エーアンドエーマテリアルの将来性｜4期続けて増収、自己資本比率は24.98%

※本記事にはプロモーションを含みます。

エーアンドエーマテリアルの売上高は、第22期から第26期(2026年3月期)まで、前の期を上回る増収が4期続いています。直近は17,055百万円です。

ただし、同じ表の別の行は逆を向いています。自己資本比率は第24期の41.66%から第26期の24.98%へ、2期で16.68ポイント下がりました(差は編集部の算出)。この記事は、この2つを同じ重さで扱います。

結論|増収は4期続き、自己資本比率は2期で16.68ポイント下がった

向いている人:建材・断熱材の分野で長く働くつもりの人。平均勤続17.0年という水準を条件に入れている人。

慎重に考えたい人:会社の財務の安定を最優先に置いている人。自己資本比率は2期で16.68ポイント下がっています。直近の第26期に純資産を最も大きく減らした項目は、自己株式の取得(△2,935百万円)です。

この記事の調査条件

数値の主軸は、エーアンドエーマテリアルが提出した有価証券報告書の原本(PDF)です。この記事で「将来性」と言うとき、指しているのは働く場所として続くかどうかだけです。

• 主軸:第26期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YK9E、2026年6月25日提出、EDINETコード E01163
• 抽出箇所:同報告書55ページ目「第4 提出会社の状況」の「5 従業員の状況等」にある「(2) 従業員の状況」(提出会社の状況・連結会社の状況)と、3ページ目「第1 企業の概況」の「1 主要な経営指標等の推移」にある提出会社(単体)の5期分。あわせて16ページ目「第2 事業の状況」の「2 サステナビリティに関する考え方及び取組」にある人材の指標及び目標の表(有給休暇取得率)、24ページ目「主要な設備の状況」、30ページ目「自己株式の取得等の状況」、83ページ目の退職給付関係の注記、104〜105ページ目の提出会社の株主資本等変動計算書
• 有価証券報告書の数値は、編集部が2026年9月21日にEDINETから取得した原本の該当ページから抽出しました。16・24・30・55・83・104〜105ページ目の追加の確認と、全文の検索(継続企業の前提・離職率・残業時間など)は、2026年11月1日に行い、継続企業の前提と売上高の6期前(第25期有価証券報告書 S100W726)は2026年11月9日に原本を開いて確かめています
• 公開中の当サイトの記事は、編集部が2026年9月22日に開いて記載内容を確認しています
• 決算期は3月です。有価証券報告書の提出は毎年6月下旬

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。株価・配当・配当利回りといった指標は、扱いません。自己資本比率や純資産に触れるのは、雇用の場が続くかどうかを見るための材料としてです。

口コミサイトの推定年収は、根拠に入れていません。集計の方法が公表されておらず、何人の、どの職種の、どの年度の投稿を平均したのかを検算できないためです。

会社の継続性を有価証券報告書のどの欄から読むかは、働く場所が続くかを開示から判断する順序にまとめています。

5期の推移|同じ表の中で、行ごとに向きが違う

提出会社(単体)の5期分です。有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から取りました。

※単位は百万円(自己資本比率と従業員数を除く)。提出会社(単体)の数字です。

行ごとの5期の増減を並べます。増減額・増減率・ポイント差は、いずれも編集部の算出です。

• 売上高:15,125百万円 → 17,055百万円(+1,930百万円・+12.8%)
• 経常利益:734百万円 → 378百万円(△356百万円・△48.5%)
• 当期純利益:△61百万円(赤字) → 659百万円(5期の中で第24期の1,591百万円が最大。第25期も△962百万円の赤字)
• 純資産額:10,695百万円 → 7,883百万円(△2,812百万円・△26.3%)
• 総資産額:28,929百万円 → 31,564百万円(+2,635百万円・+9.1%)
• 自己資本比率:36.97% → 24.98%(△11.99ポイント)
• 従業員数:216人 → 217人(+1人)

売上だけが単調に伸びている

5期の表の中で、前の期を一度も下回っていない行は売上高だけです。15,125 → 15,335 → 16,441 → 16,989 → 17,055 と、表の4回の前期比はすべて増加です。

なお、1年前の第25期有価証券報告書(書類管理番号 S100W726、3ページ目)の5期表では、第21期(2021年3月期)の売上高は15,516百万円で、第22期の15,125百万円はそれを下回っています。このため、この記事は「5期連続」とは書かず、第22期から数えて「4期続けて」と書いています。

利益は逆です。経常利益は734 → 578 → 1,060 → 516 → 378と上下しており、直近の378百万円は5期で最も低い水準です。売上高経常利益率を計算すると、第22期の4.85%から第26期の2.22%へ下がっています(比率はいずれも編集部の算出)。

つまり、売っている量は増えているのに、売上に対して残る利益の割合は減っているという形です。提出会社の5期で利益率が下がった理由は、有価証券報告書に書かれていないため、本記事では推測しません。

一方、18ページ目の経営成績には、連結の当期の売上高が増えた理由として、販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大等が挙げられています。利益面は「原燃料価格の高騰に加え、労務費および物流費の増加などの外部要因の影響を受け、厳しい状況」と書かれています。これらは連結の記述で、提出会社の5期の数字を説明したものではありません。

純資産が2期で4,108百万円減っている

この表でいちばん動いているのは純資産です。第24期の11,991百万円が5期のピークで、そこから第25期10,612百万円、第26期7,883百万円へ下がりました。2期で4,108百万円、34.3%の減少です(いずれも編集部の算出)。

この2期は、当期純利益の向きが違います。第25期は△962百万円の赤字で、純資産が1,379百万円減った期と重なります。一方、第26期は659百万円の黒字であるにもかかわらず、純資産はさらに2,729百万円減っています(1,379百万円と2,729百万円は、上の表から編集部が算出した差)。利益が出ている期に純資産が大きく減っているのは、むしろ第26期のほうです。

差の理由は、同じ有価証券報告書の105ページ目、提出会社の株主資本等変動計算書(当事業年度)に出ています。第26期に動いた項目のうち最も大きいのは自己株式の取得の△2,935百万円で、当期純利益による増加の659百万円より大きい額です。自己株式の取得とは、会社が自社の株式を買い取ることです。変動額の合計は△2,729百万円で、上の表の差と一致します。

30ページ目「自己株式の取得等の状況」によると、このうち2,150,000株(2,934百万円)は、2026年3月25日の取締役会の決議に基づく取得です。取得期間は「2026年3月26日〜2026年3月26日」と書かれています。同じ頁には、取締役会の決議に基づかない単元未満株式の買取り287株(価額の総額は0百万円)も、当事業年度の取得として載っています。

第25期は、同じ計算書の前事業年度の欄(104ページ目)で最も大きく動いた項目が当期純損失の△962百万円です。買い取りが会社や株主にとって良い判断かどうかは投資の評価に入るため、当サイトは扱いません。

同時に、総資産は28,785百万円(第24期)から31,564百万円(第26期)へ増えています。純資産が減って総資産が増えれば、自己資本比率は下がります。41.66%から24.98%への16.68ポイントの低下は、この2つが同時に起きた結果です(差は編集部の算出)。

4期続けて増収、自己資本比率は2期で16.68ポイント低下｜将来性をどう読むか

ここが、この記事に来た人の問いに正面から答える部分です。当サイトが見るのは、雇用の場として続くかどうかだけで、その判断を開示されている材料だけで組み立てます。

材料1:人が減っていない。提出会社の従業員数は216 → 209 → 208 → 209 → 217人です。第24期の208人が底で、そこから2期連続で増え、5期前を1人上回りました。人員を絞り続けている会社ではありません。

材料2:平均勤続年数が長い。平均勤続年数は17.0年、平均年齢は42.3歳です。差を取ると25.3歳になります(差の算出は編集部)。長く在籍している人が含まれていることが、数字に出ています。

材料3:売上が落ちていない。第22期から4期続けて前の期を上回り、直近が5期の中で最高です。販売の規模そのものは縮んでいません。

材料4:利益の厚みは薄くなっている。売上高経常利益率は4.85%から2.22%へ下がりました(比率は編集部の算出)。直近の経常利益378百万円は、売上17,055百万円に対して2.2%です。

材料5:財務の余裕は減っている。自己資本比率24.98%は、5期の中で最も低い水準です。主な要因は、純資産が2期で4,108百万円減ったことと、総資産が増えたことです。内訳は、前の節に書いたとおりです。

そのうえでの編集部の読みです。雇用の場という意味では、人が増え、売上も伸びており、短期に縮む形には見えません。一方で、利益の厚みと財務の余裕はどちらも5期で薄くなっています。この2つは、待遇の改定や設備投資の余地に効いてくる部分です。

ただし、これは「危ない」という意味ではありません。自己資本比率の水準が良いか悪いかは、本記事では判定しません。本記事が言えるのは、5期の中で方向が下向きに変わった、というところまでです。

なお、第26期有価証券報告書(124ページ)を2026年11月9日に開き直して確かめました。「事業等のリスク」(17ページ目)には、継続企業の前提に関する重要事象等の記載がありません。連結財務諸表・財務諸表の注記事項にも、「継続企業の前提に関する注記」の項目は見当たりません。監査報告書(118ページ目・123ページ目)にも、「継続企業の前提に関する重要な不確実性」の区分はありません。「継続企業」の語が出てくるのは、120ページ目と124ページ目の、経営者と監査人の責任を述べた定型の説明だけです。ただし、記載がないことを「健全である」の根拠にはしません。

平均年間給与6,998,038円は、217人の平均

有価証券報告書の「従業員の状況」から、提出会社の欄をそのまま出します。

この欄は、有価証券報告書を提出している法人そのもの(提出会社)の数字です。連結の平均年間給与を載せる欄ではありません。グループの子会社に配属される場合、この平均の対象からは外れます。

平均年間給与は、賞与と基準外賃金を含んだ額です。基準外賃金には残業代などが入ります。699万円が基本給として毎月分割される、という意味ではありません。

「推定600〜650万円」を見かけたときの扱い

検索すると、エーアンドエーマテリアルの年収として推定のレンジが出てきます。当サイトが以前公開していた記事にも、「推定平均年収は600〜650万円」「30代主任クラスで550〜650万円」といったレンジが載っていました。

有価証券報告書の実額は6,998,038円です。1円単位で開示されている数字なので、レンジにする必要がありません。当サイトは今回のリライトで推定レンジをすべて削除し、実額1本に置き換えました。経緯は記事末尾の訂正履歴に書いています。

年齢別・役職別の年収も同じ扱いにしました。有価証券報告書の全文を検索した範囲では、年齢別・役職別の開示は見当たりません。推定のレンジを置くと、実額と見分けがつかなくなります。

他社との比較で言うと、当サイトは同じ素材系で平均勤続15.2年だった会社の年収も確認しています。決算期がそろっていないため同じ時点の比較ではありませんが、平均勤続が長い会社どうしの水準として参考になります。

1人あたり売上高から見えること

従業員数がほぼ横ばいで売上が増えているので、1人あたりの売上高は上がっています。

※1人あたり売上高は編集部の算出(売上高÷従業員数)。単位は百万円。

5期で+8.6百万円、+12.2%です(いずれも編集部の算出)。人を増やさずに扱う金額が増えている形で、この点は前の節で見た売上の伸びと整合します。

ただし、この数字は提出会社の従業員数だけで割っています。連結ベースの人員(55ページ目の連結会社の状況で1,001名)では割っていないため、グループ全体の生産性を表す数字ではありません。

もう1つ注意点があります。1人あたり売上高が上がっていても、売上高経常利益率は下がっています。扱う金額が増えたぶんがそのまま利益として残っているわけではない、ということです。この2つは別の話なので、混ぜないでください。

有給休暇取得率は載っている｜離職率・残業時間・初任給は全文に見当たらない

人に関する数字のうち、有給休暇取得率は16ページ目に、連結の従業員数は55ページ目に載っています。

有価証券報告書の16ページ目に載っているものから見ます。「サステナビリティに関する考え方及び取組」の指標及び目標の表に、有給休暇取得率が書かれています。CSR2033の目標は「2025年度までに70%以上」、2025年度の実績は「55.7%」です。

同じ表の注記で、有価証券報告書は、この目標と実績は「連結グループにおける主要な事業を営む提出会社のもの」だと書いています。つまり、子会社に配属される人は、この55.7%の対象に入りません。算式や集計期間が書かれていないため、この数字の良し悪しは判断せず、他社の数字とも並べません。

連結ベースの従業員数も載っています。55ページ目「(1) 連結会社の状況」に、1,001名(2026年3月31日現在の就業人員で、臨時従業員の年間平均211名は外数)とあります。この記事で使っている217人は同じ頁の「(2) 提出会社の状況」の人数で、連結の1,001名とは母集団が違います。

人に関する項目のうち、次のものは第26期有価証券報告書の全文を検索した範囲では、記載が見当たりませんでした。

• 離職率(3年以内離職率を含む)
• 月平均の残業時間
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 1人あたりの賞与の額と、その算定方法
• 1人あたりの退職金の額と、具体的な算定式(83ページ目の退職給付関係の注記には、退職一時金制度と確定拠出年金制度を採り、一時金も掛金も職能資格と勤続年数に基づく、とあります)
• 初任給の額
• 子会社を含むグループ全社の、会社ごとの従業員数(24ページ目「主要な設備の状況」にあるのは、国内子会社4社の主要な事業所ごとの人数まで)

当サイトは、これらの項目について推定値を書きません。他サイトに出ている「エーアンドエーマテリアルの年収は◯◯万円」という数値は、出どころが有価証券報告書の実額かどうかを確かめられないものがあります。口コミの集計や推計であれば、集計の対象が何人で、どの職種の、どの年度の投稿なのかが公表されていないため、有価証券報告書の実額と並べることはできません。

初任給についても同じです。初任給は改定されることがあり、推定の月給を書くと改定後に誤りになります。当サイトの旧記事には「大卒総合職で月給22〜23万円程度(推定)」という記述がありましたが、今回は額を書かずに落としました。応募を検討する段階では、会社の採用ページと求人票で最新の額を確認してください。

財務の数字が下を向いている会社を、私はどう見ているか

面接をする側にいたとき、応募者から「この会社は大丈夫ですか」と聞かれることがありました。そのとき私が答えに困ったのは、「大丈夫」の定義が人によって違うからです。

倒産しないかを聞いているのか、待遇が上がるかを聞いているのか、配属が変わらないかを聞いているのか。この3つは別の質問で、見る数字も変わります。

エーアンドエーマテリアルの開示で言うと、人員と売上は上を向き、利益率と自己資本比率は下を向いています。この形は「どちらか一方が正しい」という話ではありません。同じ会社の中で、違う指標が違う方向に動いているだけです。

私が自分で応募先を見るなら、この会社については待遇の改定の余地を聞きます。聞き方としては、「この5年で賃金の水準はどう動きましたか。改定の考え方は何を基準にしていますか」です。

理由は、売上高経常利益率が4.85%から2.22%へ下がっている会社では、賃上げの原資の作り方が論点になるからです(比率は編集部の算出)。答えが具体的なら、制度として設計されています。抽象的なら、そこは入社後に自分で確かめる部分になります。

なお、応募先の法人がエーアンドエーマテリアルそのものかどうかも、最初に確認してください。有価証券報告書の6,998,038円は提出会社217人の数字です。求人票には雇用しようとする者の氏名又は名称を明示する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項7号)。

売上17,055百万円、自己資本比率24.98%｜向いている人と、条件を先に詰めたい人

すすめられる人

• 建材・断熱材の分野で長く働くつもりの人。 平均勤続年数17.0年という水準が、その想定と噛み合います
• 人員を絞っていない会社を選びたい人。 従業員数は第24期の208人を底に2期連続で増え、217人になっています
• 販売の規模が縮んでいない会社を条件に入れている人。 売上高は第22期から4期続けて前の期を上回っています
• 200人規模の組織で動きたい人。 提出会社の従業員は217人です

先に確認が要る人

• 「推定平均年収600〜650万円」「役職別レンジ」を前提に計算している人。 それらは有価証券報告書の数字ではありません。実額は6,998,038円です
• 財務の安定を最優先に置いている人。 自己資本比率は2期で16.68ポイント下がり、24.98%です(差は編集部の算出)
• 賃上げの継続を前提に考えている人。 売上高経常利益率は4.85%から2.22%へ下がっています(比率は編集部の算出)。一方、有価証券報告書54ページ目には「2018年度以降継続的に賃上げを実施」とあり、当連結会計年度は当社および一部の連結子会社の平均で4.5%の賃上げ(前連結会計年度は平均5.5%)と書かれています。55ページ目の提出会社の表には、平均年間給与の対前事業年度増減率として1.8%が載っています。この2つは対象が違う別の数字なので、並べて書くだけで、足し引きはしません
• 離職率や残業時間の実績値で比較したい人。 有価証券報告書の全文を検索した範囲では見当たりません。有給休暇取得率は16ページ目に、2025年度の実績55.7%(目標は2025年度までに70%以上)が載っています

編集部の結論です。この会社の5期は、「売っている量は増え、残る利益と財務の余裕は減った」という形にまとまります。どちらか一方だけを取り出すと、実態からずれます。

働く場所として続くかという問いには、短期に縮む形は開示から読み取れないと答えます。人は5期前より増え、売上は最高で、平均勤続は17.0年です。一方で、純資産は2期で4,108百万円減りました。減少の内訳は前の節に書いたとおりですが、財務の余裕が薄くなった事実は変わらないため、財務の面での断定はしません。

足りない部分は、求人票と面談で埋めてください。その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。699万円が自分にとって高いのか低いのかは、相場を知らないと判断できません。

よくある質問

エーアンドエーマテリアルの将来性はどうですか

「働く場所として続くか」で見ると、短期に縮む形は開示から読み取れません。提出会社の従業員数は5期で216人から217人へ増え、売上高は第22期から4期続けて前の期を上回り、17,055百万円です。ただし自己資本比率は第24期の41.66%から24.98%へ下がっており、財務の余裕は薄くなっています(差は編集部の算出)。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。

エーアンドエーマテリアルの平均年収はいくらですか

第26期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は6,998,038円です。対象は従業員217人、平均年齢42.3歳、平均勤続年数17.0年。賞与と基準外賃金を含んだ額で、連結の平均ではありません。

エーアンドエーマテリアルの年収は600〜650万円ではないのですか

600〜650万円というレンジは、当サイトの旧記事が推定として掲げていた数字です。有価証券報告書に1円単位の実額が開示されており、第26期は6,998,038円です。推定のレンジは今回のリライトですべて削除しました。

エーアンドエーマテリアルの業績はどうなっていますか

売上高は第22期の15,125百万円から第26期の17,055百万円へ、4期続けて増加しています(+12.8%。増減率は編集部の算出。第21期の15,516百万円からは減っていたため、第22期から数えています)。一方、経常利益は734百万円から378百万円へ48.5%減っています(同)。売上と利益が逆の方向に動いている点が、この会社の5期の特徴です。

エーアンドエーマテリアルの自己資本比率が下がっているのはなぜですか

純資産が減り、同時に総資産が増えたためです。純資産額は第24期の11,991百万円から第26期の7,883百万円へ4,108百万円減り、同じ期間に総資産額は28,785百万円から31,564百万円へ増えました(差はいずれも編集部の算出)。純資産を最も大きく減らした項目は、第25期が当期純損失(△962百万円)、第26期が自己株式の取得(△2,935百万円)です(有価証券報告書104〜105ページ目、提出会社の株主資本等変動計算書)。

エーアンドエーマテリアルの従業員数は増えていますか

直近2期は増えています。216人 → 209人 → 208人 → 209人 → 217人という推移で、第24期の208人が底です。5期前の216人と比べると1人増にあたります。連結ベースの人数は、55ページ目の連結会社の状況に1,001名(2026年3月31日現在の就業人員で、臨時従業員の年間平均211名は外数)と載っています。

エーアンドエーマテリアルの離職率や残業時間はどれくらいですか

有価証券報告書の全文を検索した範囲では、離職率と残業時間の記載は見当たりません。当サイトは推定値を書きません。開示から分かるのは、提出会社217人の平均勤続年数が17.0年であることまでです。平均勤続年数は現在の在籍者だけで計算されるため、離職率の代わりにはなりません。

エーアンドエーマテリアルの初任給はいくらですか

有価証券報告書の全文を検索した範囲では、初任給の開示は見当たりません。初任給は改定されることがあるため、当サイトは推定の額も掲載していません。会社の採用ページと求人票で最新の額を確認してください。求人票には賃金の額を記載する義務があります(職業安定法5条の3第1項、同条4項の委任を受けた同法施行規則4条の2第3項5号)。

まとめ

• 売上高は15,125百万円 → 17,055百万円へ、第22期から4期続けて前の期を上回った(+12.8%。増減率は編集部の算出)
• 経常利益は734百万円 → 378百万円(△48.5%。同)。直近が5期で最も低い
• 売上高経常利益率は4.85% → 2.22%(比率はいずれも編集部の算出)
• 純資産額は第24期の11,991百万円 → 7,883百万円(2期で△4,108百万円・△34.3%。同)
• その2期は当期純利益の向きが違う(第25期は△962百万円の赤字、第26期は659百万円の黒字)。第26期の変動額合計△2,729百万円のうち、最大の項目は自己株式の取得(△2,935百万円。105ページ目)
• 自己資本比率は第24期41.66% → 24.98%(△16.68ポイント。差は編集部の算出)
• 従業員数(提出会社)は216人 → 217人。第24期の208人が底で、直近2期は増加
• 平均年間給与は6,998,038円。提出会社217人の平均で、賞与と基準外賃金を含む
• 平均年齢42.3歳・平均勤続年数17.0年。差は25.3歳(編集部の算出)
• 1人あたり売上高は70.0百万円 → 78.6百万円(+12.2%。編集部の算出)
• 有給休暇取得率は有価証券報告書16ページ目に載っている(2025年度の実績55.7%、目標は2025年度までに70%以上。提出会社の数字)。離職率・残業時間・初任給・年齢別年収は、有価証券報告書の全文を検索した範囲では見当たらなかった
• 「継続企業の前提に関する注記」・重要事象等・監査報告書の「重要な不確実性」の区分は、第26期有価証券報告書に見当たらなかった(2026年11月9日に確認)。それを健全さの根拠にはしていない
• この記事の「将来性」は働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象としては評価していない

この会社を見るときは、売上の行だけでも自己資本比率の行だけでもなく、同じ5期を横に並べてください。向きが割れていること自体が、この会社の現在地です。その前に、まず自分の市場価値を測っておいてください。

※本記事の数値は、2026年9月21日に取得した第26期有価証券報告書に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

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訂正履歴

• 2026年11月9日|タイトル(h1)、メタディスクリプション、「結論|増収は4期続き、自己資本比率は2期で16.68ポイント下がった」、「4期続けて増収、自己資本比率は2期で16.68ポイント低下｜将来性をどう読むか」、「よくある質問」、「まとめ」ほか:売上高について「増収5期連続」「5期連続で増えています」「5期連続で前期を上回った」としていましたが誤りでした。「第22期から4期続けて前の期を上回っています」に改めました。理由:5期表の前期比は4回までしか言えず、1年前の第25期有価証券報告書(書類管理番号 S100W726、3ページ目)で第21期(2021年3月期)の売上高15,516百万円を確かめたところ、第22期の15,125百万円はそれを下回っており、「5期連続」は成り立たなかったため、誤って記載していました。
• 2026年11月9日|「4期続けて増収、自己資本比率は2期で16.68ポイント低下｜将来性をどう読むか」の「材料2」と「ただし、これは「危ない」という意味ではありません」の段落、「有給休暇取得率は載っている｜離職率・残業時間・初任給は全文に見当たらない」の他サイト年収の説明:「定着の水準が高い」「新卒で入って長く在籍している人が一定数いる形が、数字に出ています」「自己資本比率24.98%という水準そのものは、業種によっては珍しくない水準です」「他サイトに出ている…数値の多くは、口コミの集計か推計です」としていましたが、根拠のない比較・多数派の断定でした。それぞれ「平均勤続年数が長い」「長く在籍している人が含まれていることが、数字に出ています」「自己資本比率の水準が良いか悪いかは、本記事では判定しません」「出どころが有価証券報告書の実額かどうかを確かめられないものがあります」に改めました。理由:有価証券報告書から言えるのは平均勤続年数17.0年までで、新卒入社の人数、他社・他業種との比較、他サイトの数値の多数派は、数えていない範囲の断定だったため、誤って記載していました。
• 2026年9月22日|「平均年間給与6,998,038円は、217人の平均」および記事全体:「推定平均年収は600〜650万円」「20代総合職が400〜500万円、30代主任クラスが550〜650万円、40代課長クラスが750〜900万円、50代部長クラスで1,000万円超」としていましたが誤りでした。第26期(2026年3月期)有価証券報告書の実額である「6,998,038円(提出会社217人の平均)」に改め、推定レンジはすべて削除しました。理由:有価証券報告書に1円単位の実額が開示されているにもかかわらず、根拠を検算できない推定レンジを会社の年収として提示していたため。
• 2026年9月22日|「有価証券報告書に書かれていないこと」:「大卒総合職で月給22〜23万円程度(2024〜2025年度水準推定)、大学院卒で24〜25万円程度」としていましたが、根拠として不適切でした。当該記述を削除し、会社の採用ページと求人票で確認するよう案内する記述に改めました。理由:初任給を推定の幅で掲載しており、一次情報での裏づけがなかったため。
• 2026年9月22日|(5期の推移・純資産減少の理由):「純資産が減った2期(第25期・第26期)はどちらも黒字で、当期純利益は962百万円・659百万円、合計1,621百万円の黒字」としていましたが誤りでした。「第25期の当期純利益は△962百万円の赤字、第26期は659百万円の黒字」に改めました。理由:根拠データの抽出処理が、有価証券報告書の「△」と数字の間の空白に対応しておらず、赤字を黒字として配っていました。実際は第22期(△61百万円)と第25期(△962百万円)が赤字で、「純資産が減った2期はどちらも黒字」という前提が誤りでした。純資産が大きく減ったにもかかわらず黒字だったのは第26期のみです。
• 2026年11月1日|「結論|増収は5期続き、自己資本比率は2期で16.68ポイント下がった」の表の「離職率・残業時間・有休取得率」の行、「純資産2期で34.3%減の理由から初任給まで｜有報にない9項目」(現在は「有給休暇取得率は載っている｜離職率・残業時間・初任給は全文に見当たらない」)の一覧、「売上17,055百万円、自己資本比率24.98%｜向いている人と、条件を先に詰めたい人」の「離職率や残業時間の実績値で比較したい人」、「まとめ」:「記載を確認できず」「本記事の抽出範囲に該当する記載がなかった」「次の項目は、本記事が確認した抽出範囲に記載がありませんでした」(一覧に「年次有給休暇の取得率」を挙げる)、「本記事の抽出範囲には記載がありませんでした」、「離職率・残業時間・有休取得率・初任給・年齢別年収は、いずれも記載を確認できなかった」としていましたが、有給休暇取得率については誤りでした。「有価証券報告書16ページ目『サステナビリティに関する考え方及び取組』の指標及び目標の表に、有給休暇取得率の目標『2025年度までに70%以上』(CSR2033の目標)と2025年度の実績55.7%が、提出会社の数字として載っている。離職率・残業時間は、有価証券報告書の全文を検索した範囲では見当たらない」に改めました。理由:有価証券報告書の16ページ目には、この数字がもともと載っていました。確認した範囲が55ページ目の「従業員の状況」と「主要な経営指標等の推移」に限られ、サステナビリティの指標及び目標の表に到達していなかったため、誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「純資産2期で34.3%減の理由から初任給まで｜有報にない9項目」(現在は「有給休暇取得率は載っている｜離職率・残業時間・初任給は全文に見当たらない」)の一覧、「1人あたり売上高から見えること」、「よくある質問」の「エーアンドエーマテリアルの従業員数は増えていますか」:「連結ベースの従業員数と、グループ各社の内訳」を記載のない項目に挙げ、「連結ベースの人員は本記事では確認していない」「連結ベースの人数は、本記事の抽出範囲では確認していません」としていましたが誤りでした。「有価証券報告書55ページ目『(1) 連結会社の状況』に、連結の従業員数は1,001名(2026年3月31日現在の就業人員で、臨時従業員の年間平均211名は外数)と載っている。会社ごとの人数は、24ページ目『主要な設備の状況』にある国内子会社4社の主要な事業所ごとの人数までで、グループ全社を会社ごとに並べた従業員数は全文を検索した範囲では見当たらない」に改めました。理由:有価証券報告書の55ページ目には、連結の従業員数がもともと載っていました。同じ頁の提出会社の欄だけを抽出し、連結会社の欄を取り込んでいなかったため、誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「5期の推移|同じ表の中で、行ごとに向きが違う」の「純資産が2期で4,108百万円減っている」、「結論|増収は5期続き、自己資本比率は2期で16.68ポイント下がった」の「慎重に考えたい人」、「増収5期連続、自己資本比率は2期で16.68ポイント低下｜将来性をどう読むか」の「材料5」、「純資産2期で34.3%減の理由から初任給まで｜有報にない9項目」(現在は「有給休暇取得率は載っている｜離職率・残業時間・初任給は全文に見当たらない」)の一覧、「売上17,055百万円、自己資本比率24.98%｜向いている人と、条件を先に詰めたい人」、「よくある質問」の「エーアンドエーマテリアルの自己資本比率が下がっているのはなぜですか」、「まとめ」:「差の理由は、本記事が用いた資料からは特定できませんでした」「その理由を本記事は確認できていません」「その内訳は確認できていません」「純資産が2期で4,108百万円減った理由」(記載のない項目として挙げる)、「純資産が2期で4,108百万円減った理由を本記事は確認できていません」「理由は、本記事が用いた資料からは特定できませんでした」「差の理由は本記事では特定できていない」としていましたが誤りでした。「有価証券報告書105ページ目の提出会社の株主資本等変動計算書によると、第26期に純資産を最も大きく減らした項目は自己株式の取得(△2,935百万円)で、変動額の合計は△2,729百万円。第25期は当期純損失(△962百万円)が最も大きい(104ページ目)」に改めました。理由:純資産の変動の内訳は、本記事が出典とした同じ有価証券報告書の104〜105ページ目にもともと載っていました。確認した範囲がその頁に及んでいなかったため、誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「有給休暇取得率は載っている｜離職率・残業時間・初任給は全文に見当たらない」(旧「純資産2期で34.3%減の理由から初任給まで｜有報にない9項目」)の一覧:「賞与だけの金額と、その算定方法」「退職金の支給額と算定式」を有価証券報告書に記載のない項目としていましたが、範囲が広すぎました。「1人あたりの賞与の額と、その算定方法」「1人あたりの退職金の額と、具体的な算定式(83ページ目の退職給付関係の注記には、退職一時金制度と確定拠出年金制度を採り、一時金も掛金も職能資格と勤続年数に基づく、とある)」に改めました。理由:有価証券報告書には、1人あたりではない総額として、販売費及び一般管理費に計上された賞与引当金繰入額(提出会社、111ページ目。138百万円)や退職給付の支払額(連結の退職給付関係の注記)が載っており、退職給付の算定の基準も83ページ目に書かれていたため、誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「この記事の調査条件」、「参考・出典」:有価証券報告書の掲載箇所を「55ページ目『第5 従業員の状況』」としていましたが誤りでした。「55ページ目『第4 提出会社の状況』の『5 従業員の状況等』にある『(2) 従業員の状況』」に改め、「主要な経営指標等の推移」の掲載箇所(3ページ目「第1 企業の概況」)も書き足しました。理由:この有価証券報告書の「第5」は「経理の状況」で、従業員の状況は「第4 提出会社の状況」の中にあります。目次の番号を取り違えて、誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「1人あたり売上高から見えること」、「まとめ」:5期の1人あたり売上高の伸びを「+12.3%」としていましたが誤りでした。「+12.2%」に改めました(15,125百万円÷216人の70.02百万円から、17,055百万円÷217人の78.59百万円へ。編集部の算出)。理由:表に載せた丸めた値(70.0百万円・78.6百万円)から割合を出しており、誤って記載していました。
• 2026年11月1日|「売上だけが単調に伸びている」:「理由は有価証券報告書の該当欄からは読み取れないため、本記事では推測しません。原材料費なのか、販売価格なのか、費用構成なのかまでは、抽出範囲に説明がありません。」としていましたが、確認した範囲を超えた言い切りでした。「提出会社の5期で利益率が下がった理由は、有価証券報告書に書かれていないため、本記事では推測しません。一方、18ページ目の経営成績には、連結の当期の売上高が増えた理由として、販売価格の改定やM&Aによる事業規模の拡大等が挙げられている。利益面は『原燃料価格の高騰に加え、労務費および物流費の増加などの外部要因の影響を受け、厳しい状況』と書かれている。これらは連結の記述で、提出会社の5期の数字を説明したものではない」に改めました。理由:有価証券報告書の18ページ目に、連結の当期の売上と利益の動きの理由が書かれていました。記載の有無を確かめずに「抽出範囲に説明がありません」と書いており、誤って記載していました。

参考・出典

• 株式会社エーアンドエーマテリアル 第26期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書(2026年6月25日提出/EDINET書類管理番号 S100YK9E/EDINETコード E01163)。本記事が用いたのは55ページ目「第4 提出会社の状況」の「5 従業員の状況等」にある「(2) 従業員の状況」(連結会社の状況・提出会社の状況)、3ページ目「第1 企業の概況」の「1 主要な経営指標等の推移」(提出会社の経営指標等)、16ページ目「第2 事業の状況」の「2 サステナビリティに関する考え方及び取組」にある人材の指標及び目標の表、24ページ目「第3 設備の状況」の「2 主要な設備の状況」、30ページ目「第4 提出会社の状況」の「2 自己株式の取得等の状況」、83ページ目の退職給付関係の注記(連結)、104〜105ページ目「第5 経理の状況」の提出会社の株主資本等変動計算書(16・24・30・83・104〜105ページ目と全文の検索は、2026年11月1日に原本の本文を開いて確認):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YK9E.pdf
• 株式会社エーアンドエーマテリアル 第25期(2024年4月1日〜2025年3月31日)有価証券報告書(2025年6月30日提出/EDINET書類管理番号 S100W726)。本記事が用いたのは3ページ目「第1 企業の概況」の「1 主要な経営指標等の推移」の提出会社の5期分(第21期の売上高の確認。2026年11月9日に原本の本文を開いて確認):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100W726.pdf
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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