TOYO TIREの平均年間給与688万円|自己資本比率は21ポイント改善、利益はピークから4割減

※本記事にはプロモーションを含みます。

TOYO TIREの平均年間給与は、第110期(2025年12月期)の有価証券報告書で6,880,000円です。対象は従業員3,766人、平均年齢40.8歳、平均勤続年数15.0年の集団です。

検索で出てくる「推定平均年収700万〜800万円」という数字は、実額より高い方向にずれています。この記事が使うのは、有価証券報告書に載っている実額だけです。

この記事のもう1つの論点は、方向が分かれた2つの5期の動きです。自己資本比率は48.89%から70.14%へ大きく改善している一方、経常利益・当期純利益は第108期をピークに直近2期で減少しています。この両方を、順番に確認します。

結論|自己資本比率は5期で21ポイント改善。利益はピークから4割超減少

向いている人:タイヤ・自動車部品という事業の性質に理解があり、財務の厚みを条件に入れている人。

慎重に考えたい人:「業績好調」という一括りの評判だけを見て、直近の利益が過去のピークから下がっている事実を知らずに応募を決めようとしている人。

この記事の調査条件

• 主軸:第110期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100XTYE、2026年3月26日提出
• 抽出箇所:同報告書10ページ目「第5 従業員の状況」の提出会社の状況と、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました
• 決算期は12月です。有価証券報告書の提出は毎年3月下旬

口コミサイトの推定年収は、この記事の根拠に入れていません。集計の方法が公表されておらず、検算できないためです。

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。この記事で言う「将来性」は、働く場所として続くかどうかの意味に限ります。

有報の数字をどう読むかという当サイトの基本的な考え方は、財務指標が逆方向に動く会社をどう読むかにまとめています。

688万円は誰の数字か|3,766人の提出会社の平均

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

TOYO TIREは持株会社ではなく、タイヤ事業と自動車部品事業(防振ゴム等)を自社で行う事業会社です(証券コード5105、東京証券取引所プライム市場に上場)。3,766人という規模は、他の企業記事で扱った会社の中でも大きい部類に入ります。

ただし、有価証券報告書の「従業員の状況」は提出会社(単体)の欄です。海外を含むグループ会社の従業員数・年収は、本記事が用いた抽出範囲には含まれていません。グループ全体の従業員数・年収は、本記事では確認していません。「TOYO TIREグループ全体の平均年収」として読まないでください。

平均年間給与は賞与・基準外賃金を含む数字です(有報の注記)。手取り額ではありません。

自己資本比率は21ポイント改善、利益はピークから減少

提出会社(単体)の5期分です。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から取りました。

※提出会社(単体)の数字です。

まず、改善が続いている指標です。純資産額は168,684百万円から308,170百万円へ、5期で+82.7%です(編集部の算出)。自己資本比率は48.89%から70.14%へ、5期で+21.25ポイント改善しています(同)。この2つは5期を通じて一度も後退していません。

一方、ピークから下がっている指標です。経常利益は第108期の90,637百万円を頂点に、第109期79,219百万円、第110期75,012百万円と2期連続で下がっています。ピーク比では△17.2%です(編集部の算出)。

当期純利益はさらにはっきりしています。第108期の81,932百万円から第110期の41,642百万円まで、ピーク比で△49.2%です(同)。5期で見ると第106期(22,813百万円)より水準は高いものの、直近2期は明確な下降局面にあります。

原データの形を平滑化せずに書くと、この会社は「財務基盤は5期を通じて強くなり続けている」一方で「稼ぐ力は2023年をピークにいったん後退している」という、2つの異なる動きが同時に起きています。この2つの理由(利益の減少要因)は、本記事が用いた抽出範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)からは特定できませんでした。

従業員数は3,694人から3,766人へ、5期で+72人・+1.9%です(編集部の算出)。利益が減少局面にある期でも、人員は減っていません。

従業員1人あたりの数字でも確認しておきます。売上高を従業員数で割ると(編集部の算出)、第106期は3,694人で約6,126万円、第110期は3,766人で約8,112万円、5期で+32.4%です。1人あたり経常利益は第106期の約964万円から第110期は約1,992万円へ、+106.6%です(同)。5期の始点と終点だけを比べれば、1人あたりの稼ぎは大きく伸びています。ただし、利益がピークだった第108期(1人あたり経常利益は約2,468万円、編集部の算出)と比べると、第110期は約1,992万円で△19.3%です。「5期全体では伸びている」ことと「直近はピークから下がっている」ことは、どちらも同時に真です。

自己資本比率は5期で21.25ポイント改善、当期純利益はピークから49.2%減｜将来性をどう読むか

当サイトが見るのは、働く場所として続くかどうかだけです。その判断を、開示されている材料だけで組み立てます。

材料1:事業が何か。タイヤ事業(乗用車用・ライトトラック用・トラック・バス用など)と自動車部品事業(防振ゴム等)の2つです。自動車という、需要そのものが短期間で消える性質ではない市場を扱っています。

材料2:財務の厚み。自己資本比率は5期で48.89%から70.14%へ改善しました。5期を通じて一度も後退していません。

材料3:規模と上場区分。証券コードは5105、東京証券取引所プライム市場に上場しています。単体従業員数3,766人は、当サイトがこれまで扱った企業の中でも大きい部類です。

材料4:利益の局面。経常利益・当期純利益はいずれも第108期をピークに、直近2期で減少しています。特に当期純利益はピーク比で半減近くまで下がっています。この点は、材料2の財務の厚みとは逆方向の動きです。

材料5:人の増減。利益が減少している直近2期でも、従業員数は3,705人→3,766人と増えています。目に見える人員削減は起きていません。

そのうえでの編集部の読みです。自己資本比率の改善と従業員数の維持・微増を合わせると、働く場所として短期に消える形ではありません。ただし、直近2期で利益が明確に減少している事実は、応募を検討するうえで無視できません。この減少がどの要因によるものか(原材料費・為替・特定セグメントの不振など)は、本記事が用いた資料からは特定できていません。面談や会社説明で確認することをおすすめします。

タイヤ・ゴム製品の分野で、別の会社の5期を確認した記事もあわせて見ると、業界の中での位置がつかみやすくなります。ブリヂストンの平均年間給与と5期の推移を確認した記事、横浜ゴムの従業員数の変化を確認した記事もあります。

海外拠点を含むグループの年収から利益減少の要因まで｜有報にない8項目

答えられないものを、はっきり書きます。次の項目は、本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした。

• グループ会社(海外拠点を含む)の従業員数・平均年収
• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 月平均の残業時間
• 年次有給休暇の取得率
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 初任給の実額
• 賞与だけの金額と、その算定方法
• 退職金の支給額と算定式
• 直近2期の利益減少の具体的な要因

当サイトは、この8項目について推定値を書きません。他サイトに出ている「TOYO TIREの年収は◯◯万円」「初任給は月◯万円」という数値の多くは、口コミの集計や推計です。根拠が確かめられないものを、有価証券報告書の実額と同じ顔で並べることはしません。残業時間・離職率・有給取得率・賞与単独額・退職金の5つは、平均年間給与688万円という実額1本だけでは見えてこない角度なので、面接での質問リストとしてそのまま持ち込めます。

• 「直近の賞与は、基本給の何か月分でしたか」
• 「所属予定の部署の月平均残業時間はどのくらいですか」
• 「有給休暇の取得率はどの程度ですか」
• 「退職金制度と、その算定方法を教えてください」
• 「タイヤ事業と自動車部品事業、直近の採用が多いのはどちらですか」

なお、「継続企業の前提に関する注記」の有無については、本記事の抽出範囲に含まれておらず、編集部は確認していません。確認していないことと、存在しないことは別です。

1人あたり利益がピークから2割減った会社で、私が面接で聞くこと

私は転職を10回経験し、採用する側として面接を担当してきた立場でもあります。財務基盤の改善と利益の減少が同時に起きている会社を受けるときは、「今期の業績」だけでなく「どのセグメントが伸びてどのセグメントが落ちているか」を聞くようにしています。会社全体の数字が良く見えても、自分が配属される事業の実態は別だからです。TOYO TIREの場合、タイヤ事業と自動車部品事業のどちらが直近の利益減少に寄与しているかは、本記事の抽出範囲では特定できていません。

もう1つ、私なら「1人あたりの利益がピーク(2023年12月期)から下がっているようですが、賞与や評価制度への影響はありますか」とも聞きます。会社全体の業績が黒字であっても、1人あたりの利益が縮小している局面では、賞与原資の伸びが鈍る可能性があるためです。この質問は、有価証券報告書の数字を自分で計算した人にしかできません。

3,766人と自己資本比率70.14%｜そのまま進んでよい人と、留保が要る人

すすめられる人

• 自動車という需要の続く市場で、財務の厚い会社を選びたい人。自己資本比率は5期で48.89%→70.14%へ改善しています
• 大規模な組織で働きたい人。単体従業員数3,766人は、当サイトがこれまで扱った企業の中でも大きい部類です
• 利益が減少局面でも人員削減が起きていない会社を選びたい人。従業員数は5期で+1.9%です

先に確認が要る人

• 業績が右肩上がりの会社だけを選びたい人。経常利益・当期純利益は第108期をピークに直近2期で減少しています
• グループ全体(海外拠点を含む)での年収水準を確かめてから応募したい人。開示がありません
• 離職率や残業時間の実績値で比較したい人。同じく開示がありません

編集部の結論です。この会社について確認できた事実は、平均年間給与6,880,000円が従業員3,766人の実額であること、そして自己資本比率が5期で21.25ポイント改善する一方、当期純利益がピークから49.2%減っていることの2つです。方向の異なる2つの事実を、両方とも判断材料にしてください。

その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。提示された額が高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。

よくある質問

TOYO TIREの平均年収はいくらですか

第110期(2025年12月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は6,880,000円です。対象は従業員3,766人、平均年齢40.8歳、平均勤続年数15.0年の集団です。検索で出てくる「700万円〜800万円」という推定値より低い実額です。

TOYO TIREはどんな会社ですか

タイヤ事業と自動車部品事業(防振ゴム等)を行う会社です。証券コードは5105で、東京証券取引所プライム市場に上場しています。1943年設立、兵庫県伊丹市に本店を置いています。

TOYO TIREの業績は伸びていますか

指標によって方向が違います。自己資本比率は5期で48.89%から70.14%へ一貫して改善しています。一方、経常利益・当期純利益は第108期(2023年12月期)をピークに、直近2期で減少しています(当期純利益はピーク比で△49.2%、編集部の算出)。

TOYO TIREの将来性はどうですか

「働く場所として続くか」で見ると、財務の厚みと従業員数の維持という点では短期に消える形ではありません。ただし、直近2期で利益が明確に減少している事実は、応募を検討するうえで無視できません。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。

TOYO TIREの従業員数は減っていますか

いいえ、むしろ増加傾向です。5期の推移で見ると、3,694人(第106期)→3,674人→3,672人→3,705人→3,766人(第110期)と、5期で+72人・+1.9%です(編集部の算出)。利益が減少している直近2期でも人員は増えています。

TOYO TIREの離職率や初任給はいくらですか

有価証券報告書にも本記事が確認した資料にも開示がありません。当サイトは推定値を書きません。開示から分かるのは、提出会社3,766人の平均勤続年数が15.0年であることまでです。

TOYO TIREの688万円は新卒・中途どちらの数字ですか

新卒・中途を区別した数字ではありません。3,766人という規模の大きな組織を1本の平均にならしたもので、平均年齢40.8歳・平均勤続年数15.0年という幅の中に、新卒数年目の人も中途採用のベテランも一緒に含まれています。年齢・職種・雇用形態別の内訳は開示されていません。

TOYO TIREの賞与や退職金はどうなっていますか

開示範囲の外です。6,880,000円には賞与・基準外賃金が合算されていますが、賞与だけの単独額、退職金の支給額・算定式のいずれも、本記事が確認した有価証券報告書には出ていません。生涯の待遇として比べるには、面接や条件提示の場で個別に確認する必要があります。

TOYO TIREの従業員1人あたりの利益はどう変わっていますか

5期の始点と終点で比べると伸びています。1人あたり経常利益は約964万円(第106期)から約1,992万円(第110期)へ、+106.6%です(編集部の算出)。ただし利益がピークだった第108期の約2,468万円と比べると、第110期は△19.3%です。「長期では伸びているが、直近2期は下がっている」という両方の見方が成り立ちます。

まとめ

• 平均年間給与6,880,000円は、提出会社(単体)の従業員3,766人の実額。検索で出てくる推定値(700万円〜800万円)より低い
• グループ全体(海外拠点を含む)の従業員数・年収は、本記事では確認していない
• 自己資本比率は5期で48.89%→70.14%(+21.25ポイント)。5期を通じて一貫して改善(編集部の算出)
• 経常利益は第108期をピークに直近2期で減少(ピーク比△17.2%、編集部の算出)
• 当期純利益は第108期をピークに直近2期で減少(ピーク比△49.2%、編集部の算出)
• 従業員数は5期で3,694人→3,766人(+72人・+1.9%)。利益減少局面でも増加(編集部の算出)
• グループ全体の年収・離職率・残業時間・有給取得率・賞与単独額・退職金支給額・初任給は、いずれも開示がない。当サイトは推定値を書かない
• 従業員1人あたり経常利益は約964万円→約1,992万円(5期で+106.6%)だが、ピークの第108期(約2,468万円)からは△19.3%(編集部の算出)
• この記事の「将来性」は、働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象として評価してはいない

この会社に応募するなら、財務基盤の改善と利益の減少という、方向の異なる2つの事実の両方を確認してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第110期有価証券報告書に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年9月22日|平均年間給与の記載:「推定平均年収は700万〜800万円」としていましたが、これは外部サイトの推定値であり、有価証券報告書の実額より高い方向にずれていました。「第110期有価証券報告書の平均年間給与6,880,000円(従業員3,766人の実額)」に改めました。理由:有価証券報告書という一次情報の実額があるにもかかわらず、根拠不明の推定値を用いていたため。

参考・出典

• TOYO TIRE株式会社 第110期(2025年1月1日〜2025年12月31日)有価証券報告書(2026年3月26日提出/EDINET書類管理番号 S100XTYE/EDINETコード E01090)。本記事が用いたのは10ページ目「第5 従業員の状況」および「主要な経営指標等の推移」(提出会社):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100XTYE.pdf
• TOYO TIRE株式会社「企業データ」(2026年9月22日に編集部が確認。設立・所在地・事業内容・証券コード・上場市場の出典):https://www.toyotires.co.jp/corporate/data/
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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