東祥の平均年間給与484万円｜連結従業員376人、うち103人はホテル事業

※本記事にはプロモーションを含みます。

東祥の平均年間給与は、第48期(2025年4月1日〜2026年3月31日)の有価証券報告書で4,840,000円です。平均年齢30.0歳、平均勤続年数6.5年の従業員273人の平均で、賞与・基準外賃金を含みます。

この会社は持株会社ではありません。提出会社(東祥)自身が「ホリデイスポーツクラブ」を全国95店舗展開し、賃貸マンション事業も直接運営しています。一方でホテル事業(「ABホテル」)は連結子会社が運営しており、この記事は、提出会社と連結、どちらの人数・数字を見ているかを分けたうえで確認します。

結論|経常利益は64%増えたが、純利益が赤字になった期もある

向いている人:スポーツクラブ・ホテル・賃貸不動産のどの事業に応募するかを、自分で切り分けられる人。店舗の入れ替え(閉店・新規開業)がある会社を理解したうえで応募できる人。

慎重に考えたい人:5期の中で最終赤字の期があったことを重く見る人。第46期(2024年3月期)は、経常利益が黒字でも当期純利益は赤字でした。

この記事の調査条件

• 主軸:第48期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YI5M、2026年6月24日提出、EDINETコード E04018
• 抽出箇所:同報告書44ページ目「従業員の状況」の提出会社の状況・連結会社の状況、「主要な経営指標等の推移」の連結経営指標等5期分、「関係会社の状況」、「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月26日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました
• 決算期は3月です。有価証券報告書の提出は毎年6月

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。

口コミサイトの推定年収は、この記事の根拠にしていません。集計の方法が公表されておらず、編集部の側で検算できないためです。

有価証券報告書の平均年間給与が正社員だけの数字である理由は、有価証券報告書の平均年間給与が、契約社員やパートを含まない正社員だけの数字である理由にまとめています。

東祥本体の273人は、スポーツクラブ262人と不動産11人の合計と一致する

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

この4つは、提出会社=東祥株式会社という法人そのものの数字です。平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれます(有報の注記)。基本給が484万円あるという意味ではありません。

ここで確かめておくべきことがあります。有価証券報告書「従業員の状況」の連結会社の状況には、セグメント別の従業員数が次のとおり記載されています。

スポーツクラブ事業(262人)と不動産事業(11人)を足すと273人になり、提出会社の従業員数とちょうど一致します(編集部の算出)。つまり東祥本体は、スポーツクラブ事業と不動産事業を自ら直接運営しており、ホテル事業(103人)は連結子会社が担っているということです。平均年間給与484万円の対象273人には、ホテル事業の103人は含まれていません。

連結従業員376人のうち、ホテル事業(ABホテル)は103人

有価証券報告書「関係会社の状況」によると、連結子会社のABホテル株式会社(愛知県安城市)は、資本金953,920千円、東祥が議決権の52.77%を所有するホテル運営会社です。上の表のホテル事業(103人)は、この連結子会社の従業員数にあたります。

東祥は「ホリデイスポーツクラブ」を全国95店舗、ABホテルは中部圏を中心に38店舗を運営しています(2026年6月時点)。東祥グループに応募する場合、「東祥」という社名で募集されていても、実際の雇用主がスポーツクラブ・不動産を運営する東祥本体なのか、ホテル運営を行うABホテルなのかで、法人が変わります。ABホテル単体の平均年間給与・5期の推移・上場区分の変更(2026年5月に東京証券取引所の上場を廃止し、名古屋証券取引所の単独上場に移行)は、ABホテルの平均年間給与と、中部圏38店舗を運営する会社としての5期の推移にまとめています。

事業ごとの人の配置は、正社員と臨時雇用者の比率でも違います。上の表のとおり、スポーツクラブ事業は正社員262人に対して臨時雇用者402人、ホテル事業は正社員103人に対して臨時雇用者253人、不動産事業は正社員11人に対して臨時雇用者7人です。スポーツクラブ事業とホテル事業は、いずれも正社員より臨時雇用者のほうが多い構成で、店舗運営の多くを臨時雇用者が支えています。一方、不動産事業は正社員11人に対して臨時雇用者7人と、他の2事業に比べて臨時雇用者の比率が低くなっています。正社員としての採用を希望する場合、どの事業に配属されるかによって、現場の人員構成が変わることを理解しておく必要があります。

経常利益は伸びているのに、純利益が一度だけ赤字になったのはなぜか

「主要な経営指標等の推移」の連結経営指標等・5期分です。

経常利益は4,546,570千円から7,475,915千円へ、5期で+64.4%(編集部の算出)。年ごとの動きは3,135,764千円(△31.0%)→4,098,056千円(+30.7%)→5,936,356千円(+44.9%)→7,475,915千円(+25.9%)で、初年度こそ減益でしたが、その後4期連続で増益しています(編集部の算出。前年比較は4回)。

一方、当期純利益は一度だけ大きく崩れています。第46期(2024年3月期)は、経常利益が4,098,056千円の黒字であるにもかかわらず、当期純利益は△2,229,690千円の最終赤字です。経常利益と当期純利益が逆方向に動いたということは、この期に経常段階には含まれない損失(特別損失)が発生したことを意味します。有価証券報告書に、この特別損失の内訳の記載はありません。

自己資本比率は47.3%から52.5%へ、5期で+5.2ポイント改善しています(編集部の算出)。総資産は77,979,711千円から71,977,469千円へ△7.7%減っていますが、純資産は40,202,322千円から45,153,998千円へ+12.3%増えています(いずれも編集部の算出)。資産を圧縮しながら自己資本を積み増す形で、財務体質が強まっています。

連結従業員数は413人→376人へ、5期で△8.9%(△37人。編集部の算出)。一方、提出会社(単体)の従業員数は371人から273人へ、5期で△26.4%(△98人)とさらに大きく減っています(編集部の算出)。有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」によると、当期中にスポーツクラブ4店舗を閉店し、ホテル2店舗を新規開業、賃貸マンション1棟を売却しています(店舗の詳細は後の見出しで確認します)。この店舗の入れ替えと、提出会社の従業員数が連結全体より大きく減ったことは、同じ有価証券報告書の中に並んで記載されている事実ですが、両者を直接結びつける説明はありません。

143.1%という賃金差異の数字が意味すること、採用と研修の方針とあわせて

有価証券報告書「(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異」の提出会社の数値です。

管理職に占める女性労働者の割合は4.7%と低い水準です。一方、男性労働者の育児休業取得率は42.9%で、取得している男性が一定数いることが分かります。

賃金差異(男性を100とした場合)は、全労働者で62.9、正規雇用労働者では72.7です。注目すべきはパート・有期労働者の143.1という数値で、この区分では女性の賃金が男性を上回っています。この差が職種構成・勤務時間のどちらに主に起因するかについて、有価証券報告書に内訳の記載はありません。

有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」は、人材の登用について、属性にとらわれずに人材を登用できる環境を整え、女性管理職の登用や、即戦力として期待値の高い中途採用の採用などを進めるという方針を示しています。研修体制については、スポーツクラブ事業で「ホリデイカレッジ」という研修制度を運営し、オンラインを含む研修で従業員の知識・技能の習得の場を提供していると説明しています。

有価証券報告書「サステナビリティに関する考え方及び取組」の「指標及び目標」には、次のKPIが記載されています。

この4.4%は、上で見た「従業員の状況」の女性管理職比率4.7%とは別の集計(サステナビリティの指標及び目標)です。測定の時点や算定基準が異なるため、数字が完全には一致しません。研修施設の年間使用時間は、すでに目標の500時間を上回る648時間まで達しています。一方、女性管理職比率・中途採用管理職比率は、いずれも2028年度目標に届いていません。

次の項目について、有価証券報告書に具体的な実績数値の記載はありません。月平均の残業時間、離職率(3年以内離職率を含む)、年次有給休暇の取得率、採用人数(新卒・中途別の実績)です。他サイトに出ている「東祥の年収」という数値がある場合も、当サイトは推定値を根拠に使いません。一次情報として使うのは、有価証券報告書の実額1つだけです。

豊田店など4店舗を閉じ、ホテル2店舗を開いた「経営基盤強化」の中身

有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」の「優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題」には、次の課題が記載されています。

• 既存施設の収益力の回復及び向上:スポーツクラブ事業では会員定着のための接客力向上やスタジオプログラムの充実、広告宣伝の強化。ホテル事業では顧客満足度の向上とレベニューマネジメントによる収益最大化。不動産事業では入居者が安心して過ごせる住環境の提供
• 経営基盤の強化:「事業の選択と集中を行い、効果的に本業に集中特化できる組織経営基盤を整えました」として、当期中にスポーツクラブ4店舗の閉店、ホテル2店舗の新規開業、賃貸マンション1棟の売却を実施

閉店した4店舗は、有価証券報告書に店舗名まで記載されています。2025年4月に豊田店(愛知県豊田市)、2025年6月に西一之江店(東京都江戸川区)、2025年9月に福井店(福井県福井市)、2025年10月に座間林間店(神奈川県座間市)が閉店しました。全国95店舗のうち4店舗を1年のあいだに閉じ、同じ期間にホテル2店舗を新規開業しています。設備投資計画としては、テナントビル3棟とホテル6店舗の建設が予定されており、総投資額は約5,550百万円です。

有価証券報告書「事業等のリスク」の「出店戦略について」には、出店に必要な人材の確保に関するリスクも記載されています。「独自のマーケティングノウハウ、多様な資金調達方法を採用し、時期を見極めたうえでスポーツクラブ、ホテル及び不動産事業の開発を進めていく予定ではありますが、出店候補地が確保できない場合、出店に必要な人材が確保できない場合、その他新規出店に際し当社グループに予期せぬ事由が発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります」という記載です。店舗を増やす計画と、その計画を支える人材確保の課題が、有価証券報告書に並んで書かれています。

就業の場所の変更の範囲は、95店舗のスポーツクラブでどう書かれているか

ここまで有価証券報告書で確認したのは、平均年間給与・従業員数・5期の推移・男女の待遇・経営課題までです。求人票を見る段階で、あらためて確かめておきたい点が3つあります。

1つめは雇用主の法人です。東祥は「ホリデイスポーツクラブ」を全国95店舗(北海道7・東北5・関東18・北陸信越10・東海24・近畿13・中国四国13・九州13)展開しており、拠点は全国に広がっています。スポーツクラブ・不動産の求人であれば東祥本体、ホテルの求人であれば連結子会社のABホテルが雇用主になります。求人票には、雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項7号)。

2つめは就業の場所の変更の範囲です。求人票には、就業の場所に関する事項を「就業の場所の変更の範囲を含む」形で明示する義務があります(同項3号)。全国に店舗を持つ会社では、この「変更の範囲」が、入社後にどこまで転勤の対象になるかを示す数少ない法定情報になります。

3つめは残業時間・離職率・有給休暇の取得率です。これらは有価証券報告書に具体的な実績数値の記載がなく、求人票・募集要項・面談で確認するしかありません。応募する求人がスポーツクラブ事業・ホテル事業・不動産事業のどれに当たるかとあわせて、求人票で確認してください。

よくある質問

東祥の平均年収はいくらですか

第48期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は4,840,000円です。平均年齢30.0歳・平均勤続年数6.5年の従業員273人の平均で、賞与・基準外賃金を含みます。この273人は、東祥が直接運営するスポーツクラブ事業(262人)と不動産事業(11人)の合計です。

東祥の従業員数は何人ですか

2つの数字があります。有価証券報告書の提出会社は273人、連結は376人です。連結のうち103人はホテル事業(連結子会社のABホテル株式会社)に所属しています。応募を検討する場合は、実際にどちらの法人・事業で働くことになるのかを求人票で確認してください。

東祥はABホテルとどういう関係ですか

ABホテル株式会社は、東祥の連結子会社です。有価証券報告書「関係会社の状況」によると、東祥はABホテルの議決権の52.77%を所有しています。ABホテルは中部圏を中心に38店舗を運営するホテル事業会社で、2026年5月に東京証券取引所の上場を廃止し、名古屋証券取引所の単独上場になりました。

東祥の将来性はどうですか

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。「働く場所として続くか」という観点では、連結経常利益は5期で64.4%増えています(編集部の算出)。一方、第46期は経常利益が黒字でも当期純利益が最終赤字でした。有価証券報告書は、既存施設の収益力回復と、事業の選択と集中(店舗の閉店・新規開業)を課題として挙げています。

東祥の女性管理職比率はどれくらいですか

提出会社で4.7%です(第48期有価証券報告書)。男性労働者の育児休業取得率は42.9%、男女の賃金の差異は、全労働者で62.9%、正規雇用労働者で72.7%、パート・有期労働者では143.1%(女性が男性を上回る)です。

東祥の残業時間や離職率はどれくらいですか

有価証券報告書に、具体的な数値の記載はありません。応募時は募集要項と面談で確認してください。

まとめ

• 平均年間給与4,840,000円は、提出会社273人の平均。平均年齢30.0歳・平均勤続年数6.5年
• 273人は、スポーツクラブ事業262人と不動産事業11人の合計と一致する(編集部の算出)。東祥本体はこの2事業を直接運営している
• 連結従業員は376人。うち103人はホテル事業(連結子会社のABホテル株式会社)に所属
• 連結経常利益は5期で+64.4%(編集部の算出)。第46期は経常利益が黒字でも当期純利益は最終赤字(△2,229,690千円)
• 自己資本比率は47.3%→52.5%(+5.2ポイント)。総資産は減り、純資産は増えている
• 提出会社の従業員数は5期で371人→273人(△26.4%)。当期中にスポーツクラブ4店舗を閉店、ホテル2店舗を新規開業
• 管理職に占める女性労働者の割合は4.7%、男性育休取得率は42.9%。パート・有期労働者の賃金差異は女性が男性を上回る143.1%
• 残業時間・離職率・有給取得率・採用人数の実績値は、有価証券報告書に記載がない
• 「継続企業の前提に関する疑義」の記載はない
• この記事の「年収」は、有価証券報告書の平均年間給与の実額を指す。会社を投資の対象として評価してはいない

この会社に応募するなら、年収の数字より先に、スポーツクラブ・ホテル・不動産のどの事業に配属されるか、雇用主が東祥本体かABホテルかを求人票で確認してください。

※本記事の数値は、2026年9月26日に取得した第48期有価証券報告書に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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参考・出典

• 株式会社東祥 第48期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書(2026年6月24日提出/EDINET書類管理番号 S100YI5M/EDINETコード E04018)。該当箇所は44ページ目「従業員の状況」、「主要な経営指標等の推移」、「関係会社の状況」、「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YI5M.pdf
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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