横浜ゴムの年収692万円｜単体5,559人は連結34,471人の16.1%

※本記事にはプロモーションを含みます。

横浜ゴムの平均年間給与は、第150期(2025年12月期)の有価証券報告書で6,928,000円です。従業員数5,559人、平均年齢41.1歳、平均勤続年数17.4年の集団の数字になります。

この5,559人は、提出会社(横浜ゴム株式会社単体)の人数です。会社が公表している連結の従業員数は34,471人(2025年12月末現在)。6,928,000円は、34,471人のうち16.1%にあたる5,559人の平均です(割合は編集部の算出)。

検索すると「横浜ゴムの平均年収は800万円台」という記述に行き当たります。有価証券報告書に書かれている額は692万8,000円です。この記事は、そこから始めます。

結論|5期で売上は61.3%増え、総資産はちょうど2倍になった

向いている人:長く1社で働くことを想定している人。規模の大きい製造業で腰を据えたい人。

慎重に考えたい人:検索で出てくる「平均年収800万円台」を自分の想定年収として計算に入れている人。有価証券報告書の実額は6,928,000円です。

この記事の調査条件

この記事の骨格は、横浜ゴムが自ら提出した有価証券報告書の原本です。何を見て、何を見なかったかを先に書きます。

• 主軸:第150期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100XSMJ、2026年3月25日提出
• 抽出箇所:同報告書12ページ目「第5 従業員の状況」の提出会社の欄と、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分
• 原本(PDF)は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得しました
• 併用:会社の「会社概要」ページ。編集部が2026年9月22日に、問いの形を変えて2回開いて内容が一致することを確かめています
• 決算期は12月です。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬。3月決算の会社と「最新期」を並べるときは、期のずれに注意してください

口コミサイトに出ている推定年収は、この記事の根拠に入れていません。集計の方法が公表されておらず、こちらで検算できないためです。有価証券報告書の平均年間給与は1,000円単位まで開示されています。

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。本記事で言う「将来性」は、働く場所として続くかどうかの意味に限ります。

単体と連結で桁が変わる会社を読むときの順序は、単体と連結で桁が変わる会社の見方にまとめています。

6,928,000円の対象は、34,471人のうち5,559人です

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

会社が「会社概要」ページで公表している内容と並べます(編集部が2026年9月22日に確認)。

有価証券報告書の5,559人と、会社概要の単独5,559人は一致しています。そのうえで、会社概要にはもう1つ、連結34,471人という数字が並んでいます。

差は28,912人です(差の算出は編集部)。この28,912人は、平均年間給与6,928,000円の対象に入っていません。割合にすると、5,559人は連結全体の16.1%です(同)。

ここは「良い/悪い」の話ではありません。海外の製造拠点を含むグループでは、国内の提出会社と連結の人数がこれだけ開くのは珍しいことではないからです。問題は、その差を知らずに「横浜ゴムの平均年収は692万円」と自分に当てはめることです。

求人票に書かれた雇用主が横浜ゴム株式会社なのか、グループの別法人なのかで、参照すべき数字が変わります。雇用しようとする者の名称は、求人票に明示される法定事項です(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項7号)。

平均年齢41.1歳と平均勤続17.4年をどう読むか

平均年齢41.1歳から平均勤続年数17.4年を引くと23.7歳になります(差の算出は編集部)。いま在籍している人が、平均すると20代前半でこの会社に入っているという形です。

新卒で入った人が長く残っている集団だと読めます。平均勤続17.4年は、当サイトが有価証券報告書で確認してきた会社の中でも長い部類です。

ただし、これを「辞めにくい会社」の証明として使うことはできません。平均勤続年数はいま在籍している人だけで計算されるため、早く辞めた人は母集団に入らないからです。離職率の開示はありません。

5期の推移|売上61.3%増、経常利益4.6倍、総資産2倍

提出会社(単体)の5期分です。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から取りました。連結ではありません。

※単位は百万円(自己資本比率と従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。

売上と経常利益は5期とも増えている

売上高は314,549百万円から507,443百万円へ、192,894百万円(61.3%)増えました(増加額と増加率は編集部の算出)。5期のすべてで前期を上回っています。

経常利益はそれ以上に伸びています。26,224百万円から121,160百万円へ、94,936百万円(362.0%)増(同)。5期でおよそ4.6倍になった計算です(倍率も編集部の算出)。

売上が1.61倍、経常利益が4.62倍。利益のほうが大きく伸びたということですが、その理由はこの表からは読めません。価格なのか構成なのか費用なのか、内訳が抽出範囲に含まれていないためです。推測は書きません。

当期純利益は直近で減っている

ここは向きが揃っていません。当期純利益のピークは第149期の125,462百万円で、第150期は99,934百万円まで25,528百万円(20.3%)減っています(減少額と減少率は編集部の算出)。

経常利益は増えているのに、当期純利益は減っている。この形になる理由は複数ありえますが、本記事の抽出範囲では特定できませんでした。5期の当期純利益を「増え続けている」と要約すると、実際の動き方と違ってしまいます。

総資産がちょうど2倍になり、自己資本比率は8.52ポイント下がった

この会社の5期で最も大きな動きはここです。総資産額は646,873百万円から1,294,603百万円へ、647,730百万円増えました。約2.00倍です(増加額と倍率は編集部の算出)。

増え方は一様ではありません。第147期から第148期の1期だけで725,594百万円から1,089,053百万円へ363,459百万円(50.1%)増えています(同)。同じ期に自己資本比率は52.23%から40.94%へ11.29ポイント下がりました(同)。

総資産が1期で5割増え、自己資本比率が11.29ポイント下がる。この形は、純資産の積み上がりよりも速く資産と負債が増えたことを意味します。何を取得したのかは、本記事が用いた抽出範囲からは特定できませんでした。そこは断定しません。

その後、自己資本比率は46.76%→46.42%と戻しており、純資産額は5期で355,371百万円から600,958百万円へ245,587百万円(69.1%)増えています(同)。

人はほぼ横ばい

従業員数は5,257人→5,399人→5,480人→5,562人→5,559人。5期で302人、5.7%の増加です(増加率は編集部の算出)。

ピークは第149期の5,562人で、直近は3人減っています。売上が61.3%伸びる一方で、提出会社の人数は5.7%しか増えていないということになります。

1人あたりで見ておきます。第146期は314,549百万円÷5,257人で59.8百万円、第150期は507,443百万円÷5,559人で91.3百万円です(いずれも編集部の算出。単体の売上高を単体の従業員数で割ったもの)。5期で31.5百万円、52.6%増えました(同)。

会社が公表している事業の区分

会社概要ページには、製品の区分が3つ並んでいます(編集部が2026年9月22日に確認)。

タイヤ以外の柱があることは、転職先として見るときに効きます。ホースやコンベヤベルトは、タイヤとは顧客も工場も違う製品だからです。「タイヤの会社」という一語でくくると、どの部門に入るかで見える景色が変わることを見落とします。

ただし、区分ごとの売上や従業員数は、会社概要ページにも本記事の抽出範囲にも記載がありませんでした。どの区分が大きいのかは、この記事では確定できません。そこは推測せず、有価証券報告書のセグメント情報を自分で開くか、面談で確認してください。

同じタイヤの分野で数字を並べるなら、タイヤ最大手ブリヂストンを同じ欄で見た記事と、トーヨータイヤを扱った企業レビューもあわせて読むと、業界の中での位置がつかみやすくなります。

総資産が5期で2倍、自己資本比率は8.52ポイント低下｜働く場所として続くか

ここが「将来性」を調べに来た人への答えです。当サイトが見るのは、働く場所として続くかどうかだけです。

材料1:規模。連結従業員34,471人、単体5,559人。創立は大正6年(1917年)10月13日で、第150期末まででおよそ108年です(年数の算出は編集部)。

材料2:業績の向き。売上高は5期とも増加し、5期で61.3%増。経常利益は362.0%増(いずれも編集部の算出)。当サイトが有価証券報告書で確認してきた会社の中でも、向きがはっきり上を向いている部類です。

材料3:人の増減。提出会社の従業員数は5期で302人増。ただし直近1期は3人減で、ほぼ横ばいです。当サイトは人員の増減を将来性の主要な材料に置いていますが、この会社では「増えたあと止まっている」状態です。

材料4:定着。平均勤続年数17.4年、平均年齢41.1歳。長く勤める人が多い集団であることは数字に出ています。

材料5:財務。自己資本比率46.42%。5期で8.52ポイント下がりました(編集部の算出)。純資産額は69.1%増えていますが、総資産額が約2.00倍になったため比率は下がっています(同)。

そのうえでの編集部の読みです。売上と利益の向き、規模、定着の長さを合わせると、働く場所として短期に消える形ではありません。

一方で、総資産が5期で2倍になり、自己資本比率が8.52ポイント下がった理由が、開示されている抽出範囲からは読めません。会社の形が5期で変わったことは数字に出ているのに、何が変わったのかがこの表からは分からないということです。そこは、面談か有価証券報告書の本文で埋めてください。

製品区分ごとの売上から連結34,471人の内訳まで｜開示されていない10項目

答えられないものを、はっきり書きます。次の項目は、本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした。

• 月平均の残業時間
• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 年次有給休暇の取得率
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 初任給の額
• 賞与だけの金額と、その算定方法
• 退職金の支給額と算定式
• 製品区分(タイヤ/MB/その他)ごとの従業員数
• 工場・事業所ごとの人数
• 連結34,471人の国内・海外の内訳

当サイトは、この10項目について推定値を書きません。検索すると「横浜ゴムの平均年収は800万円台」「初任給は月23万〜25万円」という数値が並びますが、そのほとんどは推計です。有価証券報告書は平均年間給与を実額で開示しており、推計を置く必要がありません。

開示から言えるのは、提出会社5,559人の平均年間給与が6,928,000円、平均勤続年数が17.4年であることまでです。

なお、「継続企業の前提に関する注記」については、本記事の抽出範囲に含まれておらず、編集部は確認していません。確認していないことと、存在しないことは別です。

大きな会社ほど、私は「連結か単体か」から確かめます

従業員が万を超える会社の求人を見たとき、私が最初に確かめるのはその数字が連結なのか単体なのかです。年収でも職種でもありません。

理由は1つです。連結と単体で、この会社は6倍以上ちがうからです。34,471人と5,559人。どちらも正しい「横浜ゴムの従業員数」ですが、平均年間給与6,928,000円の対象は後者だけです。

面接官として応募者と向き合っていたとき、この区別をしてくる人はほとんどいませんでした。大きな会社ほど、会社案内に載っている数字と有価証券報告書の数字が別物になります。そして、どちらの数字も嘘ではありません。

聞き方としては、「入社した場合の雇用主はどの法人になりますか。海外拠点への配属の可能性はありますか」が情報量が多いと考えています。前者は求人票に書かれているはずのこと、後者は就業の場所の変更の範囲に関わることです(職業安定法施行規則4条の2第3項3号。「変更の範囲」は2024年4月1日から追加されました)。

692万8,000円という額は、この質問をするための足場です。5,559人の真ん中の額であって、入口の額でも、あなたの額でもありません。

5,559人と34,471人｜そのまま応募していい人、条件を確かめたい人

すすめられる人

• 長く1社で働くことを想定している人。平均勤続年数は17.4年、平均年齢は41.1歳です
• 業績の向きが揃っている会社を選びたい人。売上高は5期とも増加し、経常利益は5期で362.0%増です(編集部の算出)
• タイヤ以外の製品にも関心がある人。会社はタイヤのほかにMB(ホース、カップリング、コンベヤベルト等)とその他(スポーツ用品、情報処理サービス)を区分として公表しています
• 規模の大きい製造業で腰を据えたい人。連結従業員数は34,471人、創立は1917年です

条件を先に確かめたい人

• 「平均年収800万円台」を自分の想定年収にしている人。有価証券報告書の実額は6,928,000円です
• グループ会社・海外拠点への配属もありうる人。6,928,000円の対象は単体5,559人だけで、連結34,471人の待遇ではありません
• 人員が増えている会社を選びたい人。5期で302人増えていますが、直近1期は3人減です
• 財務比率を条件に入れている人。自己資本比率は5期で54.94%から46.42%へ8.52ポイント下がっています(編集部の算出)

編集部の結論です。この会社で最も重要な事実は、平均年間給与6,928,000円の対象が連結34,471人ではなく単体5,559人であることです。割合にして16.1%(編集部の算出)。ここを外すと、他のすべての判断がずれます。

そのうえで働く場所として見ると、売上も経常利益も5期で大きく伸びており、短期に消える形ではありません。平均勤続17.4年という定着の長さも数字に出ています。

一方で、5期で総資産が約2.00倍になり、自己資本比率が8.52ポイント下がった理由は、この表からは読めませんでした(いずれも編集部の算出)。足りない部分は、求人票と面談で埋めてください。

その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。提示された額が高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。

よくある質問

横浜ゴムの平均年収はいくらですか

第150期(2025年12月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は6,928,000円です。従業員5,559人、平均年齢41.1歳、平均勤続年数17.4年の集団の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。会社が公表する連結の従業員数は34,471人(2025年12月末現在)なので、この平均は連結の16.1%にあたる5,559人のものです(割合は編集部の算出)。

横浜ゴムの年収は800万円台ではないのですか

有価証券報告書に書かれている額は6,928,000円です。検索で出てくる「800万円台」という数値は、集計方法が公表されていない推定値であることが多く、当サイトは根拠に使っていません。当サイトが以前公開していた記事にも推定値が載っていました。この記事で有価証券報告書の実額に置き換えています(→記事末尾の訂正履歴)。

横浜ゴムの将来性はどうですか

「働く場所として続くか」で見ると、短期に消える形ではありません。提出会社の売上高は5期とも増加して61.3%増、経常利益は362.0%増です(いずれも編集部の算出)。連結従業員数は34,471人、創立は1917年。ただし提出会社の従業員数は直近1期で3人減とほぼ横ばいで、自己資本比率は5期で8.52ポイント下がっています(同)。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。

横浜ゴムの従業員数は何人ですか

2つの数字があります。有価証券報告書の提出会社(単体)は5,559人、会社概要ページの連結は34,471人です(いずれも2025年12月末現在)。差は28,912人(編集部の算出)。平均年間給与6,928,000円の対象は前者の5,559人だけです。

横浜ゴムはタイヤ以外に何を作っていますか

会社概要ページは製品を3区分で記載しています。タイヤ(各種タイヤ・チューブ、アルミホイール、自動車関連用品)、MB(ホース、カップリング、コンベヤベルト等)、その他(スポーツ用品、情報処理サービス)。区分ごとの売上や従業員数は、会社概要ページにも本記事の抽出範囲にも記載がありませんでした。

横浜ゴムの本社と決算期はどうなっていますか

会社概要ページによると、本社は〒254-8601 神奈川県平塚市追分2番1号、創立は大正6年(1917年)10月13日、資本金は38,909百万円(2025年12月末現在)、決算期は12月31日です。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬で、3月決算の会社とは1期のずれ方が違います。

横浜ゴムの残業時間や離職率はどれくらいですか

有価証券報告書にも会社概要ページにも開示がありません。当サイトは推定値を書きません。開示から分かるのは、提出会社5,559人の平均勤続年数が17.4年、平均年齢が41.1歳であることまでです。平均勤続年数はいま在籍している人だけの平均であり、離職率そのものではありません。

横浜ゴムの初任給はいくらですか

有価証券報告書にも会社概要ページにも記載がありませんでした。当サイトは推定値を書きません。賃金の額は求人票に明示される法定事項です(職業安定法5条の3第1項、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項5号)。ただし同号の括弧書きで、臨時に支払われる賃金と賞与は「賃金の額」から除かれています。賞与の額が求人票に書かれていなくても、それ自体は違法ではありません。

まとめ

• 平均年間給与6,928,000円は、提出会社(単体)の従業員5,559人の平均。賞与と基準外賃金を含む
• 会社が公表する連結の従業員数は34,471人(2025年12月末現在)。5,559人は全体の16.1%(編集部の算出)
• 残る28,912人は、この平均の対象に入っていない(同)
• 売上高(単体)は314,549百万円→507,443百万円。+192,894百万円(+61.3%)で、5期とも前期を上回っている(同)
• 経常利益(単体)は26,224百万円→121,160百万円。+94,936百万円(+362.0%)、およそ4.6倍(同)
• 当期純利益はピークが第149期の125,462百万円で、第150期は99,934百万円へ△20.3%(同)。ここだけ向きが揃っていない
• 総資産額は646,873百万円→1,294,603百万円で約2.00倍(同)。第148期の1期だけで+50.1%動いている
• 自己資本比率は54.94%→46.42%で△8.52ポイント(同)。純資産額は+69.1%(同)
• 従業員数(単体)は5,257人→5,559人で+302人(+5.7%)(同)。ピークは第149期の5,562人で、直近は3人減
• 1人あたり売上高は59.8百万円→91.3百万円で+52.6%(単体の売上高÷単体の従業員数。編集部の算出)
• 平均年齢41.1歳・平均勤続年数17.4年。差は23.7歳(同)
• 会社の公表によると、製品区分はタイヤ/MB/その他の3つ。区分ごとの売上・人数は記載がない
• 残業時間・離職率・有給取得率・初任給・区分別の人数は、いずれも開示がない。当サイトは推定値を書かない
• 「継続企業の前提に関する注記」は編集部が確認していない。確認していないことと、存在しないことは別
• この記事の「将来性」は、働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象として評価してはいない

この会社に応募するなら、年収の額より先に「雇用主がどの法人で、配属はどの区分か」を確認してください。単体と連結で6倍以上ちがいます。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第150期有価証券報告書と、2026年9月22日に確認した会社の公表ページに基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年9月22日|平均年収について:「推定平均年収 800万〜900万円台」としていましたが誤りでした。第150期(2025年12月期)有価証券報告書の平均年間給与は6,928,000円(提出会社5,559人の平均)に改めました。理由:推定値を掲載していましたが、有価証券報告書に実額が開示されており、推定の範囲が実額と一致していませんでした。あわせて、根拠を確認できない年代別の推定年収レンジ(20代前半400〜500万円、20代後半500〜650万円、30代前半650〜800万円、30代後半〜40代800〜1,100万円、部長クラス1,200万円超)を削除しました。
• 2026年9月22日|初任給について:「学部卒の総合職で月給23万〜25万円程度、修士卒で月給25万〜27万円程度」としていましたが、いずれも編集部が根拠を確認できない推定値でした。記述を削除し、初任給は有価証券報告書にも会社概要ページにも開示がないことを本文に明記しました。理由:確認できない金額を、確認できる金額と同じ欄に並べていたため。

参考・出典

• 横浜ゴム株式会社 第150期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書(2026年3月25日提出/EDINET書類管理番号 S100XSMJ/EDINETコード E01085)。本記事が用いたのは12ページ目「第5 従業員の状況」および「主要な経営指標等の推移」(提出会社):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100XSMJ.pdf
• 横浜ゴム株式会社「会社概要」(2026年9月22日に編集部が確認。商号・創立・本社・資本金・代表者・単独および連結の従業員数・製品区分・決算期の出典):https://www.y-yokohama.com/profile/company/
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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