ジーニーの平均年収678万円|従業員は5期でほぼ倍増

※本記事にはプロモーションを含みます。

ジーニーの平均年間給与は、第16期(2026年3月期)の有価証券報告書で6,783,000円です。提出会社(単体)の従業員460人の平均で、平均年齢32.9歳、平均勤続年数2.9年です。

この会社の5期は、2つの数字が逆方向を向いています。従業員数は235人から460人へ、5期でほぼ倍増しました。一方、自己資本比率は38.50%から17.40%へと大きく下がっています。急拡大する組織と、相対的に薄くなっていく自己資本という組み合わせを、この記事では有価証券報告書の数字だけで確認します。

結論|従業員数はほぼ倍増。自己資本比率は17.40%まで下がっている

向いている人:急拡大するIT・広告テック企業で裁量を持って働きたい人。組織の成長スピードに合わせて自分も変化していける人。

慎重に考えたい人:財務の安定性を重視する人。自己資本比率は17.40%で、同じ表の第12期(38.50%)の半分以下です。

この記事の調査条件

数値はすべて株式会社ジーニーが提出した有価証券報告書から直接抽出しています。口コミサイトの推定年収や年収ランキングサイトの数値は根拠に使っていません。

• 主軸:第16期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YNBB、2026年6月30日提出
• 抽出箇所:同報告書69ページ目「第4 提出会社の状況」の「5 従業員の状況等」の「(2) 従業員の状況」と、4ページ目「主要な経営指標等の推移」の「(2) 提出会社の経営指標等」(5期分)。継続企業の前提の確認では、連結財務諸表注記(81ページ目)、財務諸表の注記事項(157ページ目)、事業等のリスク(22ページ目以降)、監査報告書(170ページ目以降)も開きました。編集部が2026年11月10日に原本を開いて確認
• 併用:会社概要ページ(上場市場)。編集部が2026年9月22日に確認
• 決算期は3月です。有価証券報告書の提出は毎年6月下旬が目安になります

この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアであり、その分野の専門性も登録も持っていないためです。

口コミの推定年収は、この記事では根拠として使っていません。集計方法が非公表で、検証のしようがないためです。

会社を5年分の数字で判定する手順は、広告関連の会社を、単体の数字で見るときの順番にまとめています。

平均年間給与678万円|460人の平均であることの意味

有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社の欄です。

この平均年間給与は、提出会社(単体)460人の平均です。平均勤続年数は2.9年で、平均年齢32.9歳に比べると短い数字です。5期で従業員数がほぼ倍増している(後述)ことを踏まえると、新しく入社した人の比率が高く、平均勤続年数が構造的に短くなっている可能性があります。これは編集部の推測であり、有価証券報告書がそう説明しているわけではありません。

平均年間給与は賞与・基準外賃金を含みます。手取り額ではなく額面の数字です。年齢別・職種別・役職別の年収は、編集部が読んだ範囲の有価証券報告書には見当たりません。

口コミサイトに出ている年収の推定値も、根拠には加えていません。算出根拠が公表されていないためです。

5期の推移|売上高が第13期に大きく減っている

「主要な経営指標等の推移」から、提出会社(単体)の5期分を出します。

※単位は千円(自己資本比率・従業員数を除く)。

まず目を引くのが、第12期から第13期にかけての売上高の落ち込みです。11,908,406千円から4,691,415千円へ、△7,216,991千円(△60.6%)という大きな減少です(編集部の算出)。5期の中で、これほど大きな変動は他にありません。

この落ち込みの理由は、第16期の有価証券報告書には書かれていません。連結の売上高も、第12期の14,399,385千円(国際財務報告基準。2ページ目)から第13期の6,455,074千円へ下がっており、単体だけの動きではありません。連結財務諸表注記には、広告プラットフォーム事業で代理人取引に当たる場合は受け取る額から他の当事者への支払額を引いた純額を収益として認識する、という方針が書かれています(88ページ目)。ただし、第13期の変化がこの方針によるものかどうかは、この報告書からは判断できません。本記事ではこの点を断定しません。実際の事業規模が縮小したのか、表示方法が変わったのかは、第13期の有価証券報告書や決算説明資料で確認する必要があります。

第13期以降は、売上高が回復基調にあります。4,691,415千円→5,928,699千円→7,902,063千円→8,133,119千円と、第13期から第16期まで3期続けて前の期を上回りました。

経常利益は、直近期に下がっています。850,983千円(第15期)から504,674千円(第16期)へ、△346,309千円(△40.7%)の減少です(編集部の算出)。この理由も、本記事が用いた資料からは特定できませんでした。

従業員数はほぼ倍増、自己資本比率は半分以下に

この会社の5期でもっとも対照的な動きが、この2つです。

まず従業員数です。235人→300人→380人→489人→460人と、第12期から第15期までは3期続けて前の期を上回りました。5期全体では+225人(+95.7%)、ほぼ倍増です(編集部の算出)。ただし直近1年(第15期→第16期)は489人から460人へ29人減っています。理由は第16期の報告書の数字からは特定できません。

一方、自己資本比率は、5期の両端で大きく下がっています。38.50%→21.20%→22.60%→15.80%→17.40%で、前の期より下がったのは第13期と第15期の2回、上がったのは第14期と第16期の2回です。第12期と第16期の差は△21.1ポイントです(編集部の算出)。

総資産額は6,870,772千円から18,393,893千円へ、5期で+167.7%と大きく増えています(編集部の算出)。総資産が増える一方で自己資本比率が下がっているということは、負債の増加ペースが自己資本の増加ペースを上回っていることを意味します。純資産額自体は2,647,034千円から3,202,485千円へ増えており(+21.0%)、自己資本そのものが減っているわけではありません。しかし、総資産の伸びに対して自己資本の伸びが追いついていない、という形です。

負債の中身は、単体の貸借対照表(152ページ目)に載っています。第16期末の負債合計15,191,407千円のうち、短期借入金949,400千円、1年内返済予定の長期借入金2,265,146千円、長期借入金6,754,023千円で、借入金は合計9,968,569千円です(合計は編集部の算出)。第15期末は474,400千円、1,715,760千円、6,993,641千円で、合計9,183,801千円でした(同)。

会社は、有価証券報告書の「財務上の課題」(18ページ目)で、金融機関から多額の借入れを行っており、一部の契約に財務制限条項が付されていると書いています。業績低迷などで条項に抵触すると、借入金利の上昇や期限の利益の喪失による一括返済など、資金繰りに重大な影響を及ぼす可能性がある、という説明です。ただし、この数字だけで会社の存続可能性を判断することはできません。

継続企業の前提については、第16期の報告書に注記が置かれておらず、事業等のリスクにも重要事象等の記載がありません。監査報告書にも、継続企業の前提に関する重要な不確実性の区分はありません。

参考までに、従業員1人あたりの数字も置いておきます。売上高を従業員数で割ると(編集部の算出)、第12期は235人で約5,067万円、第16期は460人で約1,768万円、△65.1%です。1人あたり経常利益も第12期の約267万円から第16期は約110万円へ、△58.9%です(同)。ただし、売上高は第12期から第13期に大きく動いており(前述)、その理由は報告書から分かりません。1人あたりの数字が下がったことを、事業の縮小や人員1人あたりの働きの低下と結びつけることはできません。5期を通じた1人あたりの推移として、参考情報にとどめます。

ジーニーはどんな事業をしているか

第16期の有価証券報告書は、連結の報告セグメントを広告プラットフォーム事業、デジタルPR事業、マーケティングSaaS事業の3つに分けています(27〜28ページ目)。前の期にあった「海外事業」は、第16期から広告プラットフォーム事業に統合されました(29ページ目の注記)。東京証券取引所グロース市場に上場しています(証券コード6562。会社概要ページで2026年9月22日に編集部が確認)。

連結の販売高13,376,857千円の内訳は、広告プラットフォーム事業5,423,707千円(40.5%)、デジタルPR事業3,509,492千円(26.2%)、マーケティングSaaS事業4,443,658千円(33.2%)です(29ページ目。構成比は編集部の算出)。

本記事の5期の表は提出会社(単体)です。連結の従業員数は816人(臨時雇用者310人は外数)で、単体の460人より多くなっています(69ページ目)。連結816人の内訳は、広告プラットフォーム事業326人、デジタルPR事業161人、マーケティングSaaS事業254人、全社共通75人です。提出会社460人の内訳は、広告プラットフォーム事業139人、デジタルPR事業8人、マーケティングSaaS事業238人、全社共通75人です。

有報にないもの|残業・離職率・年齢別の年収

次の項目は、編集部が2026年11月10日に第16期の有価証券報告書全体(181ページ)で検索しましたが、見当たりませんでした。

• 月平均の残業時間(「残業」「時間外」の語がありません)
• 離職率(3年以内離職率を含む。「離職」の語がありません)
• 年次有給休暇の取得率
• 年齢別・職種別・役職別の年収
• 賞与の支給額(賞与引当金の残高は単体の貸借対照表にありますが、支給額ではありません)
• 退職金の支給額と算定式(提出会社の退職金制度の記載は見当たりません。退職給付の記載は一部の海外子会社のものです)

当サイトは、この6項目について推定値を書きません。根拠が確かめられないものを、有価証券報告書の実額と同じ顔で並べることはしません。賞与の決め方については、68ページ目に、パフォーマンスマップの充足度や期初目標・全社利益目標の達成度などに基づいて決める、という記載があります。金額の水準は書かれていません。残業時間・離職率・有給取得率・賞与の支給額・退職金の5つは、遠慮せず面接で確認することをすすめます。初任給や職種別のレンジを正確に知りたい場合は、求人票または採用ページで確認してください。求人票には賃金の額を記載する義務があります(職業安定法5条の3第1項、および同条4項の委任を受けた職業安定法施行規則4条の2第3項5号)。

• 「直近の賞与は、基本給の何か月分でしたか」
• 「月平均の残業時間はどのくらいですか」
• 「有給休暇はどの程度取得できていますか」
• 「退職金制度はありますか。算定方法も教えてください」
• 「応募するポジションは、広告プラットフォーム・デジタルPR・マーケティングSaaSのどの事業ですか」

面接で確認しておきたい3つの質問

一人称で書きます。転職を10回経験してきた当事者として、私自身がこの会社を受けるなら、年収の額より先に聞きたい質問が2つあります。

1つ目は「直近1年で従業員数が29人減っていますが、退職によるものですか、組織再編によるものですか」。急拡大のあとに人数が減る局面では、その理由によって組織の状態が大きく違って見えます。

2つ目は「自己資本比率が下がっている中で、資金調達や財務の方針はどう考えていますか」。数字の裏にある会社の説明を聞けば、単なる数字の増減以上の情報が得られます。面接でこうした質問をしたとき、具体的に答えられる会社かどうかは、応募先を選ぶ材料になります。

3つ目は「賞与は、全社利益目標の達成度と個人の目標の達成度で、それぞれどのくらい動きますか」。有価証券報告書(68ページ目)には、賞与は期初目標・全社利益目標の達成度などに基づいて決めるとだけ書かれており、配分は分かりません。この質問は、報告書の該当箇所を読んだ人にしかできません。同じように財務の変化が大きい成長企業の例は、純資産額が5期で大きく上下していた宇宙開発企業の記事でも確認しています。

よくある質問

ジーニーの平均年収はいくらですか

第16期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社(単体)の平均年間給与は6,783,000円です。従業員460人の平均で、平均年齢32.9歳・平均勤続年数2.9年の集団の数字です。賞与・基準外賃金を含みます。

ジーニーの売上高はなぜ第13期に大きく減っているのですか

第16期の有価証券報告書には、理由が書かれていません。11,908,406千円から4,691,415千円へ、△60.6%の減少です(編集部の算出)。連結の売上高も第12期の14,399,385千円から第13期の6,455,074千円へ下がっています(2ページ目)。原因は断定していません。第13期の有価証券報告書などで確認する必要があります。

ジーニーの自己資本比率は大丈夫なのですか

この記事では投資対象としての評価は行いません。事実として、自己資本比率は38.50%から17.40%へ、5期で大きく下がっています。純資産額自体は増えていますが、総資産の伸びに対して自己資本の伸びが追いついていない状態です。財務の安全性の評価は、当サイトの範囲を超えます。

ジーニーの将来性はどうですか

この記事では投資対象としての評価は行いません。「働く場所として続くか」という観点では、従業員数は5期でほぼ倍増し、売上高も第13期の落ち込み以降、3期続けて前の期を上回っています。一方、自己資本比率は下がっており、直近期の経常利益も前期比で減少しています。両方の事実を踏まえたうえで、面談で確認することをおすすめします。

ジーニーの残業時間や離職率はどれくらいですか

編集部が第16期の有価証券報告書全体で検索した範囲では、見当たりません。当サイトは推定値を書きません。求人票または応募先の説明で確認してください。

ジーニーは継続企業の前提に関する注記がありますか

第16期の有価証券報告書では、連結(81ページ目の冒頭は「報告企業」)・単体(157ページ目の冒頭は「重要な会計方針」)とも、継続企業の前提に関する注記は置かれていません。事業等のリスクに重要事象等の記載はなく、監査報告書(170ページ目以降)にも継続企業の前提に関する重要な不確実性の区分はありません。借入れの財務制限条項については18ページ目の「財務上の課題」に記載があります。決算短信は確認していません。

ジーニーの678万円は新卒・中途どちらの数字ですか

分かれていません。平均年齢32.9歳・平均勤続年数2.9年の集団を含む460人全体の平均です。5期で従業員数がほぼ倍増していることを踏まえると、新卒層と中途層のどちらが平均を押し上げているかは、この実額だけでは判別できません。

ジーニーの賞与や退職金はどうなっていますか

金額は、編集部が読んだ有価証券報告書には見当たりません。6,783,000円には賞与・基準外賃金が含まれていますが、賞与の支給額、提出会社の退職金の支給額・算定式の記載は見つかりませんでした。賞与の決め方は、期初目標・全社利益目標の達成度などに基づくと68ページ目にあります。面接で金額と退職金制度を分けて聞くことをおすすめします。

まとめ

• 平均年間給与は6,783,000円(提出会社=単体460人の平均、平均年齢32.9歳・平均勤続年数2.9年)
• 従業員数は235人→460人へ、5期でほぼ倍増(+95.7%)。ただし直近1年は489人から460人へ29人減
• 自己資本比率は38.50%→17.40%へ、5期の両端で大きく低下(△21.1pt)。借入金は第16期末に合計9,968,569千円(編集部の算出)
• 総資産額は5期で+167.7%と大きく増加。純資産額自体も+21.0%増えているが、伸び方に差がある
• 売上高は第13期に△60.6%の大きな落ち込み。理由は第16期の報告書に書かれておらず、断定していない。第13期以降は3期続けて前の期を上回った
• 直近期の経常利益は前期比△40.7%
• 事業は広告プラットフォーム・デジタルPR・マーケティングSaaSの3セグメント(連結販売高の構成比は40.5%・26.2%・33.2%)。連結の従業員数は816人。東証グロース市場に上場
• 残業時間・離職率・有給取得率・賞与の支給額・退職金の支給額は、報告書全体の検索で見当たらない
• 従業員1人あたり売上高は約5,067万円→約1,768万円(△65.1%)。第13期の売上高の動きの理由が分からないため、事業の縮小とは結びつけていない(編集部の算出)
• 継続企業の前提は、第16期の連結(81ページ目)・単体(157ページ目)の注記に項目がない。事業等のリスクと、170ページ目以降の監査報告書にも、疑義や不確実性を示す記載は見当たらない
• この記事は投資対象としての評価を行っていない

急拡大する組織と、変化している財務構造の両方を踏まえて判断してください。その前に、まず自分の市場価値を測っておくことをおすすめします。

同じ成長中のIT企業をもう1社確かめるなら、売上・利益・従業員数の5期の動きを同じ形の表で確かめたBtoBプラットフォーム企業の記事もあわせて見ると、成長の形の違いがつかみやすくなります。

※本記事の数値は、2026年11月10日に原本を開いて確認した第16期有価証券報告書と、2026年9月22日に確認した会社の公表ページ(上場市場)に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
※法令に関する記述は一般的な情報です。個別の労働条件の適否については、労働基準監督署・都道府県労働局・社会保険労務士などの専門家・公的機関にご確認ください。

どのサービスを使えばいいか決められないとき

このサイトはアフィリエイトで収益を得ています。読者がサービスに登録すると当サイトに報酬が発生します。だからこそ、登録を急かすことはしませんし、どの記事にも「登録しなくていい人」を書いています。

自分の状況だとどのサービスが合うのか判断がつかない場合は、無料の相談を受け付けています。相談内容をうかがったうえで、条件に合いそうな転職サービスをご案内します。

登録や応募を急かすことはしません。 「いま動かないほうがいい」と考えた場合はそう伝えます。

→ 無料転職相談はこちら

※当サイトは職業紹介事業者ではありません。求人の紹介・あっせんは行わず、転職サービスのご案内までを行います。

訂正履歴

• 2026年11月10日|まとめの後のインフォマートの記事へのリンク文:「売上・利益・従業員数のすべてが5期連続で増加しているBtoBプラットフォーム企業の記事」としていましたが誤りでした。「売上・利益・従業員数の5期の動きを同じ形の表で確かめたBtoBプラットフォーム企業の記事」に改めました。理由:リンク先の表では利益が毎期増えてはいなかった(経常利益は第25期、当期純利益は第25期・第26期に前の期より減っている)ため。
• 2026年11月10日|「5期の推移|売上高が第13期に大きく減っている」とよくある質問「ジーニーの将来性はどうですか」:「4,691,415千円→5,928,699千円→7,902,063千円→8,133,119千円と4期連続で増加しています。」「売上高も第13期の落ち込み以降4期連続で回復しています。」としていましたが誤りでした。「第13期から第16期まで3期続けて前の期を上回りました。」「第13期の落ち込み以降、3期続けて前の期を上回っています。」に改めました。理由:4つの期の値のあいだで前の期を上回れるのは最大3回で、4回とはならないため。
• 2026年11月10日|「従業員数はほぼ倍増、自己資本比率は半分以下に」:「235人→300人→380人→489人→460人と、第15期まで4期連続で急速に増えました。」「一方、自己資本比率は下がり続けています。」「第12期から大きく下がったあとは15〜22%台で推移しています。」としていましたが誤りでした。「第12期から第15期までは3期続けて前の期を上回りました。」「5期の両端で大きく下がっています。前の期より下がったのは第13期と第15期の2回、上がったのは第14期と第16期の2回です。」に改めました。理由:第12期から第15期の増加は3回で、自己資本比率も第14期(22.60%)と第16期(17.40%)は前の期より上がっており、毎期下がり続けてはいなかったため。
• 2026年11月10日|「5期の推移|売上高が第13期に大きく減っている」「従業員数はほぼ倍増、自己資本比率は半分以下に」「よくある質問」「まとめ」:第13期の売上高の落ち込みについて、「広告テクノロジー業界では2021年4月から強制適用となった新しい収益認識基準の影響で、対前年の売上高が見かけ上大きく減少する会社が相次いだことが複数の報道で伝えられています。この会社の単体決算についても同様の影響が及んでいる可能性はありますが、本記事ではこの点を断定しません。」(よくある質問とまとめにも同趣旨、1人あたりの数字の段落には「前述の新収益認識基準の影響の可能性」)としていましたが、根拠のない記述でした。削除し、「第16期の有価証券報告書には、理由が書かれていません。」「連結の売上高も、第12期の14,399,385千円から第13期の6,455,074千円へ下がっており」と、報告書に書かれていることだけに改めました。理由:報道の出典を示しておらず、この会社に当てはまるかも確かめていませんでした。強制適用の開始は2021年4月で、売上高が下がった第13期(2022年4月〜2023年3月)とは時期も一致しません。
• 2026年11月10日|「結論」「5期の推移」「従業員数はほぼ倍増、自己資本比率は半分以下に」「面接で確認しておきたい3つの質問」「有報にないもの」:「自己資本比率17.40%という水準は、当サイトがこれまで確認してきた会社の中でも低い部類にあたります。」「平均勤続年数2.9年という数字は、当サイトがこれまで確認してきた会社の中でも短い部類です。」(よくある質問にも「当サイトが確認してきた中でも短い部類の集団」)「採用拡大が一段落し、調整局面に入った可能性があります」「一般に自己資本比率が20%を下回ると、財務の安全性という観点では注意が必要な水準とされることがあります。17.40%はその水準です。」「急拡大している組織では、会社全体の数字と個人への還元の連動が制度としてまだ固まっていない場合があります。」「急拡大中の会社ほど制度が固まっていない可能性もあるため」としていましたが、根拠のない記述でした。いずれも削除し、報告書の数字だけの表現に改めました。理由:比較した会社の数・範囲も、基準の出典も、制度の状況の根拠も示していませんでした。
• 2026年11月10日|「従業員数はほぼ倍増、自己資本比率は半分以下に」「ジーニーはどんな事業をしているか」「有報にないもの|残業・離職率・セグメント別売上」(旧見出し)「よくある質問」「まとめ」:「負債の中身(有利子負債か、事業に伴う未払金等か)は本記事の抽出範囲では確認できていません。」「セグメント別の売上構成比は、本記事の抽出範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)には含まれておらず、確認していません。」「ジーニーは…広告プラットフォーム事業、…マーケティングSaaS事業、東南アジア等への海外事業の3領域を展開しています」とし、「有報にないもの」に「セグメント別(広告プラットフォーム/マーケティングSaaS/海外)の売上構成比」「連結従業員数」「負債の内訳(有利子負債か営業債務か)」を挙げ、「この9項目について推定値を書きません」としていましたが誤りでした。第16期の有価証券報告書に、単体の借入金(短期借入金949,400千円・1年内返済予定の長期借入金2,265,146千円・長期借入金6,754,023千円。152ページ目)、報告セグメントの販売高(広告プラットフォーム事業5,423,707千円・デジタルPR事業3,509,492千円・マーケティングSaaS事業4,443,658千円。29ページ目)、連結の従業員数816人(69ページ目)が載っています。事業区分も「広告プラットフォーム・デジタルPR・マーケティングSaaS」の3つで、「海外事業」は第16期から広告プラットフォーム事業に統合されています。見出しを「有報にないもの|残業・離職率・年齢別の年収」に、項目を6つに改め、本文にこれらの数字を載せました。理由:原本を確認できる状態で、報告書の他の章を読まずに「確認していない」「ない」と書いていました。
• 2026年11月10日|「有報にないもの|残業・離職率・年齢別の年収」とよくある質問「ジーニーの賞与や退職金はどうなっていますか」:「賞与だけの金額と、その算定方法」を有価証券報告書に見当たらないものに挙げ、「賞与の単独額、退職金の支給額・算定式は開示範囲の外です。」としていましたが誤りでした。「賞与の支給額」に絞り、「賞与の決め方については、68ページ目に、パフォーマンスマップの充足度や期初目標・全社利益目標の達成度などに基づいて決める、という記載があります。金額の水準は書かれていません。」を加えました。理由:68ページ目に賞与の決め方の記載があり、読んでいませんでした。
• 2026年11月10日|結論の表・「5期の推移」の後の節・よくある質問「ジーニーは継続企業の前提に関する注記がありますか」・まとめ:「継続企業の前提|未確認|本記事の抽出範囲では注記の見出しを確認していない」「本記事の抽出範囲(従業員の状況・主要な経営指標等の推移)では、注記の見出しを確認していません。確認していないことと、存在しないことは別です。断定はしません。」「継続企業の前提に関する注記は本記事の抽出範囲では未確認」としていましたが誤りでした。「連結・単体とも、継続企業の前提に関する注記は置かれていない」「事業等のリスクに重要事象等の記載はなく、監査報告書にも継続企業の前提に関する重要な不確実性の区分はない」に改めました。理由:原本を確認できる状態で「確認していない」と書いていました。連結注記は81ページ目の冒頭が「報告企業」、単体の注記は157ページ目の冒頭が「重要な会計方針」で、注記は置かれていません。
• 2026年11月10日|「この記事の調査条件」と「参考・出典」:従業員数の出典を「69ページ目「第5 従業員の状況」」としていましたが誤りでした。「第4 提出会社の状況」の「5 従業員の状況等」の「(2) 従業員の状況」(69ページ目)に改めました。理由:この報告書の「第5」は「経理の状況」で、従業員の状況は第4にあります。
• 2026年9月22日|平均年収の記述:「約649万円」としていましたが誤りでした。「6,783,000円(第16期・2026年3月期)」に改めました。理由:有価証券報告書の実額を確認したところ、旧記事の「約649万円」は最新期の実額(678.3万円)と一致せず、古い期の数値を使っていたとみられるため。

参考・出典

• 株式会社ジーニー 第16期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書(2026年6月30日提出/EDINET書類管理番号 S100YNBB/EDINETコード E33615)。2026年11月10日に編集部が原本を開いて確認(全181ページ)。本記事が用いたのは、第1「企業の概況」の「主要な経営指標等の推移」(2〜4ページ目)、第2「事業の状況」の経営方針・財務上の課題(18ページ目)・事業等のリスク(22ページ目以降)・経営者による分析と販売実績(27〜29ページ目)、第4「提出会社の状況」の「5 従業員の状況等」(67〜69ページ目)、連結財務諸表注記(81ページ目以降。収益認識の方針は88ページ目)、単体の貸借対照表(151〜152ページ目)・注記事項(157ページ目)、監査報告書(170ページ目以降):https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YNBB.pdf
• 株式会社ジーニー「企業情報・事業内容について」(2026年9月22日に編集部が確認):https://geniee.co.jp/ir/faq/company/
• 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
• e-Gov法令検索 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)5条の3:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141
• e-Gov法令検索 職業安定法施行規則(昭和二十二年労働省令第十二号)4条の2第3項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322M40002000012

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
著者紹介