住友ゴム工業の将来性｜7,675人の平均年収667万円と5期の推移

※本記事にはプロモーションを含みます。

住友ゴム工業の平均年間給与は、第134期(2025年12月期)の有価証券報告書で6,678,000円です。対象は提出会社の従業員7,675人、平均年齢40.2歳、平均勤続年数14.4年。

この記事がまず伝えたいのは、金額ではなく母数のほうです。7,675人は提出会社の人数で、連結の従業員数37,671人の20.4%にあたります(編集部の算出)。母数が大きいほど、平均は特定の少人数に引っ張られにくくなります。

結論|売上は5期とも増加、人員は5期前より102人多い

向いている人:数千人規模の組織で、平均年収の数字がそのまま自分の水準の目安になる会社を探している人。タイヤ・ゴム製品の分野で長く働くつもりの人。

慎重に考えたい人:検索で出てくる「推定平均年収800万〜900万円台」を想定年収として計算に入れている人。有価証券報告書の実額は6,678,000円です。

この記事の調査条件

数値の主軸は、住友ゴム工業が提出した有価証券報告書の原本(PDF)です。この記事で「将来性」と言うとき、指しているのは働く場所として続くかどうかだけです。

• 主軸:第134期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100XT7A、2026年3月24日提出、EDINETコード E01110
• 抽出箇所:同報告書12ページ目「第一部 第1 企業の概況」の「5 従業員の状況」(提出会社の欄と連結会社の欄)と、3ページ目「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分。第129期の値は、前年の第133期有価証券報告書(書類管理番号 S100VINI、2025年3月28日提出)の3ページ目で確認しました
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年11月10日にEDINETの原本を開いて確認しました(初回の抽出は2026年9月21日)
• 公開中の当サイトの記事は、編集部が2026年9月22日に開いて記載内容を確認しています
• 決算期は12月です。3月決算の会社と「最新期」の語を並べるときは、期のずれに注意してください。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。株価・配当・PER・PBRといった指標は扱いません。

口コミサイトの推定年収も、根拠に入れていません。集計の方法が公表されておらず、何人の、どの職種の、どの年度の投稿を平均したのかを検算できないためです。当サイトの旧記事も推定レンジを掲げていましたが、今回のリライトですべて削除しました。

母数の大きさが平均年収の読み方をどう変えるかは、平均年収を何人で割った数字かで見分けるに整理しています。

平均年間給与6,678,000円は、7,675人の平均

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

この欄は、有価証券報告書を提出している法人そのもの(提出会社)の数字です。連結の平均年間給与を載せる欄ではありません。グループの子会社や海外の拠点に配属される場合、この平均の対象からは外れます。

平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含んだ額です。基準外賃金には残業代などが入ります。667万円が基本給として毎月分割される、という意味ではありません。

母数7,675人という数字の意味

当サイトは企業記事でこの欄を毎回見ています。下の表の5社だけでも、母数は11人から7,675人まで開いています。当サイトが原本から抽出した値を並べます。

※いずれも各社の有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社の欄から、当サイトが記事ごとに抽出した値です。決算期がそろっていないため、同じ時点の比較ではありません。

この表で見てほしいのは金額の大小ではなく、右端と左端の対応です。アジアパイルホールディングスの10,265,000円は、従業員11人の平均です(→持株会社11人の平均が流通していた例)。母数が小さいほど、平均は少数の待遇に引っ張られます。

住友ゴム工業の6,678,000円は、7,675人で割った数字です。この平均は、提出会社の従業員全体を対象にした数字で、少数の役職者の水準に偏った数字ではありません。そのため、この会社の水準を大づかみに見る目安としては使えます。

ただし限界も2つあります。1つは、この7,675人の中に管理職も新入社員も含まれていること。もう1つは、職種別・年齢別の内訳が見当たらないことです(従業員の状況の表にあるのは、セグメント別の従業員数までです)。「自分がいくらになるか」は、この数字からは出ません。

「推定800万〜900万円台」を見かけたときの扱い

検索すると、住友ゴム工業の年収として推定のレンジが出てきます。当サイトが以前公開していた記事にも、「推定平均年収は800万〜900万円台と日本の製造業大手の中でも上位帯に位置する」という記述が載っていました。

有価証券報告書の実額は6,678,000円です。推定レンジの下限からも130万円以上離れています。当サイトは今回のリライトで推定レンジをすべて削除し、実額1本に置き換えました。経緯は記事末尾の訂正履歴に書いています。

役職別のレンジと、同業他社の推定年収を並べた比較表も同じ扱いにしました。推定どうしを並べた表は、どの数字も検算できません。当サイトは、自分で原本から抽出した実額どうしでのみ比較します。

5期の推移|売上は一度も前期を下回っていない

提出会社(単体)の5期分です。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から取りました。

※単位は百万円(自己資本比率と従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。第130期の数字は、収益認識に関する会計基準を第131期の期首から適用する前の値で、第131期以降は適用後の値です(第134期有価証券報告書3ページ目の注3)。第130期から第131期への売上高などの増減には、この適用の影響が含まれる可能性があります。

5期の増減を並べます。増減額・増減率・ポイント差は、いずれも編集部の算出です。

• 売上高:526,047百万円 → 676,415百万円(+150,368百万円・+28.6%)
• 経常利益:34,870百万円 → 59,603百万円(+24,733百万円・+70.9%)
• 当期純利益:31,174百万円 → 64,984百万円(+33,810百万円・+108.5%)
• 純資産額:375,118百万円 → 503,465百万円(+128,347百万円・+34.2%)
• 総資産額:827,581百万円 → 1,072,139百万円(+244,558百万円・+29.6%)
• 自己資本比率:45.30% → 47.00%(+1.7ポイント)
• 従業員数:7,573人 → 7,675人(+102人)

売上と利益で、動き方がまったく違う

売上高は5期とも前期を上回っています。526,047 → 566,086 → 615,529 → 623,735 → 676,415と、一度も落ちていません。この5期の表だけでは前の期との比較は4回分ですが、第130期の前の期(第129期・2020年12月期)は446,164百万円で、第130期はこれを上回っています(第133期有価証券報告書の5期表。5期表の第130期以降の値は、第134期のものと一致)。

経常利益は逆です。34,870 → 21,120 → 80,396 → 57,627 → 59,603という動き方で、第131期に大きく落ち、第132期に跳ね上がり、その後は57,627〜59,603百万円で推移しています。5期の中で最も低い21,120百万円と最も高い80,396百万円は、3.8倍の開きがあります(倍率は編集部の算出)。

第131期・第132期の動きの理由は、第134期の報告書の5期表からは読み取れません。原材料価格・為替・販売価格のどれがどう効いたのかは、当時の報告書を読んでいないため確認しておらず、推測では書きません。

転職を検討する立場から見ると、この形は押さえておく価値があります。売上が毎期伸びていても、利益は年によって3倍以上動きうるということだからです。賞与の原資が売上と利益のどちらに連動するかは、この報告書からは分かりません。

総資産がこの5期で初めて1兆円を超えた

総資産額は827,581百万円から1,072,139百万円へ、244,558百万円(+29.6%)増えました(いずれも編集部の算出)。直近の第134期で1,000,000百万円(=1兆円)を超え、この5期のなかで1兆円を超えたのは第134期だけです。

同時に純資産も375,118百万円から503,465百万円へ128,347百万円(+34.2%)増えています(同)。両方が増えた結果、自己資本比率は45.30%から47.00%へ1.7ポイント上がりました(差は編集部の算出)。

5期を通じて自己資本比率は42.50%〜48.50%の範囲で動いており、大きく崩れた期はありません。

直近期は、当期純利益が経常利益を上回っている

第134期は、当期純利益64,984百万円が同じ期の経常利益59,603百万円を5,381百万円上回っています(差は編集部の算出)。

当期純利益は、経常利益に特別利益・特別損失を加減し、法人税等を差し引いた数字です。5期のうち、当期純利益が経常利益を上回っているのは第134期だけです。

理由は、提出会社の損益計算書(152ページ目)にあります。第134期の特別利益は22,417百万円で、うち退職給付信託返還益が16,051百万円、投資有価証券売却益が6,148百万円です。特別損失は2,964百万円、法人税等合計は14,072百万円でした。退職給付信託返還益は、退職給付信託の全部の返還を受けたことで、未認識数理計算上の差異を一括処理して特別利益に計上したものと注記されています(160ページ目)。特別損益の差し引きは19,453百万円の増加要因です(編集部の算出)。

ここを書いた理由は、「直近は過去最高益」という要約が実態とずれることがあるからです。経常利益で見ると59,603百万円で、5期の最高は第132期の80,396百万円です。本業から出ている利益の水準で比べると、直近が最高ではありません。

似た形の読み方は、最終利益だけが跳ねた期を本業の利益と分けて読むでも扱っています。

経常利益は最大3.8倍の振れ幅、売上は5期とも増加｜将来性をどう読むか

ここが、この記事に来た人の問いに正面から答える部分です。当サイトが見るのは、雇用の場として続くかどうかだけです。

材料1:売上が縮んでいない。5期とも前期を上回り、5期で28.6%増えました(増減率は編集部の算出)。販売の規模が落ちている会社ではありません。

材料2:人が減っていない。従業員数は7,573 → 7,734 → 7,705 → 7,636 → 7,675人で、5期前より102人多い状態です。ただし単調に増えているわけではなく、第131期の7,734人が5期の最多で、第130期の7,573人が最少です。第131期から第133期まで減り、第134期に増えました。

材料3:平均勤続年数は14.4年。平均年齢は40.2歳で、差を取ると25.8歳になります(差の算出は編集部)。中途入社の人を含む平均どうしの差なので、入社時の年齢そのものではありません。

材料4:財務が崩れていない。自己資本比率は5期とも42%以上で、直近は47.00%です。純資産は5期とも前期を上回っています(第130期の前の期、第129期は358,153百万円。第133期有価証券報告書の5期表)。

材料5:利益の振れ幅が大きい。経常利益は21,120百万円から80,396百万円まで動いており、3.8倍の開きがあります(倍率は編集部の算出)。ここが唯一、安定していない材料です。

そのうえでの編集部の読みです。働く場所として見たとき、この5期に縮小の兆候は出ていません。売上・純資産・従業員数のいずれも5期前を上回っており、自己資本比率も崩れていません。

留意点は1つです。利益が年によって大きく動くこと。売上が毎期伸びていても、利益は同じようには動きません。賞与や昇給が業績に連動する制度であれば、その影響を受けます。制度の設計は開示されていないため、面談で確認する部分になります。

なお、継続企業の前提に関する注記は、連結の86ページ目からも提出会社の155ページ目からも始まる項目に含まれていません。2026年11月10日に原本を開いて確認しました。連結財務諸表注記は86ページ目の「1．報告企業」から始まり、提出会社の注記事項は155ページ目の「重要な会計方針」から始まっていて、冒頭に「継続企業の前提に関する注記」はありません。「事業等のリスク」(31ページ目〜)には、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象(重要事象等)を挙げた箇所がありません。連結167ページ目〜・単体172ページ目〜の監査報告書も、重要な不確実性の区分を設けていません。注記が置かれていないことは事実としてここに記すだけで、会社の健全性の判断にはしません。

1人あたり売上高は5期で26.9%増えた

従業員数がほぼ横ばいで売上が伸びているので、1人あたりの売上高は上がっています。

※1人あたり売上高は編集部の算出(売上高÷従業員数)。単位は百万円。

5期で+18.7百万円、+26.9%です(いずれも編集部の算出。小数点以下を丸めない売上高÷従業員数で計算)。

ただし、この数字は提出会社の従業員数だけで割っています。連結の従業員数は37,671人(臨時従業員1,832人は外数)で、グループ全体の生産性を表す数字ではありません。有価証券報告書の「事業等のリスク」には、日本、アジア、欧州等に製造拠点があると書かれています。提出会社の人数だけで売上を割ると、海外拠点の人員が入らない数字になります。

もう1つ。1人あたり売上高が上がっていても、売上高経常利益率の動きは別です。第130期は6.63%、第134期は8.81%で、こちらは上がっています(比率はいずれも編集部の算出)。ただし第131期は3.73%まで下がっており、一直線ではありません(同)。

有価証券報告書に書かれていないこと

答えられないものを、はっきり書いておきます。次の項目は、第134期有価証券報告書を2026年11月10日に全文検索しましたが、数値や額の記載が見当たりませんでした。

• 離職率(3年以内離職率を含む)。「人材確保」の項(30ページ目)に離職防止に努めるという文章はありますが、数値はありません
• 月平均の残業時間
• 年次有給休暇の取得率
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 賞与だけの金額と、その算定方法(従業員向け。役員の賞与は報酬の項にあります)
• 退職金の支給額と算定式
• 初任給の額
• 経常利益が第131期に落ち第132期に跳ねた理由(第131期・第132期の報告書は未確認)

当サイトは、この8項目について推定値を書きません。なお、同じ報告書の13ページ目には、提出会社の管理職に占める女性労働者の割合が5.9%、男性労働者の育児休業取得率が115.3%と載っています。115.3%は、前年に配偶者が出産した人が当年に取得する場合があるため100%を超えうる、と注記されている数字です。

他サイトに出ている「住友ゴム工業の年収は◯◯万円」という数値は、集計の対象が何人で、どの職種の、どの年度の投稿なのかが公表されていなければ、有価証券報告書の実額と並べることができません。

初任給についても同じです。初任給は改定されることがあり、掲載時点の額が現在の額とは限りません。当サイトの旧記事は「近年の業界水準と概ね同等のレンジで推移している」と書いていましたが、具体的な額の裏づけがないため、今回は落としました。会社の採用ページと求人票で最新の額を確認してください。

私が大手メーカーの求人を見るとき、平均年収をどう使うか

採用する側で面接をしていたとき、応募者が持ってくる「その会社の平均年収」には、口コミサイトの数値が混じっていました。そこで噛み合わなくなるのは、母数の話が抜けているからです。

私が自分で会社を見るときは、平均年間給与の金額より先に、その隣の従業員数の欄を見ます。理由は2つあります。

1つは、母数が小さいと平均が意味を持たないからです。十数人の平均と7,675人の平均は、同じ「平均年収」という言葉でも性質が違います。前者は本社の限られた人の水準を示していることがあります。

もう1つは、母数が大きいと平均が自分の目安に近づくからです。住友ゴム工業の平均は、提出会社の従業員7,675人全体を対象にした数字です。少なくとも「どのくらいの会社なのか」の目安としては使えます。

そのうえで、私が面接で聞くとしたら「賞与は業績のどの指標に連動しますか」です。理由は、この会社の経常利益が5期で3.8倍の開きを持って動いているからです(倍率は編集部の算出)。売上ではなく利益に連動する制度なら、年による変動を想定しておく必要があります。なお、第134期は退職給付信託返還益などの特別利益があったため、当期純利益と経常利益の動きも別々に見る必要があります。

あわせて、応募先の法人が住友ゴム工業そのものかどうかも確認してください。6,678,000円は提出会社7,675人の数字で、グループ会社に雇用される場合は対象外です。求人票には雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項7号)。

7,675人の平均と経常利益の振れ幅｜そのまま進んでよい人と、留保が要る人

すすめられる人

• 数千人規模の組織で働くことを想定している人。 提出会社の従業員は7,675人です
• 平均年収の数字を目安として使いたい人。 母数が7,675人あるため、少人数に引っ張られた平均ではありません
• タイヤ・ゴム製品の分野で長く働くつもりの人。 平均勤続年数は14.4年です
• 売上が縮んでいない会社を条件に入れている人。 売上高は5期とも前期を上回っています

先に確認が要る人

• 「推定平均年収800万〜900万円台」を想定年収として計算している人。 実額は6,678,000円です
• 業績の振れが小さい会社を選びたい人。 経常利益は5期で21,120百万円〜80,396百万円の幅で動いています
• 賞与の額を先に固めたい人。 賞与だけの金額と算定方法は開示されていません
• 離職率や残業時間の実績値で比較したい人。 有価証券報告書には数値の記載が見当たりませんでした

編集部の結論です。この会社について最も使える事実は、平均年間給与6,678,000円の母数が7,675人あることです。7,675人全体を対象にした平均なので、この会社の水準を大づかみに見る目安としては使えます。

働く場所として続くかという問いには、この5期に縮小の兆候は出ていないと答えます。売上は一度も前期を下回らず、人員は5期前より102人多く、純資産は5期とも増えています。

唯一の留意点は利益の振れ幅です。経常利益は21,120百万円から80,396百万円まで動きました。賞与や昇給がどの指標に連動するのかは、面談で確認してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。

よくある質問

住友ゴム工業の将来性はどうですか

「働く場所として続くか」で見ると、この5期に縮小の兆候は出ていません。売上高は526,047百万円から676,415百万円へ5期とも前期を上回って増え、従業員数は5期前より102人多い7,675人です(増減は編集部の算出)。純資産は5期とも増加し、自己資本比率は47.00%。注記事項に継続企業の前提の項目はありません。ただし経常利益は5期で21,120百万円〜80,396百万円と大きく動いています。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。

住友ゴム工業の平均年収はいくらですか

第134期(2025年12月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は6,678,000円です。対象は従業員7,675人、平均年齢40.2歳、平均勤続年数14.4年。賞与と基準外賃金を含んだ額で、連結の平均ではありません。

住友ゴム工業の年収は800万〜900万円台ではないのですか

800万〜900万円台というレンジは、当サイトの旧記事が推定として掲げていた数字です。有価証券報告書に実額が開示されており、第134期は6,678,000円です。推定レンジと役職別のレンジは、今回のリライトですべて削除しました。

住友ゴム工業の従業員数は何人ですか

提出会社の従業員数は7,675人です(第134期)。5期の推移は7,573人 → 7,734人 → 7,705人 → 7,636人 → 7,675人で、5期前より102人多い状態です(増減は編集部の算出)。連結の従業員数は37,671人(臨時従業員1,832人は外数)で、提出会社はその20.4%です(編集部の算出)。

住友ゴム工業の業績はどうなっていますか

売上高は5期とも前期を上回り、直近は676,415百万円です(+28.6%。増減率は編集部の算出)。一方、経常利益は第131期に21,120百万円まで落ち、第132期に80,396百万円まで上がりました。直近は59,603百万円です。売上と利益で動き方がまったく違う点が、この会社の5期の特徴です。

住友ゴム工業の決算はいつですか

12月です。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬で、本記事が用いた第134期の報告書は2026年3月24日に提出されています。3月決算の会社と「最新期」を並べるときは、期のずれに注意してください。

住友ゴム工業の自己資本比率はどれくらいですか

第134期は47.00%です。5期の範囲は42.50%(第131期)から48.50%(第133期)で、大きく崩れた期はありません。5期前の45.30%と比べると1.7ポイント上がっています(差は編集部の算出)。総資産額は直近で1,072,139百万円と、この5期のなかで初めて1兆円を超えました。

住友ゴム工業の離職率や残業時間はどれくらいですか

有価証券報告書に数値の記載が見当たりませんでした(2026年11月10日に全文を検索)。当サイトは推定値を書きません。開示から分かるのは、提出会社7,675人の平均勤続年数が14.4年であることまでです。平均勤続年数は現在の在籍者だけで計算されるため、離職率の代わりにはなりません。

まとめ

• 平均年間給与は6,678,000円(第134期・2025年12月期)。提出会社7,675人の平均で、賞与と基準外賃金を含む
• 母数が7,675人あるため、少人数に引っ張られた平均ではない。ただし職種別・年齢別の内訳は開示がない
• 旧記事の「推定800万〜900万円台」「役職別レンジ」「同業比較の推定年収」はすべて削除した
• 売上高は526,047百万円 → 676,415百万円(+28.6%。増減率は編集部の算出)。5期とも前期を上回る
• 経常利益は34,870 → 21,120 → 80,396 → 57,627 → 59,603百万円。最低と最高で3.8倍の開き(倍率は編集部の算出)
• 当期純利益は31,174百万円 → 64,984百万円(+108.5%。同)
• 第134期は当期純利益が経常利益を5,381百万円上回った(差は編集部の算出)。特別利益22,417百万円(うち退職給付信託返還益16,051百万円)が理由
• 純資産額は5期とも前期を上回り、503,465百万円。総資産額は1,072,139百万円で、この5期のなかで初めて1兆円超
• 自己資本比率は45.30% → 47.00%(+1.7ポイント。差は編集部の算出)。5期とも42%以上
• 従業員数は7,573人 → 7,675人(+102人)。ただし単調ではなく、第131期7,734人が最多・第130期7,573人が最少(第133期まで減り、第134期に増えた)
• 1人あたり売上高は69.5百万円 → 88.1百万円(+26.9%。編集部の算出)
• 連結の従業員数は37,671人。提出会社はその20.4%(編集部の算出)
• 連結86ページ目・単体155ページ目から始まる注記に、継続企業の前提の項目はない(リスク欄の指摘も、監査報告書の不確実性の区分もない)
• 離職率・残業時間・有休取得率・初任給・年齢別年収は、いずれも数値の記載が見当たらなかった
• 決算期は12月。3月決算の会社と「最新期」を並べない
• この記事の「将来性」は働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象としては評価していない

平均年収を調べてこの記事に来たなら、金額の隣にある従業員数の欄も一緒に覚えて帰ってください。7,675人で割った平均と、十数人で割った平均は、同じ言葉でも別の数字です。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年11月10日に原本を開いて確認した第134期有価証券報告書(第129期の値は第133期有価証券報告書)に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

どのサービスを使えばいいか決められないとき

このサイトはアフィリエイトで収益を得ています。読者がサービスに登録すると当サイトに報酬が発生します。だからこそ、登録を急かすことはしませんし、どの記事にも「登録しなくていい人」を書いています。

自分の状況だとどのサービスが合うのか判断がつかない場合は、無料の相談を受け付けています。相談内容をうかがったうえで、条件に合いそうな転職サービスをご案内します。

登録や応募を急かすことはしません。 「いま動かないほうがいい」と考えた場合はそう伝えます。

→ 無料転職相談はこちら

※当サイトは職業紹介事業者ではありません。求人の紹介・あっせんは行わず、転職サービスのご案内までを行います。

訂正履歴

• 2026年11月10日|「経常利益は最大3.8倍の振れ幅、売上は5期とも増加｜将来性をどう読むか」と「まとめ」:「第131期の7,734人が5期の最多で、第133期の7,636人が最少です」としていましたが誤りでした。「第131期の7,734人が5期の最多で、第130期の7,573人が最少です。第131期から第133期まで減り、第134期に増えました」に改めました。まとめの同旨の箇条も同様に改めました。理由:5期表(第134期有価証券報告書3ページ目)で最少は第130期の7,573人であり、第133期の7,636人は2番目に少ない値でした。
• 2026年11月10日|「この記事の調査条件」と「参考・出典」:従業員数の出典を「第5 従業員の状況」(12ページ目)としていましたが誤りでした。「第一部 第1 企業の概況」の「5 従業員の状況」(12〜13ページ目)に改めました。理由:この報告書の「第5」は「経理の状況」で、従業員の状況は第1「企業の概況」にあります。
• 2026年11月10日|「経常利益は最大3.8倍の振れ幅、売上は5期とも増加｜将来性をどう読むか」:「『継続企業の前提に関する注記』については、編集部は確認していません。有価証券報告書の全ページを走査した際に該当の見出しを見つけられませんでしたが、見つけられなかったことと存在しないことは別です」としていましたが誤りでした。原本を開いて確認し、「連結86ページ目・提出会社155ページ目から始まる注記に項目はなく、リスク欄にも重要事象等を挙げた箇所がない。監査報告書も重要な不確実性の区分を設けていない」に改めました。理由:原本を確認できる状態で「確認していない」と書いていました。
• 2026年11月10日|「直近期は、当期純利益が経常利益を上回っている」:「この理由を、本記事は確認していません。有価証券報告書の特別損益の明細と税効果会計の注記は、今回の抽出範囲(従業員の状況と主要な経営指標等の推移)に入っていないためです」としていましたが誤りでした。「提出会社の損益計算書(152ページ目)にあるとおり、第134期の特別利益は22,417百万円(うち退職給付信託返還益16,051百万円)で、特別損失は2,964百万円」に改めました。「有価証券報告書に書かれていないこと」の項目と、まとめの「理由は未確認」も同様に改めました。理由:損益計算書まで読んでいませんでした。
• 2026年11月10日|「1人あたり売上高は5期で26.9%増えた」(旧見出し「…26.8%増えた」):「5期で+18.6百万円、+26.8%」としていましたが誤りでした。「5期で+18.7百万円、+26.9%」に改めました。理由:丸めた69.5百万円と88.1百万円から計算していました。丸めない売上高÷従業員数(69.46百万円、88.13百万円)では+18.67百万円、+26.9%です。
• 2026年11月10日|「1人あたり売上高」と「有価証券報告書に書かれていないこと」:「連結ベースの人員は本記事では確認していない」「連結ベースの従業員数と、海外拠点の内訳」を記載がない項目に挙げていましたが誤りでした。連結の従業員数37,671人(臨時従業員1,832人は外数)が12ページ目の「5 従業員の状況」に載っており、提出会社はその20.4%です(編集部の算出)。在外子会社の事業所別の従業員数は「主要な設備の状況」の在外子会社の表に載っています。項目は10から8に改めました。理由:原本の「従業員の状況」「主要な設備の状況」を読んでいませんでした。
• 2026年11月10日|冒頭・「母数7,675人という数字の意味」・「有価証券報告書に書かれていないこと」・「私が大手メーカーの求人を見るとき」・結論:「当サイトがこれまで有価証券報告書から抽出してきた企業の中でも大きい部類に入ります」「母数の大きさは会社によって桁が違います」「定着の水準が中位以上」「賞与の原資や投資の判断は、売上ではなく利益の側に連動することが多くなります」「他サイトに出ている…数値の多くは、口コミの集計か推計です」「提出会社に所属する人がほぼ全員含まれる規模」「当サイトが扱ってきた会社の中では、平均という指標がそのまま機能しやすい部類に入ります」としていましたが、根拠のない記述でした。いずれも削除するか、表の5社の範囲を明示する文に改めました。あわせて、離職率・残業時間・有休取得率の「抽出範囲に記載がなかった」を、全文検索して数値の記載が見当たらないという記述に改めました。理由:他社との比較や多数派の断定を、数えた範囲を示さずに書いていました。
• 2026年9月22日|「平均年間給与6,678,000円は、7,675人の平均」および記事全体:「推定平均年収は800万〜900万円台と日本の製造業大手の中でも上位帯に位置する」としていましたが誤りでした。「第134期(2025年12月期)有価証券報告書の平均年間給与は6,678,000円(提出会社7,675人の平均)」に改めました。理由:有価証券報告書に実額が開示されているにもかかわらず推定レンジを会社の平均年収として提示しており、実額との差が130万円以上あったため。
• 2026年9月22日|「平均年間給与6,678,000円は、7,675人の平均」:「新卒入社の若手で400万円台、入社5〜10年目で500〜700万円、課長代理〜課長クラスで800〜1,000万円、部長クラスで1,100〜1,400万円、執行役員以上で1,500万円以上」という役職別レンジと、ブリヂストン「900〜1,000万円台」・横浜ゴム「800万円前後」・TOYO TIRE「700〜800万円台」を並べた同業比較表を掲載していましたが、根拠として不適切でした。当該のレンジと比較表をすべて削除しました。理由:自社・他社ともに推定値であり検算できず、有価証券報告書の実額と並べると読者がどちらを一次情報として扱うべきか判別できないため。

参考・出典

• 住友ゴム工業株式会社 第134期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書(2026年3月24日提出/EDINET書類管理番号 S100XT7A/EDINETコード E01110/全174ページ。2026年11月10日に編集部が原本を開いて確認)。本記事が用いたのは、第一部 第1「企業の概況」の「1 主要な経営指標等の推移」(2〜3ページ目)と「5 従業員の状況」(12〜13ページ目)、「事業等のリスク」(31ページ目〜)、連結財務諸表注記(86ページ目〜)、提出会社の損益計算書(152ページ目)と注記(155ページ目〜、退職給付信託返還益は160ページ目)、監査報告書(167〜174ページ目):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100XT7A.pdf
• 住友ゴム工業株式会社 第133期(2024年1月1日〜2024年12月31日)有価証券報告書(2025年3月28日提出/EDINET書類管理番号 S100VINI。2026年11月10日に編集部が原本を開いて確認)。第129期(2020年12月期)の提出会社の売上高・純資産額・総資産額を3ページ目の5期表から確認:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100VINI.pdf
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
著者紹介