グリーンズの平均年収538万円|経常損失の第59期から売上高2.1倍に伸びた5期
※本記事にはプロモーションを含みます。
グリーンズの平均年間給与は、第63期(2025年7月1日〜2026年6月30日)の有価証券報告書で5,376,894円です。平均年齢39.3歳、平均勤続年数7.3年の従業員861人の数字です。
グリーンズは、コンフォートホテル系列のブランドを中心にホテルを運営する会社です。この記事は「将来性」に関わる問いにも答えるため、業績と人員の推移を有価証券報告書の数字で確認します。会社を投資の対象としては評価しません。
結論|27都道府県100店舗、従業員861人体制のホテル運営会社をどう見るか
| 確認項目 | 結果 | 根拠 |
|---|---|---|
| 平均年間給与の母集団 | 861人(提出会社) | 第63期有価証券報告書「従業員の状況」 |
| 平均年間給与 | 5,376,894円 | 同上。平均年齢39.3歳・平均勤続年数7.3年 |
| 売上高の5期 | 25,464百万円→54,153百万円(約2.1倍) | 「主要な経営指標等の推移」(増減率は編集部の算出) |
| 第59期の経常損益 | 第59期(2022年6月期)に経常損失2,040百万円 | 同上 |
| 直近の経常損益 | 第63期に経常利益6,881百万円 | 同上 |
| 直近の当期純損益 | 第63期4,983百万円。前期(5,242百万円)から△4.9% | 同上(編集部の算出) |
| 自己資本比率 | 5.10%→35.32%(+30.22ポイント) | 同上(同) |
| 従業員数の5期 | 632人→861人(+229人) | 同上(同) |
| ホテル店舗数 | 100店舗(2026年6月30日時点。27都道府県・14,517室) | 有価証券報告書「事業の内容」 |
| 継続企業の前提 | 記載なし | 有価証券報告書に、継続企業の前提に関する疑義の記載はありません |
向いている人:経常損失を計上した時期を乗り越えて拡大を続けているホテル運営会社で働きたい人。全国展開のブランドホテルに関心がある人。
慎重に考えたい人:税引前の利益は増えているのに、当期純利益が減ったことに違和感を持つ人。有価証券報告書によれば、繰越欠損金の解消に伴う法人税等の増加が理由で、経常利益・税引前利益はいずれも伸びています。
この記事の調査条件
数値は有価証券報告書の原本から取っています。
- 主軸:第63期(2025年7月1日〜2026年6月30日)有価証券報告書。書類管理番号 S100Z3CG、2026年9月24日提出、EDINETコード E32988
- 抽出箇所:同報告書63ページ目「従業員の状況」の提出会社の状況、「主要な経営指標等の推移」の5期分、「事業の内容」「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」
- 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月25日にEDINETから取得した原本(PDF)の該当ページから抽出しました
- 決算期は6月です。有価証券報告書の提出は毎年9月
口コミサイトの推定年収は、この記事の根拠にしていません。集計の方法が公表されておらず、編集部の側で検算できないためです。当サイトが使う年収の数字は、有価証券報告書に載っている実額1つだけです。
この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。
当サイトが企業記事で有価証券報告書のどこを見て、どう判定しているかは、判定した企業記事の一覧と、有価証券報告書の読み方をまとめた記事にまとめています。

フロント・客室・支配人、861人に含まれる職種
有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。
| 項目 | 第63期(2026年6月期) |
|---|---|
| 従業員数 | 861人 |
| 平均年齢 | 39.3歳 |
| 平均勤続年数 | 7.3年 |
| 平均年間給与 | 5,376,894円 |
この4つは、いずれも提出会社=株式会社グリーンズという法人そのものの数字です。平均年間給与には賞与と基準外賃金が含まれます(有報の注記)。基本給が538万円あるという意味ではありません。
職種別の人数は、有価証券報告書に記載はありません。
有価証券報告書には、連結子会社としてチョイスホテルズジャパン株式会社の記載があります。同社の「従業員の状況」の法定開示欄は、提出会社(グリーンズ)とは別の数字として記載されています。応募する法人がグリーンズ本体なのか、チョイスホテルズジャパンなのかによって、雇用主が異なります。求人票に記載された法人名を確認してください。
売上高2.1倍、従業員数1.36倍|経常損失だった第59期を底にした5期の推移
「主要な経営指標等の推移」から5期分です。
| 期 | 第59期 | 第60期 | 第61期 | 第62期 | 第63期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 決算年月 | 2022年6月 | 2023年6月 | 2024年6月 | 2025年6月 | 2026年6月 |
| 売上高(百万円) | 25,464 | 36,470 | 41,062 | 49,801 | 54,153 |
| 経常利益・損益(百万円) | △2,040 | 3,457 | 4,793 | 5,819 | 6,881 |
| 当期純利益・損益(百万円) | △2,196 | 4,152 | 4,853 | 5,242 | 4,983 |
| 純資産額(百万円) | 1,320 | 5,303 | 7,724 | 10,059 | 12,536 |
| 総資産額(百万円) | 25,874 | 23,703 | 26,493 | 29,219 | 35,493 |
| 自己資本比率 | 5.10% | 22.37% | 29.16% | 34.43% | 35.32% |
| 従業員数 | 632人 | 637人 | 805人 | 823人 | 861人 |
※単位は百万円(自己資本比率・従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。
第59期(2022年6月期)は、経常損失2,040百万円・当期純損失2,196百万円の最終赤字でした。有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」には、訪日外国人観光客の大幅な減少やインバウンド需要の落ち込みが、業績に影響した時期があったこと、その後の経済正常化とインバウンド・国内レジャー需要の回復により業績が改善したことが記載されています。当サイトは会社を投資の対象としては評価しません。この記述は、業績の推移を理解するための事実として扱います。
そこから4期連続で増収が続いています(前年比較4回とも増加)。売上高は25,464百万円から54,153百万円へ、約2.1倍(編集部の算出)。経常損益も第59期の赤字から一転し、第63期には6,881百万円の経常利益まで回復しました。
ただし、直近期には気になる動きが1つあります。当期純利益は、第62期の5,242百万円から第63期は4,983百万円へ、△4.9%(編集部の算出)減っています。売上・経常利益は伸びているのに、当期純利益だけは減った(△4.9%)ということです。有価証券報告書は、この理由を「特別利益として賃貸借契約解約益を計上した一方、繰越欠損金の解消に伴い法人税等を計上したことから」と説明しています。税引前当期純利益は5,736百万円から7,136百万円へ増えた一方、法人税等合計は476百万円から2,138百万円へ大きく増えており、過去の欠損金を使い切ったことで税負担が重くなったことによるものです。
自己資本比率は5.10%から35.32%へ、5期で+30.22ポイント(編集部の算出)という大きな改善です。純資産額は1,320百万円から12,536百万円へ約9.5倍に増えています(同)。第59期に大きく傷んだ財務体質が、その後の増収増益で急速に立て直された形です。
従業員数も5期で632人から861人へ、+229人(編集部の算出)増えています。5期を通じて一貫して増加しており、減った期は1度もありません。

27都道府県100店舗、14,517室のホテルブランド
有価証券報告書「事業の内容」によると、グリーンズは2026年6月30日現在、27都道府県に100店舗、合計14,517室のホテルを展開しています。ブランド別の内訳は次のとおりです。
| ブランド | 店舗数 |
|---|---|
| Comfort Hotel | 57店舗 |
| Comfort Inn | 33店舗 |
| Comfort Hotel ERA | 8店舗 |
| Comfort Suites | 1店舗 |
| Ascend Collection | 1店舗 |
有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」には、経営ビジョンとして「TRY! NEXT JOURNEY ~新たな旅に踏み出そう~」を掲げていることが記載されています。あわせて、外資系ホテルの進出による競争の激化、少子高齢化による若年層採用の難しさ、人件費や物価高騰によるコスト増加が課題として挙げられています。
「人材確保が困難」という課題認識は、上で見た従業員数の増加(5期で+229人)が、簡単な環境で実現したものではないことを示唆しています。ただし、採用が今後も同じペースで続く保証はありません。
女性管理職比率は提出会社17.9%、子会社で30.0%という数字
有価証券報告書「従業員の状況」の法定開示欄には、提出会社と連結子会社(チョイスホテルズジャパン株式会社)それぞれの数字が記載されています。
| 項目 | 提出会社(グリーンズ) | 連結子会社(チョイスホテルズジャパン) |
|---|---|---|
| 管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合 | 17.9% | 30.0% |
| 男性労働者の育児休業取得率 | 50.0% | 100.0% |
| 労働者の男女の賃金の差異(全労働者) | 62.9% | 71.4% |
| 同(正規雇用労働者) | 84.2% | 82.2% |
| 同(パート・有期労働者) | 78.6% | 100.0% |
提出会社(グリーンズ本体)の女性管理職比率は17.9%、男性の育児休業取得率は50.0%です。連結子会社のチョイスホテルズジャパンでは、女性管理職比率30.0%・男性育休取得率100.0%と、提出会社より高い水準になっています。どちらの法人に応募するかによって、この指標の水準が異なるということです。
なお、有価証券報告書のサステナビリティに関する記載には、「当社グループ」の数字として、「人づくり」の目標・実績を示す表もあります。この表では女性管理職比率の目標40%に対し、実績19.3%という記載が確認できます。上の法定開示欄の17.9%は提出会社(グリーンズ単体)の数字であるのに対し、この19.3%はグループ全体の数字であり、対象範囲が異なります。同じ有価証券報告書の中でも、法定開示欄(提出会社単体)とサステナビリティの節(グループ全体)とで、対象とする範囲が違うということです。どちらの数字を見ているかを、取り違えないようにしてください。
賃金の差異(提出会社・全労働者62.9%)は、女性の賃金が男性の62.9%であることを示す指標です。正規雇用労働者に限ると84.2%まで差が縮まります。この差は、有価証券報告書の注記によれば、職種や役職の構成比、雇用形態、勤続年数の違いによるもので、同一職務での賃金格差を直接示すものではないとされています。
有価証券報告書「事業等のリスク」には、人件費の上昇や人材不足による既存従業員へのしわ寄せが、長時間労働や離職率の増加につながりうるとの記載があります。これはリスク要因としての定性的な記述であり、離職率そのものの具体的な数値ではありません。残業時間・有給休暇取得率・採用人数の具体的な数値についても、有価証券報告書に記載はありません。
Comfort Hotel57店舗から、1店舗だけのAscend Collectionまで|配属で変わる経験の幅
グリーンズが運営する5ブランドは、店舗数に大きな差があります。有価証券報告書「事業の内容」によると、Comfort Hotel(57店舗)・Comfort Inn(33店舗)・Comfort Hotel ERA(8店舗)が主軸で、Comfort Suites・Ascend Collectionはそれぞれ1店舗だけです。店舗数の多いブランドに配属されれば、同じ業務パターンを数多くの店舗で経験することになり、店舗数の少ないブランドに配属されれば、その1店舗特有の運営に深く関わることになります。
求人票には、就業の場所に関する事項を「就業の場所の変更の範囲を含む」形で明示する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項3号)。配属先のブランド・店舗が将来どこまで変わりうるかは、法定の明示事項として求人票に記載されているはずです。面接では、想定される配属店舗とブランドを確認することをすすめます。
グリーンズ本体とチョイスホテルズジャパン、応募前に確かめる法人差
すすめられる人
- 経常損失だった時期を乗り越え、拡大を続けているホテル運営会社で働きたい人。売上高は5期で約2.1倍、従業員数は632人から861人に増えています(編集部の算出)
- 財務体質が急速に改善している会社を選びたい人。自己資本比率は5.10%から35.32%へ、5期で+30.22ポイント改善しています(同)
- 全国展開のブランドホテルに関心があり、配属店舗の変更範囲を求人票で確認できる人
先に確認が要る人
- 当期純利益が前期比で4.9%減った中身を理解しておきたい人。繰越欠損金の解消に伴う法人税等の増加が理由で、税引前の利益(5,736百万円→7,136百万円)は増えています(有価証券報告書の説明)
- 残業時間や離職率の実績値で比較したい人。有価証券報告書に、どちらの具体的な数値の開示もありません
- 応募先がグリーンズ本体か、連結子会社(チョイスホテルズジャパン)かを気にする人。女性管理職比率・育休取得率の水準が法人によって異なります
編集部の結論です。この会社の将来性を「働く場所として続くか」で見ると、材料は前向きです。経常損失・当期純損失だった第59期を底に、売上高・経常利益・自己資本比率・従業員数のいずれも4期を通じて回復・拡大しています。同時に、直近期の当期純利益の減少や、離職率・残業時間の非開示は、面談で埋めるべき情報として残ります。
その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。
よくある質問
グリーンズの平均年収はいくらですか
第63期(2026年6月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は5,376,894円です。平均年齢39.3歳、平均勤続年数7.3年の従業員861人の平均で、賞与と基準外賃金を含みます。
グリーンズはどんなホテルを運営していますか
有価証券報告書によると、2026年6月30日現在、27都道府県に100店舗、合計14,517室を展開しています。Comfort Hotel(57店舗)・Comfort Inn(33店舗)・Comfort Hotel ERA(8店舗)などのブランドで構成されています。
グリーンズは赤字だった時期がありますか
はい。第59期(2022年6月期)は経常損失2,040百万円、当期純損失2,196百万円でした。有価証券報告書には、訪日外国人観光客の減少などが業績に影響した時期があったこと、その後の需要回復により業績が改善したことが記載されています。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。
グリーンズの将来性はどうですか
「働く場所として続くか」で見ると、材料は前向きです。売上高は5期で25,464百万円から54,153百万円へ約2.1倍(編集部の算出)、従業員数は632人から861人に増えています(同)。直近期の当期純利益は前期から4.9%減っていますが、有価証券報告書によれば繰越欠損金の解消に伴う法人税等の増加が理由で、税引前の利益は増えています。
グリーンズの女性管理職比率はどれくらいですか
有価証券報告書によると、提出会社(グリーンズ本体)は17.9%、連結子会社のチョイスホテルズジャパン株式会社は30.0%です。別途、サステナビリティの節には「当社グループ」の数字として、目標40%に対する実績19.3%という記載があります。法定開示欄の17.9%は提出会社単体、19.3%はグループ全体の数字で、対象範囲が異なります。
グリーンズの残業時間や離職率はどれくらいですか
有価証券報告書に、具体的な数値の記載はありません。「事業等のリスク」には、人件費上昇や人材不足が長時間労働・離職率の増加につながりうるという定性的な記述はありますが、実績値そのものではありません。
グリーンズは持株会社ですか
いいえ。グリーンズは自らホテルを運営する事業会社です。連結子会社としてチョイスホテルズジャパン株式会社があり、女性管理職比率などの指標は法人ごとに別々に開示されています。
まとめ
- 平均年間給与5,376,894円は、提出会社861人の平均。平均年齢39.3歳・平均勤続年数7.3年
- 第59期(2022年6月期)は経常損失2,040百万円・当期純損失2,196百万円の最終赤字だった
- そこから4期連続で増収(前年比較4回とも増加)。売上高は5期で約2.1倍(25,464百万円→54,153百万円)
- 直近期(第63期)の当期純利益は前期比△4.9%(5,242百万円→4,983百万円)。有価証券報告書によれば、繰越欠損金の解消に伴う法人税等の増加が理由で、税引前の利益は増えている
- 自己資本比率は5.10%→35.32%へ、5期で+30.22ポイント改善(いずれも編集部の算出)
- 従業員数は632人→861人へ、5期で+229人(編集部の算出。5期を通じて一貫して増加)
- 事業は27都道府県100店舗・14,517室のホテル運営(Comfort Hotel系列が中心)
- 女性管理職比率は提出会社17.9%、連結子会社(チョイスホテルズジャパン)30.0%。法人によって水準が異なる
- 残業時間・離職率・有給休暇取得率の具体的な数値は開示されていない
- 「継続企業の前提に関する疑義」の記載は有価証券報告書にない
- この記事の「年収」は有報の実額そのもの。会社を投資の対象として評価してはいない
この会社に応募するなら、年収の数字より先に、応募先がグリーンズ本体か連結子会社かと、配属予定のブランド・店舗を確認してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。
※本記事の数値は、2026年9月25日に取得した第63期有価証券報告書に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。
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参考・出典
- 株式会社グリーンズ 第63期(2025年7月1日〜2026年6月30日)有価証券報告書(2026年9月24日提出/EDINET書類管理番号 S100Z3CG/EDINETコード E32988)。抽出箇所は63ページ目「従業員の状況」および「主要な経営指標等の推移」「事業の内容」「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100Z3CG.pdf
- 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
- e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
- e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

