TYKの従業員は5期連続で増えて400人｜平均年収683万円

※本記事にはプロモーションを含みます。

TYK(東京窯業株式会社)の提出会社の従業員数は、第103期の372人から第107期(2026年3月期)の400人へ、5期連続で増えています。有価証券報告書で人員の増加を5期そろって追える会社は、そう多くありません。

同じ期の平均年間給与は6,830,000円、平均年齢44.4歳、平均勤続年数17.0年です。

この記事は「将来性」を、働く場所として続くかどうかだけで見ます。会社を投資の対象としては評価しません。人の増減を軸に置くのは、それが応募者にとっていちばん直接的な材料だからです。

結論|人は増え続けている。直近期は減収減益で、最終利益だけ増えている

向いている人:採用の枠が開いている会社を選びたい人。長く勤める前提で技術を積むつもりの人。

慎重に考えたい人:直近の業績が伸びていることを条件にしたい人。第107期は売上も経常利益も前期を下回っています。

この記事の調査条件

数値は有価証券報告書の原本と、会社が自社サイトで公表している企業情報ページの2つから取っています。どちらの数字かを毎回書き分けます。

• 主軸:第107期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YI3M、2026年6月25日提出、EDINETコード E01149
• 抽出箇所:同報告書46ページ目「第5 従業員の状況」の提出会社の状況と、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました
• 併用:東京窯業株式会社「会社概要・沿革」。編集部が2026年9月22日に、問いの形を変えて2回開き、記載が一致することを確認しています
• 決算期は3月です。有価証券報告書の提出は毎年6月下旬

口コミの推定年収は、この記事の根拠にしていません。集計の方法が公表されておらず、編集部の側で検算できないためです。当サイトが使う年収は、有価証券報告書に載っている実額1つだけです。

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。

従業員数の増減をどう扱うかは、従業員数が増え続ける会社をどう評価するかに考え方をまとめています。

「TYK」と「東京窯業」は同じ会社です

社名から片づけます。有価証券報告書の提出者名は「東京窯業」、企業サイトの会社概要に書かれている商号は「東京窯業株式会社 TYK CORPORATION」です。同じ法人で、EDINETコードは E01149 です。

古い記事や求人で「東京窯業」と書かれているものと、「TYK」と書かれているものは、どちらも同じ会社を指しています。検索するときに片方だけで調べると、情報を半分落とすことになります。

企業サイトの会社概要の記載を出します。

ここで2つ、確かめられたことがあります。

1つ目。企業サイトの単体従業員数400名は、有価証券報告書の提出会社の従業員数400人と一致しました。

2つ目。企業サイトの単体売上高252億円は、有価証券報告書の提出会社の売上高25,288百万円と整合します。

別々の資料に載っている数字が合ったということです。この記事で以後「提出会社」と書くときは、企業サイトが「単体」と呼んでいるものと同じだと考えて読んでください。

連結927名から単体400名を引くと、527名です(編集部の算出)。この527名は、平均年間給与6,830,000円の対象に入っていません。単体は連結の43.1%にあたります(同)。売上のほうは、単体252億円が連結314億円の80.3%です(同)。

平均年間給与6,830,000円と、17.0年という勤続

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

有価証券報告書の注記によると、平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれます。基本給が683万円あるという意味ではありません。

平均年齢44.4歳から平均勤続年数17.0年を引くと27.4歳になります(差の算出は編集部)。平均どうしの差なので、個々の人の入社年齢を表す数字ではありません。ただし、新卒で入った人だけの集団ではないことは読めます。

平均勤続17.0年は、当サイトが有価証券報告書で確認してきた会社の中では長い部類です。そして、この会社ではもう1つ重要なことがあります。勤続17.0年の集団を保ったまま、人数が増えていることです。

普通、人を大きく採ると平均勤続年数は下がります。新しく入った人の在籍期間が短いからです。TYKは5期で28人増やしながら、平均勤続年数を17.0年に置いています。第103期から第107期までの平均勤続年数の推移は本記事の抽出範囲に含まれていないため、「勤続年数が下がらずに人が増えた」とまでは断定しません。ただし、直近の17.0年という水準と400人という人数が同時に成り立っていることは事実です。

5期の推移|提出会社(単体)の数字

「主要な経営指標等の推移」から5期分です。これは提出会社(単体)の数字で、連結927名の会社全体ではありません。

※単位は百万円(自己資本比率・従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。

人員は5期とも前期を上回っている

いちばん下の行から読みます。372人 → 373人 → 375人 → 389人 → 400人。5期とも前の期を上回りました。

増え方は一定ではありません。最初の2期は+1人・+2人とほぼ横ばいで、第106期に+14人、第107期に+11人と、直近2期で25人増えています(増減数は編集部の算出)。5期の合計では+28人(+7.5%)です(同)。

採用の枠が開いている会社です。これは、応募者から見て前向きな材料だと編集部は考えます。ただし、増えた28人が新卒なのか中途なのか、どの職種なのかまでは、本記事の抽出範囲では確認していません。

直近期は、売上も経常利益も前期を下回った

一方で、業績は直近期に反転しています。

• 売上高:25,597 → 25,288(△309百万円・△1.2%)
• 経常利益:2,715 → 2,547(△168百万円・△6.2%)

※増減額・増減率はいずれも編集部の算出。

5期で見れば売上高は21,945百万円から25,288百万円へ+3,343百万円(+15.2%)、経常利益は2,075百万円から2,547百万円へ+472百万円(+22.7%)伸びています(同)。ただし直近の1期だけを見ると、どちらも下を向いています。

「業績が伸びている会社に行きたい」という条件でこの会社を見ている人は、ここで一度止まってください。5期の傾きと直近1期の向きが、逆になっています。

当期純利益だけ、経常利益と逆を向いている

もう1つ、表の中で目を引く動きがあります。

経常利益が6.2%減った同じ期に、当期純利益は2,266百万円から2,775百万円へ+509百万円(+22.5%)増えています(増減額・増減率は編集部の算出)。経常利益と最終利益が、反対方向に動いたということです。

この向きの分かれ方は、本業以外の要因が最終利益に効いたときに起こります。ただし、この期に何があったのかは、本記事が用いた資料からは特定できませんでした。特別利益・特別損失・税金費用のいずれかに動きがあったはずですが、原本の該当ページに到達していないため、推測で書くことはしません。

応募を考えている人にとっては、面接で聞く価値のある論点です。「最終利益が過去5期で最高になった」という話と「本業の利益は前期を下回った」という話は、同じ期の同じ会社について両方とも成り立ちます。

財務は5期を通じて厚い

残りの行も見ておきます。

• 純資産額:21,978 → 32,873(+10,895百万円・+49.6%)
• 総資産額:32,150 → 46,127(+13,977百万円・+43.5%)
• 自己資本比率:68.40% → 71.30%(+2.9ポイント)

※増減額・増減率・増減ポイントはいずれも編集部の算出。

自己資本比率は5期とも68%以上で、直近は71.30%です。総資産が43.5%増える中で自己資本比率が上がっているので、増えた資産の多くが自己資本で賄われている形になります。

従業員は5期連続増、直近期は減収減益｜将来性をどう読むか

ここが、この記事に来た人の問いへの答えです。

材料1:人の増減。提出会社の従業員数は5期とも前期を上回り、合計で28人増えました(編集部の算出)。当サイトが会社を見るときにいちばん重く見る指標が、5期そろって増加側を向いています。

材料2:定着。提出会社の平均勤続年数は17.0年です。人を増やしながらこの水準にあります。

材料3:規模と年数。企業サイトによると創立は1947年2月5日で、2026年3月期が第107期にあたります。連結927名・連結売上314億円、東京証券取引所スタンダード市場に上場しています。

材料4:財務。自己資本比率は5期とも68%以上、直近71.30%。純資産は5期で49.6%増えました(編集部の算出)。

材料5:直近の業績。ここだけが弱点です。第107期は売上高△1.2%、経常利益△6.2%(同)。5期の傾きは上向きですが、直近1期は下を向いています。

そのうえでの編集部の読みです。5つのうち4つが前向きで、働く場所として短期に消える形ではありません。特に、人が5期連続で増えている会社は、当サイトが見てきた中でも多くありません。

一方で、直近の減収減益が一時的なものか、向きが変わったのかは、この1期だけでは判断できません。次の第108期の数字が出るまで分からない、というのが正直なところです。「5期で伸びている」と「直近は下がった」を、どちらも落とさずに持っておいてください。

同じ素材分野の会社を並べるなら、同じ耐火物メーカーの給与水準を確かめた記事と、炭素素材メーカーを将来性の観点で読んだ記事もあわせて読むと、業界の中での位置がつかみやすくなります。

セグメント別数値から連結子会社の名称まで｜有報にない9項目

答えられないものを、はっきり書きます。次の項目は、本記事が確認した資料のどこにも記載がありませんでした。

• 月平均の残業時間
• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 年次有給休暇の取得率
• 初任給の額
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 賞与だけの金額と、その算定方法
• 退職金の支給額と算定式
• セグメント別の売上高・利益・従業員数
• 連結子会社の名称と従業員数

当サイトは、この9項目について推定値を書きません。他サイトに出ている「TYKの年収は◯◯万円台」「初任給は◯◯万円程度」という数値の多くは、推計か、根拠の示されていない目安です。根拠が確かめられないものを、有価証券報告書の実額と同じ顔で並べることはしません。

当サイトが以前このURLで公開していた記事にも、推定のレンジが入っていました。平均年収を「推定600万〜700万円台」、年代別の年収を「20代後半で500万〜600万円」といった形で、初任給も「大学卒で月額22万〜24万円程度」と書いていました。いずれも出典を確認できない数値だったため、今回の書き直しですべて削除しています(→本記事末尾の訂正履歴)。

開示から言えることは2つです。提出会社400人の平均年間給与が6,830,000円であることと、その集団の平均勤続年数が17.0年であること。ここから先は、求人票と面談で確かめてください。

求人票には賃金の額を記載する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項5号)。ただし、この「賃金の額」からは臨時に支払われる賃金と賞与が条文上除かれています(同号の括弧書き)。求人票に賞与の額が書かれていないこと自体は、違法ではありません。書かれていないなら聞く、という順序になります。

なお、「継続企業の前提に関する注記」については、編集部は確認していません。本記事の抽出範囲に含まれておらず、原本の他のページまで見ていないためです。確認していないことと、注記が無いことは別です。

人が増えている会社で、私が面接で聞いてきたこと

私は耐火物メーカーで働いたことはありません。その前提で、採用する側として面接をしてきた立場から書きます。

人を増やしている会社の面接で、私が必ず聞いてきたのは「増えた人は、どこに配属されましたか」です。人数の増減そのものより、この答えのほうが情報量があります。

理由は2つあります。1つは、増えた先が分かると、会社がどこに賭けているかが分かるから。製造現場が増えたのか、技術部門が増えたのか、営業が増えたのかで、入社後に求められるものが変わります。

もう1つは、答えが具体的かどうかで、採用の設計ができているかが分かるからです。「全社的に増やしています」としか返ってこない場合、配属先がまだ決まっていないか、増員の理由が説明されていないかのどちらかです。これは良し悪しの話ではなく、入社後の見通しの立てやすさに直結します。

TYKの場合、有価証券報告書から分かるのは「提出会社が5期で28人増えた」ところまでです。その28人がどこに入ったかは開示されていません。そこは聞くしかありません。

もう1つ付け加えると、この会社は連結927名に対して提出会社が400名です。527名はグループの別法人にいます(人数の差は編集部の算出)。求人票には、雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(職業安定法施行規則4条の2第3項7号)。自分がどの法人に雇われるのかは、求人票で確認できる法定の情報です。

372人から400人へ5期連続増｜先に確かめておきたいこと

すすめられる人

• 採用の枠が開いている会社を選びたい人。提出会社の従業員数は5期とも前期を上回り、合計+28人です(編集部の算出)
• 長く勤める前提で技術を積むつもりの人。提出会社の平均勤続年数は17.0年です
• 財務の厚い会社を条件にしたい人。自己資本比率は5期とも68%以上、直近71.30%です
• 上場企業であることを条件に入れている人。企業サイトによると東京証券取引所スタンダード市場に上場しています

先に確認が要る人

• 直近の業績が伸びていることを条件にしたい人。 第107期は売上高△1.2%、経常利益△6.2%です(編集部の算出)
• 経常利益と最終利益の向きが分かれた理由を知ってから決めたい人。本記事では特定できませんでした。面接で聞いてください
• 残業時間や離職率の実績値で比較したい人。 編集部が確認した範囲では、どちらの開示も見つかりませんでした
• 初任給や年代別の年収を先に知りたい人。開示がありません。当サイトは推定値を書きません
• グループ会社への配属を想定していない人。平均年間給与6,830,000円は提出会社400人の数字で、連結927名の待遇ではありません

編集部の結論です。この会社でいちばん確かな材料は、人が5期連続で増えていることです。有価証券報告書という、会社が書き換えられない書類の中で、5期そろって同じ方向を向いている指標は多くありません。

同時に、直近1期は売上も本業の利益も前期を下回りました。5期の傾きだけを見て「伸びている会社」と決めると、いまの状態を見落とします。

その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。683万円という金額が自分にとって高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。

よくある質問

TYK(東京窯業)の平均年収はいくらですか

第107期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は6,830,000円です。平均年齢44.4歳、平均勤続年数17.0年の従業員400人の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。企業サイトの連結従業員数は927名(2026年3月)なので、この平均の対象は連結の43.1%にあたる400名です(割合は編集部の算出)。

TYKと東京窯業は違う会社ですか

同じ会社です。有価証券報告書の提出者名は「東京窯業」、企業サイトの会社概要に書かれている商号は「東京窯業株式会社 TYK CORPORATION」です。EDINETコードは E01149。古い記事で「東京窯業」、新しい記事で「TYK」と表記が分かれているだけなので、調べるときは両方の名前で検索してください。

TYKの将来性はどうですか

「働く場所として続くか」で見ると、材料はおおむね前向きです。提出会社の従業員数は372人から400人へ5期連続で増え、純資産は5期で49.6%増、自己資本比率は直近71.30%です(増減率は編集部の算出)。ただし第107期は売上高が前期比△1.2%、経常利益が△6.2%(同)で、直近1期は下を向いています。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。

TYKの従業員数は何人ですか

企業サイトの会社概要は「927名／400名(2026年3月 連結／単体 従業員数)」と記載しています。有価証券報告書の提出会社の欄も400人で、両者は一致しました。連結927名から単体400名を引いた527名は、有価証券報告書の平均年間給与の対象に入っていません(差は編集部の算出)。

TYKの残業時間や離職率はどれくらいですか

編集部が確認した範囲では、どちらも開示が見つかりませんでした。有価証券報告書の抽出範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)にも、企業サイトの会社概要にも記載がありません。当サイトは推定値を書きません。確認できなかったことと、存在しないことは別なので、募集要項と面談で確認してください。

TYKの初任給はいくらですか

本記事が用いた資料には記載がありませんでした。有価証券報告書に初任給の開示はなく、企業サイトの会社概要にも載っていません。当サイトは推定値を掲載しません。求人票には賃金の額を記載する義務があるため(職業安定法5条の3第1項、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項5号)、募集要項で確認してください。

TYKの売上高はいくらですか

有価証券報告書の提出会社(単体)の第107期売上高は25,288百万円です。企業サイトは「314億円／252億円(2026年3月 連結／単体 売上高)」と記載しており、単体の値は有価証券報告書と整合します。単体は連結の80.3%にあたります(編集部の算出)。

TYKはいつからある会社ですか

企業サイトの会社概要によると、創立は昭和22年(1947年)2月5日です。2026年3月期が第107期にあたります。本社所在地は東京都港区港南2丁目11番1号 品川シティビル6階、資本金は23億98百万円と記載されています。

まとめ

• 提出会社の従業員数は372人→400人。5期とも前の期を上回った(第103期〜第107期)
• 5期の増加は+28人(+7.5%)、うち直近2期で+25人(いずれも編集部の算出)
• 平均年間給与は6,830,000円。平均年齢44.4歳・平均勤続年数17.0年の400人の平均
• 企業サイトの「単体400名」「単体売上252億円」は、有価証券報告書の値と一致した
• 連結927名との差527名は、この平均の対象外(差は編集部の算出)。単体は連結の43.1%(同)
• 第107期は売上高△1.2%・経常利益△6.2%(同)。5期の傾きは上向きだが、直近1期は下向き
• 同じ期に当期純利益は+22.5%(同)。経常利益と最終利益の向きが分かれている。理由は本記事では特定できなかった
• 5期で売上高+15.2%、経常利益+22.7%、純資産+49.6%(いずれも編集部の算出)
• 自己資本比率は5期とも68%以上、直近71.30%
• 残業時間・離職率・有給取得率・初任給・年代別年収は、編集部が確認した範囲では開示が見つからなかった
• 「TYK」と「東京窯業」は同じ会社(商号は東京窯業株式会社 TYK CORPORATION、EDINETコード E01149)
• 「継続企業の前提に関する注記」は編集部が確認していない。確認していないことと、無いことは別
• この記事の「将来性」は、働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象として評価してはいない

この会社に応募するなら、増えた28人がどこに配属されたかを面接で聞いてください。人数が増えたという事実より、その中身のほうが入社後の見通しを決めます。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第107期有価証券報告書と、2026年9月22日に確認した会社の企業情報ページに基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年9月22日|(平均年収):平均年収を「推定600万〜700万円台のレンジ」とし、あわせて年代別の年収目安(新卒1〜3年目400万〜500万円、20代後半500万〜600万円、30代主任・係長級600万〜750万円、課長級750万〜900万円、部長級900万〜1,200万円程度)を掲載していましたが、いずれも根拠を確認できない推定値でした。有価証券報告書に記載された平均年間給与の実額(第107期・6,830,000円)1つに改め、年代別の目安は削除しました。理由:出典を示せない推定値を年収として掲載しており、読者がどれを一次情報として扱えばよいか判別できない状態でした。年代別・役職別の年収は有価証券報告書に開示がなく、当サイトは推定値を掲載しません。
• 2026年9月22日|(初任給):初任給を「大学卒で月額22万〜24万円程度、大学院修士了で24万〜26万円程度」としていましたが、根拠を確認できない推定値でした。削除しました。理由:初任給は有価証券報告書に開示がなく、会社の企業サイトの会社概要にも記載がありません。編集部が確認できない金額を掲載しません。

参考・出典

• 東京窯業株式会社 第107期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書(2026年6月25日提出/EDINET書類管理番号 S100YI3M/EDINETコード E01149)。本記事が用いたのは46ページ目「第5 従業員の状況」および「主要な経営指標等の推移」(提出会社):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YI3M.pdf
• 東京窯業株式会社「会社概要・沿革」(2026年9月22日に編集部が確認。商号・創立・資本金・本社所在地・代表者・連結と単体の従業員数・連結と単体の売上高・上場市場の出典):https://www.tyk.co.jp/company/company.html
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
著者紹介