ジーニーの平均年収678万円|従業員は5期でほぼ倍増

※本記事にはプロモーションを含みます。

ジーニーの平均年間給与は、第16期(2026年3月期)の有価証券報告書で6,783,000円です。提出会社(単体)の従業員460人の平均で、平均年齢32.9歳、平均勤続年数2.9年です。

この会社の5期は、2つの数字が逆方向を向いています。従業員数は235人から460人へ、5期でほぼ倍増しました。一方、自己資本比率は38.50%から17.40%へと大きく下がっています。急拡大する組織と、相対的に薄くなっていく自己資本という組み合わせを、この記事では有価証券報告書の数字だけで確認します。

結論|従業員数はほぼ倍増。自己資本比率は17.40%まで下がっている

向いている人:急拡大するIT・広告テック企業で裁量を持って働きたい人。組織の成長スピードに合わせて自分も変化していける人。

慎重に考えたい人:財務の安定性を重視する人。自己資本比率17.40%という水準は、当サイトがこれまで確認してきた会社の中でも低い部類にあたります。

この記事の調査条件

数値はすべて株式会社ジーニーが提出した有価証券報告書から直接抽出しています。口コミサイトの推定年収や年収ランキングサイトの数値は根拠に使っていません。

• 主軸:第16期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YNBB、2026年6月30日提出
• 抽出箇所:同報告書69ページ目「第5 従業員の状況」の提出会社の状況と、「主要な経営指標等の推移」の提出会社(単体)5期分
• 併用:会社概要ページ(事業内容・上場市場)。編集部が2026年9月22日に確認
• 決算期は3月です。有価証券報告書の提出は毎年6月下旬が目安になります

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。

口コミの推定年収は、この記事では根拠として使っていません。集計方法が非公表で、検証のしようがないためです。

会社を5年分の数字で判定する手順は、広告関連の会社を、単体の数字で見るときの順番にまとめています。

平均年間給与678万円|460人の平均であることの意味

有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社の欄です。

この平均年間給与は、提出会社(単体)460人の平均です。平均勤続年数2.9年という数字は、当サイトがこれまで確認してきた会社の中でも短い部類です。5期で従業員数がほぼ倍増している(後述)ことを踏まえると、新しく入社した人の比率が高く、平均勤続年数が構造的に短くなっている可能性があります。これは編集部の推測であり、有価証券報告書がそう説明しているわけではありません。

平均年間給与は賞与・基準外賃金を含みます。手取り額ではなく額面の数字です。年齢別・職種別・役職別の年収は、有価証券報告書には開示されていません。

口コミサイトに出ている年収の推定値も、根拠には加えていません。算出根拠が公表されていないためです。

5期の推移|売上高が第13期に大きく減っている

「主要な経営指標等の推移」から、提出会社(単体)の5期分を出します。

※単位は千円(自己資本比率・従業員数を除く)。

まず目を引くのが、第12期から第13期にかけての売上高の落ち込みです。11,908,406千円から4,691,415千円へ、△7,216,991千円(△60.6%)という大きな減少です(編集部の算出)。5期の中で、これほど大きな変動は他にありません。

この落ち込みの理由を、本記事が用いた資料(有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」)だけでは特定できませんでした。ただし、広告テクノロジー業界では2021年4月から強制適用となった新しい収益認識基準の影響で、対前年の売上高が見かけ上大きく減少する会社が相次いだことが複数の報道で伝えられています。この会社の単体決算についても同様の影響が及んでいる可能性はありますが、本記事ではこの点を断定しません。実際の事業規模が縮小したのか、表示方法が変わっただけなのかは、決算説明資料等の追加の一次情報で確認する必要があります。

第13期以降は、売上高が回復基調にあります。4,691,415千円→5,928,699千円→7,902,063千円→8,133,119千円と4期連続で増加しています。

経常利益は、直近期に下がっています。850,983千円(第15期)から504,674千円(第16期)へ、△346,309千円(△40.7%)の減少です(編集部の算出)。この理由も、本記事が用いた資料からは特定できませんでした。

従業員数はほぼ倍増、自己資本比率は半分以下に

この会社の5期でもっとも対照的な動きが、この2つです。

まず従業員数です。235人→300人→380人→489人→460人と、第15期まで4期連続で急速に増えました。5期全体では+225人(+95.7%)、ほぼ倍増です(編集部の算出)。ただし直近1年(第15期→第16期)は489人から460人へ29人減っています。採用拡大が一段落し、調整局面に入った可能性がありますが、理由は資料からは特定できません。

一方、自己資本比率は下がり続けています。38.50%→21.20%→22.60%→15.80%→17.40%と、第12期から大きく下がったあとは15〜22%台で推移しています。5期の差は△21.1ポイントです(編集部の算出)。

総資産額は6,870,772千円から18,393,893千円へ、5期で+167.7%と大きく増えています(編集部の算出)。総資産が急拡大する一方で自己資本比率が下がっているということは、負債の増加ペースが自己資本の増加ペースを上回っていることを意味します。純資産額自体は2,647,034千円から3,202,485千円へ増えており(+21.0%)、自己資本そのものが減っているわけではありません。しかし、総資産の伸びに対して自己資本の伸びが追いついていない、という形です。

一般に自己資本比率が20%を下回ると、財務の安全性という観点では注意が必要な水準とされることがあります。17.40%はその水準です。ただし、この数字だけで会社の存続可能性を判断することはできません。業種や事業モデルによって適正な自己資本比率の水準は異なりますし、負債の中身(有利子負債か、事業に伴う未払金等か)は本記事の抽出範囲では確認できていません。

参考までに、従業員1人あたりの数字も置いておきます。売上高を従業員数で割ると(編集部の算出)、第12期は235人で約5,067万円、第16期は460人で約1,768万円、△65.1%です。1人あたり経常利益も第12期の約267万円から第16期は約110万円へ、△58.9%です(同)。ただし、この落差の大部分は第13期の売上高の大きな変動(前述の新収益認識基準の影響の可能性)を引きずったものであり、単純な事業縮小や人員1人あたりの働きが落ちたことを意味するとは限りません。5期を通じた1人あたりの推移として、参考情報にとどめます。

ジーニーはどんな事業をしているか

会社概要ページによると、ジーニーは広告配信プラットフォーム「GENIEE SSP」「GENIEE DSP」を中心とした広告プラットフォーム事業、営業管理システムやマーケティングオートメーションを提供するマーケティングSaaS事業、東南アジア等への海外事業の3領域を展開しています(2026年9月22日に編集部が確認)。東京証券取引所グロース市場に上場しています(証券コード6562)。セグメント別の売上構成比は、本記事の抽出範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)には含まれておらず、確認していません。

有報にないもの|残業・離職率・セグメント別売上

次の項目は、本記事が当たった有価証券報告書のいずれのページにも見当たりませんでした。

• 月平均の残業時間
• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 年次有給休暇の取得率
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 賞与だけの金額と、その算定方法
• 退職金の支給額と算定式
• セグメント別(広告プラットフォーム/マーケティングSaaS/海外)の売上構成比
• 連結従業員数
• 負債の内訳(有利子負債か営業債務か)

当サイトは、この9項目について推定値を書きません。根拠が確かめられないものを、有価証券報告書の実額と同じ顔で並べることはしません。急拡大中の会社ほど制度が固まっていない可能性もあるため、残業時間・離職率・有給取得率・賞与単独額・退職金の5つは、遠慮せず面接で確認することをすすめます。初任給や職種別のレンジを正確に知りたい場合は、求人票または採用ページで確認してください。求人票には賃金の額を記載する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項5号)。

• 「直近の賞与は、基本給の何か月分でしたか」
• 「月平均の残業時間はどのくらいですか」
• 「有給休暇はどの程度取得できていますか」
• 「退職金制度はありますか。算定方法も教えてください」
• 「セグメント別の採用状況(広告プラットフォーム/マーケティングSaaS/海外)を教えてもらえますか」

面接で確認しておきたい3つの質問

一人称で書きます。転職を10回経験してきた当事者として、私自身がこの会社を受けるなら、年収の額より先に聞きたい質問が2つあります。

1つ目は「直近1年で従業員数が29人減っていますが、退職によるものですか、組織再編によるものですか」。急拡大のあとに人数が減る局面では、その理由によって組織の状態が大きく違って見えます。

2つ目は「自己資本比率が下がっている中で、資金調達や財務の方針はどう考えていますか」。数字の裏にある会社の説明を聞けば、単なる数字の増減以上の情報が得られます。面接でこうした質問をしたとき、具体的に答えられる会社かどうかは、応募先を選ぶ材料になります。

3つ目は「賞与や評価制度は、会社全体の業績と個人のどちらに連動していますか」。急拡大している組織では、会社全体の数字と個人への還元の連動が制度としてまだ固まっていない場合があります。この質問は、有価証券報告書の数字を読んだ人にしかできません。同じように財務の変化が大きい成長企業の例は、純資産額が5期で大きく上下していた宇宙開発企業の記事でも確認しています。

よくある質問

ジーニーの平均年収はいくらですか

第16期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社(単体)の平均年間給与は6,783,000円です。従業員460人の平均で、平均年齢32.9歳・平均勤続年数2.9年の集団の数字です。賞与・基準外賃金を含みます。

ジーニーの売上高はなぜ第13期に大きく減っているのですか

本記事が用いた資料からは、理由を特定できませんでした。11,908,406千円から4,691,415千円へ、△60.6%の減少です(編集部の算出)。広告テクノロジー業界では2021年4月から強制適用された新しい収益認識基準の影響で、対前年の売上高が見かけ上大きく減少する会社が相次いだことが報道されていますが、この会社に同じ要因が当てはまるかは断定していません。

ジーニーの自己資本比率は大丈夫なのですか

この記事では投資対象としての評価は行いません。事実として、自己資本比率は38.50%から17.40%へ、5期で大きく下がっています。純資産額自体は増えていますが、総資産の伸びに対して自己資本の伸びが追いついていない状態です。財務の安全性の評価は、当サイトの範囲を超えます。

ジーニーの将来性はどうですか

この記事では投資対象としての評価は行いません。「働く場所として続くか」という観点では、従業員数は5期でほぼ倍増し、売上高も第13期の落ち込み以降4期連続で回復しています。一方、自己資本比率は下がっており、直近期の経常利益も前期比で減少しています。両方の事実を踏まえたうえで、面談で確認することをおすすめします。

ジーニーの残業時間や離職率はどれくらいですか

有価証券報告書に開示はありません。当サイトは推定値を書きません。求人票または応募先の説明で確認してください。

ジーニーは継続企業の前提に関する注記がありますか

本記事の抽出範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)では、注記の見出しを確認していません。確認していないことと、存在しないことは別です。断定はしません。

ジーニーの678万円は新卒・中途どちらの数字ですか

分かれていません。平均年齢32.9歳・平均勤続年数2.9年という、当サイトが確認してきた中でも短い部類の集団を含む460人全体の平均です。5期で従業員数がほぼ倍増していることを踏まえると、新卒層と中途層のどちらが平均を押し上げているかは、この実額だけでは判別できません。

ジーニーの賞与や退職金はどうなっていますか

本記事が当たった資料には出ていません。6,783,000円には賞与・基準外賃金が含まれていますが、賞与の単独額、退職金の支給額・算定式は開示範囲の外です。面接でこの2点を分けて聞くことをおすすめします。

まとめ

• 平均年間給与は6,783,000円(提出会社=単体460人の平均、平均年齢32.9歳・平均勤続年数2.9年)
• 従業員数は235人→460人へ、5期でほぼ倍増(+95.7%)。ただし直近1年は489人から460人へ29人減
• 自己資本比率は38.50%→17.40%へ、5期で大きく低下(△21.1pt)
• 総資産額は5期で+167.7%と大きく増加。純資産額自体も+21.0%増えているが、伸び方に差がある
• 売上高は第13期に△60.6%の大きな落ち込み。理由は本記事の抽出範囲では特定できず、新収益認識基準の影響の可能性は報道ベースで補足するにとどめた
• 直近期の経常利益は前期比△40.7%
• 事業は広告プラットフォーム・マーケティングSaaS・海外事業の3領域。東証グロース市場に上場
• 残業時間・離職率・有給取得率・賞与単独額・退職金支給額・セグメント別売上構成比・負債の内訳は開示がない
• 従業員1人あたり売上高は約5,067万円→約1,768万円(△65.1%)。ただし大部分は第13期の会計基準変更の影響とみられ、単純な縮小とは断定していない(編集部の算出)
• 継続企業の前提に関する注記は本記事の抽出範囲では未確認
• この記事は投資対象としての評価を行っていない

急拡大する組織と、変化している財務構造の両方を踏まえて判断してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。

同じ成長中のIT企業をもう1社確かめるなら、売上・利益・従業員数のすべてが5期連続で増加しているBtoBプラットフォーム企業の記事もあわせて見ると、成長の形の違いがつかみやすくなります。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第16期有価証券報告書と、2026年9月22日に確認した会社の公表ページに基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

どのサービスを使えばいいか決められないとき

このサイトはアフィリエイトで収益を得ています。読者がサービスに登録すると当サイトに報酬が発生します。だからこそ、登録を急かすことはしませんし、どの記事にも「登録しなくていい人」を書いています。

自分の状況だとどのサービスが合うのか判断がつかない場合は、無料の相談を受け付けています。相談内容をうかがったうえで、条件に合いそうな転職サービスをご案内します。

登録や応募を急かすことはしません。 「いま動かないほうがいい」と考えた場合はそう伝えます。

→ 無料転職相談はこちら

※当サイトは職業紹介事業者ではありません。求人の紹介・あっせんは行わず、転職サービスのご案内までを行います。

訂正履歴

• 2026年9月22日|平均年収の記述:「約649万円」としていましたが誤りでした。「6,783,000円(第16期・2026年3月期)」に改めました。理由:有価証券報告書の実額を確認したところ、旧記事の「約649万円」は最新期の実額(678.3万円)と一致せず、古い期の数値を使っていたとみられるため。

参考・出典

• 株式会社ジーニー 第16期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書(2026年6月30日提出/EDINET書類管理番号 S100YNBB/EDINETコード E33615)。本記事が用いたのは69ページ目「第5 従業員の状況」および「主要な経営指標等の推移」(提出会社):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YNBB.pdf
• 株式会社ジーニー「企業情報・事業内容について」(2026年9月22日に編集部が確認):https://geniee.co.jp/ir/faq/company/
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
著者紹介