材料2:人の増減。提出会社の従業員数は第207期に一度減ったあと、3期続けて増えて1,930名になりました。5期では+190名です(同)。
材料3:財務。自己資本比率は5期とも上昇し、直近71.50%。純資産は5期で43.6%増えました(同)。
材料4:事業の数。プラント向け工事・販売、工業製品、高機能製品、自動車部品、建材の5つ。1つの事業に依存していない形です。ただし、事業ごとの規模は本記事では確認していません。
材料5:年数と規模。企業サイトによると設立は1896年4月9日で、2026年3月期が第210期にあたります。連結の従業員数は6,424名です。
材料6:売上の向き。ここだけが下を向いています。第210期は前期比△3.2%(同)。
そのうえでの編集部の読みです。6つのうち5つが前向きで、働く場所として短期に消える形ではありません。利益・人員・財務が同じ方向を向いている会社は、当サイトが見てきた中でも多くありません。
一方で、売上が減り始めた理由が分からないまま「将来性がある」と書くことはできません。減収が一時的なものなのか、事業の環境が変わったのかは、次の期の数字を見るまで判断できません。面接で聞くとしたら、この1点です。
素材メーカーを横並びで見たい人には、繊維系素材メーカーの勤続年数を確かめた記事と、赤字から立て直したガラス素材メーカーの5期もあわせて読むと、業界の中での位置がつかみやすくなります。同じ2026年3月期で連結と単体の人数を並べた例としては、同じ決算期で連結と単体の人数を突き合わせた記事があります。
初任給から連結子会社の従業員数まで|有報にも企業サイトにも無い9項目
答えられないものを、はっきり書きます。次の項目は、本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした。
- 月平均の残業時間
- 離職率(3年以内離職率を含む)
- 年次有給休暇の取得率
- 年齢別・職種別・役職別の年収
- 賞与だけの金額と、その支給月数
- 退職金の支給額と算定式
- セグメント別の売上高・利益・従業員数
- 連結子会社の名称と従業員数
- 初任給の額
当サイトは、この9項目について推定値を書きません。
初任給については、到達できなかったことを書いておきます。会社の新卒採用サイト(nichias-recruit.com)は、編集部が2026年9月22日にアクセスしたところ拒否され、募集要項を確認できませんでした。これは「初任給が公表されていない」という意味ではありません。編集部の側が到達できなかった、という意味です。応募を考えている人は、直接アクセスして確認してください。
当サイトが以前このURLで公開していた記事にも、推定の数値が入っていました。平均年収を「推定平均年収は700万〜800万円台」、年代別の年収を「20代は年収500万円前後」といった形で、賞与も「年間4〜6か月程度が目安」と書いていました。いずれも出典を確認できない数値だったため、今回の書き直しで削除しています(→本記事末尾の訂正履歴)。
求人票には賃金の額を記載する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項5号)。ただし、この「賃金の額」からは臨時に支払われる賃金と賞与が条文上除かれています(同号の括弧書き)。賞与の月数が求人票に書かれていないこと自体は、違法ではありません。書かれていないなら聞く、という順序になります。
なお、「継続企業の前提に関する注記」については、編集部は確認していません。本記事の抽出範囲に含まれておらず、原本の他のページまで見ていないためです。確認していないことと、注記が無いことは別です。
減収でも利益が伸びる会社を、私はこう受け止める
私は素材メーカーで働いたことはありません。その前提で、採用する側として面接をしてきた立場から書きます。
「売上は減ったが利益は最高」という決算を見たとき、私はまずそれが何期続いているかを数えます。1期だけなら、たまたまかもしれません。2期3期と続いているなら、会社の形が変わったということです。
ニチアスの場合、減収は第210期の1期だけです。経常利益の伸びは5期続いています。つまり、まだ「たまたま」の側にあるというのが現時点の読みです。
そのうえで、面接で聞くとしたら「売上が減った分は、どの事業でしたか」です。5つの事業があるので、どこが減ったのかで意味がまったく変わります。全社的に薄く減ったのか、1つの事業が大きく減ったのかも違います。
この質問の答えが具体的なら、会社は自分の事業を把握しています。抽象的な答えしか返ってこないなら、それ自体が情報です。
もう1つ。この会社は連結6,424名に対して提出会社が1,930名です。4,494名はグループの別法人にいます(人数の差は編集部の算出)。有価証券報告書で待遇を追えるのは、1,930名のいる法人だけです。求人票には、雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(職業安定法施行規則4条の2第3項7号)。どの法人に雇われるのかは、求人票で確認できる法定の情報です。
1,930名と6,424名|判断の分かれ目は、どこにあるか
すすめられる人
- 利益の出方で会社を見る人。経常利益と当期純利益は5期とも前の期を上回り、経常利益率は12.5%から17.2%へ上がっています(編集部の算出)
- 財務の厚い会社を条件にしたい人。自己資本比率は5期連続で上昇し、直近71.50%です
- 人を増やしている会社を選びたい人。提出会社の従業員数は第207期を底に3期続けて増え、5期では+190名です(同)
- 事業が分散している会社を選びたい人。プラント向け工事・販売、工業製品、高機能製品、自動車部品、建材の5つがあります
先に確認が要る人
- 売上が伸び続けていることを条件にしたい人。 第210期は前期比△3.2%です(編集部の算出)
- 検索で見た「平均年収700万〜800万円台」を自分の想定にしている人。 有価証券報告書の実額は7,599,855円で、その対象は連結6,424名のうち1,930名です
- 残業時間や離職率の実績値で比較したい人。 編集部が確認した範囲では、どちらの開示も見つかりませんでした
- 初任給を先に知りたい人。採用サイトへのアクセスが拒否され、編集部は確認できませんでした。直接確認してください
- 工事の現場に出る働き方を想定していない人。「プラント向け工事・販売事業」という事業があります。配属先で働く場所が変わります
編集部の結論です。この会社でいちばん確かな材料は、利益と財務と人員が同じ方向を向いていることです。経常利益・当期純利益・自己資本比率が5期とも改善し、人も3期続けて増えています(編集部の算出)。
同時に、直近期に売上が減り、その理由を編集部は特定できませんでした。ここは面談で埋めるほかありません。
その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。759万円という金額が自分にとって高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。
よくある質問
ニチアスの平均年収はいくらですか
第210期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は7,599,855円です。平均年齢40.9歳、平均勤続年数13.9年の従業員1,930人の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。企業サイトの連結従業員数は6,424名(2026年3月末現在)なので、この平均の対象は連結の30.0%にあたる1,930名です(割合は編集部の算出)。
ニチアスの将来性はどうですか
「働く場所として続くか」で見ると、材料はおおむね前向きです。提出会社の経常利益は21,614百万円から33,485百万円へ、当期純利益は16,347百万円から29,279百万円へ、いずれも5期とも前の期を上回りました(増減率は編集部の算出)。自己資本比率も5期連続で上昇して71.50%です。ただし第210期は売上高が前期比△3.2%(同)で、理由は編集部が特定できていません。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。
ニチアスは何をしている会社ですか
コーポレートサイトによると、事業はプラント向け工事・販売事業/工業製品事業/高機能製品事業/自動車部品事業/建材事業の5つです。技術の基盤として「"断つ・保つ"®の技術」が示され、その中身としてシール・断熱・防音・耐火・耐食・クリーンの6つが挙げられています。製品の製造販売だけでなく、プラントの工事も事業の柱です。
ニチアスの従業員数は何人ですか
企業サイトの会社概要は「連結:6,424名 単独:1,930名(2026年3月末現在)」と記載しています。有価証券報告書の提出会社の欄も1,930人で一致しました。連結と単独の差4,494名は、有価証券報告書の平均年間給与の対象に入っていません(差は編集部の算出)。
ニチアスの残業時間や離職率はどれくらいですか
編集部が確認した範囲では、どちらも開示が見つかりませんでした。有価証券報告書の抽出範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)にも、企業サイトの会社概要にも記載がありません。当サイトは推定値を書きません。確認できなかったことと、存在しないことは別なので、募集要項と面談で確認してください。
ニチアスの初任給はいくらですか
編集部は確認できませんでした。有価証券報告書に初任給の開示はなく、新卒採用サイト(nichias-recruit.com)は2026年9月22日にアクセスしたところ拒否されたため、募集要項に到達していません。「公表されていない」という意味ではありません。応募を考えている人は、採用サイトに直接アクセスして確認してください。
ニチアスの売上が減っているのはなぜですか
理由は、本記事が用いた資料からは特定できませんでした。分かるのは、提出会社の売上高が200,970百万円から194,455百万円へ△3.2%になったこと(増減率は編集部の算出)と、同じ期に経常利益・当期純利益はどちらも5期で最高になったことです。5つの事業のどれが減ったのかは開示の抽出範囲外です。面接で確認する価値のある論点です。
ニチアスはいつからある会社ですか
企業サイトの会社概要によると、設立は1896年(明治29年)4月9日です。2026年3月期が第210期にあたります。本社は東京都中央区八丁堀一丁目6番1号、資本金は121億2,835万2,879円(2026年3月末現在)と記載されています。
まとめ
- 平均年間給与7,599,855円は、提出会社(単独)1,930名の平均。平均年齢40.9歳・平均勤続年数13.9年
- 企業サイトの「連結:6,424名 単独:1,930名」の単独は、有価証券報告書の値と一致した
- 1,930名は連結6,424名の30.0%(編集部の算出)。残る4,494名はこの平均の対象外(同)
- 第210期の売上高は前期比△3.2%(同)。5期では+12.2%(同)
- 経常利益は21,614→33,485百万円(+54.9%)、5期とも前の期を上回った(同)
- 当期純利益は16,347→29,279百万円(+79.1%)、こちらも5期とも前の期を上回った(同)
- 経常利益率は12.5%→17.2%(+4.7ポイント。同)
- 提出会社の従業員数は1,740→1,930名(+190名)。ただし第207期に10名減っており、5期連続の増加ではない(同)
- 自己資本比率は56.40%→71.50%、5期とも前の期を上回った(+15.1ポイント。同)
- 事業はプラント向け工事・販売/工業製品/高機能製品/自動車部品/建材の5つ。セグメント別の規模は本記事では確認していない
- 残業時間・離職率・有給取得率・年代別年収は、編集部が確認した範囲では開示が見つからなかった
- 初任給は、採用サイトへのアクセスが拒否されたため編集部が確認できていない。公表されていないという意味ではない
- 「継続企業の前提に関する注記」は編集部が確認していない。確認していないことと、無いことは別
- この記事の「将来性」は、働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象として評価してはいない
この会社に応募するなら、減った売上がどの事業のものだったかを面接で聞いてください。5つの事業がある会社では、全社の数字だけを見ても自分の配属先の話にはなりません。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。
※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第210期有価証券報告書と、2026年9月22日に確認した会社の公表ページに基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。
どのサービスを使えばいいか決められないとき
このサイトはアフィリエイトで収益を得ています。読者がサービスに登録すると当サイトに報酬が発生します。だからこそ、登録を急かすことはしませんし、どの記事にも「登録しなくていい人」を書いています。
自分の状況だとどのサービスが合うのか判断がつかない場合は、無料の相談を受け付けています。相談内容をうかがったうえで、条件に合いそうな転職サービスをご案内します。
登録や応募を急かすことはしません。 「いま動かないほうがいい」と考えた場合はそう伝えます。
※当サイトは職業紹介事業者ではありません。求人の紹介・あっせんは行わず、転職サービスのご案内までを行います。
訂正履歴
- 2026年9月22日|(平均年収):平均年収を「推定平均年収は700万〜800万円台」とし、あわせて年代別の年収目安(20代は年収500万円前後、30代前半の課長補佐クラスで700万円台、40代の課長職で900万円前後、部長級は1000万円を大きく超える水準)を掲載していましたが、いずれも根拠を確認できない推定値でした。有価証券報告書に記載された平均年間給与の実額(第210期・7,599,855円)1つに改め、年代別の目安は削除しました。理由:出典を示せない推定値を年収として掲載しており、読者がどれを一次情報として扱えばよいか判別できない状態でした。年代別・役職別の年収は有価証券報告書に開示がなく、当サイトは推定値を掲載しません。
- 2026年9月22日|(賞与):賞与について「年2回支給で、夏冬合わせて年間4〜6か月程度が目安」としていましたが、根拠を確認できない推定値でした。削除しました。理由:賞与の支給月数は有価証券報告書に開示がなく、企業サイトの会社概要にも記載がありません。編集部が確認できない数値を掲載しません。
参考・出典
- ニチアス株式会社 第210期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書(2026年6月24日提出/EDINET書類管理番号 S100YG7B/EDINETコード E01151)。本記事が用いたのは74ページ目「第5 従業員の状況」および「主要な経営指標等の推移」(提出会社):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YG7B.pdf
- ニチアス株式会社「会社概要」(2026年9月22日に編集部が確認。商号・設立・資本金・本社・代表者・連結と単独の従業員数の出典):https://www.nichias.co.jp/company/profile/index.html
- ニチアス株式会社 コーポレートサイト(2026年9月22日に編集部が確認。5つの事業名と「"断つ・保つ"®の技術」の6分野の出典):https://www.nichias.co.jp/
- 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
- e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
- e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

