MARUWAの平均年収883万7千円|離職率・残業の開示を確認
※本記事にはプロモーションを含みます。
MARUWAの平均年間給与は、第53期(2026年3月期)の有価証券報告書(有報)で8,837千円(883万7千円)です。平均年齢は41.99歳、平均勤続年数は10.71年です。
この平均の欄に載っているのは、MARUWA単体(有報の「提出会社」)の従業員690人です。臨時従業員915人は外書きの別枠で、グループ全体(連結)の従業員数は1,322人です。
離職率と月平均残業時間は、有報に記載がありません。この記事では、有報の原本に「ある項目」と「ない項目」を、頁つきで仕分けます。
結論|年収は8,837千円。対象は690人で、離職率の開示はない
MARUWAの年収の答えは、提出会社の690人について8,837千円です。離職率と月平均残業時間は有報になく、方針や指標の形で載っているものは次の表のとおりです。
| 確認項目 | 結果 | 根拠 |
|---|---|---|
| 平均年間給与 | 8,837千円(883万7千円)。賞与と基準外賃金を含む。前期の8,875千円から38千円(0.4%)減(編集部の算出) | 第53期有報39〜40頁「従業員の状況」(2)提出会社。前期は第52期有報8頁 |
| 対象の人数 | 提出会社690人(臨時従業員915人は外書き)。連結は1,322人(臨時従業員1,006人は外書き) | 39頁 |
| 平均年齢・平均勤続年数 | 41.99歳・10.71年(前期は43.80歳・11.42年) | 39頁。前期は第52期有報8頁 |
| 離職率・月平均残業時間・初任給・賞与の月数 | 有価証券報告書に記載はありません | 全87頁を通読 |
| 休暇・育休・残業の方針と指標 | 有給取得率93.8%(グループ連結)、男性育休取得率75.0%(提出会社)、残業ゼロ方針の導入(当社グループの方針) | 12〜13頁 |
| 管理職の女性割合・男女の賃金の差異 | 5.1%・全労働者60.2%(提出会社) | 40頁 |
| 継続企業の前提に関する注記 | 有価証券報告書に記載が見当たりません | 全87頁を通読 |
| 直近1年の業績(連結) | 売上高74,476百万円(前期比3.7%増)、営業利益24,976百万円(同7.2%減) | 15頁 |
向いている人:提出会社の従業員として、配属予定の事業所と雇用区分を決めてから応募できる人。方針と実績の差を、面接で聞ける人。
慎重に考えたい人:臨時従業員での応募を考える人。有報に臨時従業員の給与の記載はなく、8,837千円が当てはまるかは分かりません。離職率や月の残業時間を、数字で比べてから決めたい人にも、有報だけでは材料が足りません。
この記事の調査条件
- 主軸:第53期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100YB11、2026年6月12日提出、EDINETコード E01210、全87頁
- 前期の比較:第52期(2024年4月1日〜2025年3月31日)有価証券報告書。書類管理番号 S100VXWG、2025年6月13日提出。使ったのは8頁「従業員の状況」の提出会社の欄だけです
- 確認日:2026年10月23日。編集部が第53期の原本を全87頁にわたって頁ごとに読み、離職率・月平均残業時間・初任給・賞与の月数・ハラスメントなどの記載の有無を確かめました
- 頁番号は、PDF右下の「n/87」の表記です
年収の数字は、有報に載る実額の8,837千円だけを使います。口コミサイトの推定年収や、出所の分からない他サイトの金額は、集計方法を検算できないため使いません。
この記事は、会社を投資の対象としては評価しません。当サイトは転職メディアで、投資の助言をする立場にないためです。
判定の手順そのものは3つの数字を突き合わせて会社の向きを見るにまとめています。

平均年収の中身|賞与と基準外賃金を含む、提出会社690人の平均
8,837千円は、MARUWA単体=提出会社の従業員690人の欄に載る、1年分の平均です。有報の「提出会社」は有報を出している会社そのもの、「連結」は子会社を足したグループ全体を指します。
| 項目 | 第53期(2026年3月31日現在) | 第52期(2025年3月31日現在) |
|---|---|---|
| 従業員数 | 690人(臨時従業員915人は外書き) | 651人(臨時従業員855人は外書き) |
| 平均年齢 | 41.99歳 | 43.80歳 |
| 平均勤続年数 | 10.71年 | 11.42年 |
| 平均年間給与 | 8,837千円 | 8,875千円 |
(出典:第53期有報39頁、第52期有報8頁の提出会社の欄)
有報の注記によると、平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます(40頁注2)。基本給の年額ではありません。税込か手取りかの文言は、この有報にありません。
前期の8,875千円との差は38千円で、0.4%の減少です(編集部の算出)。有報の「対前事業年度増減率」の欄にも、△0.4(減少)と載っています。有報は、この減少の理由を書いていません。
給与の方針は、有報39頁(1)②に書かれています。職責と能力に相応しい水準を設定し、グループの重要な経営指標である成長性と収益性を、給与と賞与に連動させた設計としている、という内容です。同じ期の連結営業利益は前期比7.2%減でしたが、給与の減少は0.4%で、連動の度合いは有報から読み取れません。
平均年齢は1.81歳、平均勤続年数は0.71年下がりました(編集部の算出)。従業員数が39人増えた期なので、新しく加わった人の分が平均を下げた可能性があります。ただし有報に採用人数の記載はなく、確かめられません。
検索結果には、有報と違う金額を載せたページもあります(2026年10月23日に確認)。対象の期や集計方法が書かれていない金額は検算できないため、この記事では使いません。
690人はどこで働いているか|土岐工場が230人で最多
本店は愛知県尾張旭市ですが、提出会社の690人のうち568人(82.3%)は、工場の欄に載っています(編集部の算出)。
有報19頁「主要な設備の状況」には、事業所別の従業員数と、外書きの臨時従業員数が載っています。従業員の多い順に並べます。
| 事業所 | 所在地 | 従業員 | 臨時従業員(外書き) |
|---|---|---|---|
| 土岐工場 | 岐阜県土岐市 | 230人 | 538人 |
| 三春工場 | 福島県三春町 | 121人 | 11人 |
| 直江津工場 | 新潟県上越市 | 66人 | 164人 |
| いわき工場 | 福島県いわき市 | 53人 | 8人 |
| 春日山工場 | 新潟県上越市 | 46人 | 83人 |
| 本社 | 愛知県尾張旭市 | 39人 | 11人 |
| R&Dセンター | 設備の表に記載なし | 32人 | 3人 |
| 山の田工場 | 愛知県瀬戸市 | 29人 | 46人 |
| その他(福利厚生施設等) | — | 27人 | 1人 |
| 東京支店 | 東京都港区 | 24人 | 3人 |
| 瀬戸工場 | 愛知県瀬戸市 | 23人 | 47人 |
| 合計 | 690人 | 915人 |
(出典:第53期有報19頁(1)提出会社。R&Dセンターの所在地は、20頁の設備の新設計画の表に愛知県尾張旭市と載っています)
編集部が表の11行を足し上げたところ、従業員は690人、臨時従業員は915人で、どちらも有報の合計(39〜40頁)と一致しました。
土岐工場の230人は、提出会社の33.3%です(編集部の算出)。新潟県上越市の直江津工場と春日山工場は、合わせて従業員112人です。福島県の三春工場は121人で、土岐工場に次ぐ人数です。
山の田工場と瀬戸工場は、どちらも愛知県瀬戸市にあります。有報4頁の沿革によると、瀬戸工場は2023年5月に新設されました。事業所ごとの平均年間給与・残業時間・離職率は、有報に記載がありません。
臨時従業員915人は、年収の数字に入っているのか
有報は、平均年間給与の対象に臨時従業員を含めるかどうかを書いていません。
臨時従業員は、従業員数の欄で外書きの別枠として載っています。有報39頁の注記によると、従業員数は就業人員、臨時従業員は年間平均雇用人員で、基準の違う数字です。
| 区分 | 従業員(就業人員) | 臨時従業員(年間平均雇用人員・外書き) |
|---|---|---|
| 提出会社 | 690人 | 915人 |
| うちセラミック部品事業 | 651人 | 904人 |
| うち全社(共通) | 39人 | 11人 |
| 連結 | 1,322人 | 1,006人 |
| うちセラミック部品事業 | 1,128人 | 905人 |
| うち照明機器事業 | 155人 | 90人 |
| うち全社(共通) | 39人 | 11人 |
(出典:第53期有報39〜40頁。提出会社の照明機器事業の欄は「-」)
提出会社の臨時従業員915人は、連結の臨時従業員1,006人の91.0%にあたります(編集部の算出)。臨時従業員は、MARUWA単体の事業所に集まっています。
事業所別では、臨時従業員915人のうち878人(96.0%)が、土岐・直江津・春日山・山の田・瀬戸の5工場にいます(編集部の算出)。土岐工場は、従業員230人に対して臨時従業員が538人です。三春工場は121人に対して11人、いわき工場は53人に対して8人で、事業所によって構成が大きく違います。
基準が違う数字どうしなので、「臨時のほうが多い」と割合にはしません。応募するときは、求人票の雇用区分が従業員か臨時かを先に確かめてください。有報に、臨時従業員の給与の記載はありません。
同じ素材・住設分野で、平均年間給与を有報から読んだ記事には、TOTOの平均年間給与を有報で読んだ記事と日東紡の平均年間給与を有報で読んだ記事があります。
人員の動き|提出会社は343人から690人、連結は1,297人から1,322人
有報2〜3頁の「主要な経営指標等の推移」から、従業員数を5期分並べます。連結の表は2頁、提出会社の表は3頁で、人数も別の数字です。
| 決算年月 | 提出会社の従業員(臨時) | 連結の従業員(臨時) |
|---|---|---|
| 2022年3月 | 343人(621人) | 1,297人(849人) |
| 2023年3月 | 587人(877人) | 1,309人(943人) |
| 2024年3月 | 625人(813人) | 1,380人(888人) |
| 2025年3月 | 651人(855人) | 1,332人(942人) |
| 2026年3月 | 690人(915人) | 1,322人(1,006人) |
(出典:第53期有報2頁・3頁。括弧内は、有報の欄名で「平均臨時雇用者数」にあたる臨時従業員の人数)
提出会社は、2022年3月期から2026年3月期にかけて343人から690人へ、347人(2.01倍)増えました。連結は1,297人から1,322人へ、25人(1.9%)の増加です(いずれも編集部の算出)。
差の手がかりは、有報3頁の注記にあります。
2022年4月1日付けで当社は完全子会社であった株式会社MARUWA CERAMIC及び株式会社MARUWA QUARTZを吸収合併いたしました。
(引用:第53期有報3頁 注3/2026年10月23日に編集部が原文を確認)
合併の効力が生じたのは2022年4月1日で、2022年3月期の末日の翌日です。次の2023年3月期に、提出会社の従業員は244人増えましたが、連結は12人しか増えていません。
編集部の読みです。連結の従業員数は子会社の従業員を含むため、完全子会社の吸収合併だけでは増減しません。提出会社の増加には、合併で子会社の従業員が提出会社に移った分が含まれている可能性があります。有報は、増加の内訳(合併による分と採用による分)を書いていません。
合併の期をまたぐ増減は、採用の増減とは読めません。合併後の4期(2023年3月期〜2026年3月期)で見ると、提出会社は587人から690人へ103人(17.5%)、連結は1,309人から1,322人へ13人の増加です(いずれも編集部の算出)。
連結の従業員数は、2024年3月期の1,380人をピークに、2期で58人(4.2%)減っています(編集部の算出)。臨時従業員は、2026年3月期だけで提出会社が60人、連結が64人増えました。有報は、どちらの動きも理由を書いていません。

離職率・残業・ハラスメントは、有報のどこまで分かるか
離職率と月平均残業時間は、有報に記載がありません。方針や指標の形で載っている項目を、頁つきで並べます。
| 項目 | 有報 | 頁 |
|---|---|---|
| 離職率・定着率 | 記載はありません | 全頁 |
| 月平均の残業時間 | 記載はありません。当社グループの方針として「残業ゼロ方針を導入」し、WEB会議やテレワークの活用で時間外労働の削減に努める、との記載があります | 12頁 |
| 年次有給休暇の取得率 | 93.8%(グループ連結の数字。前期から増加。2030年度の目標は100%) | 12〜13頁 |
| 男性の育児休業取得率 | 75.0%(提出会社。前期から増加。2030年度の目標は100%)。40頁注6によると、育児休業等及び育児目的休暇の取得割合です。対象の男性の人数と取得した人数の記載はありません | 12〜13頁・40頁 |
| 管理職に占める女性の割合 | 5.1%(提出会社) | 40頁 |
| 男女の賃金の差異(提出会社) | 全労働者60.2%・うち正規雇用労働者64.1%・うちパート・有期労働者56.8% | 40頁 |
| 健康管理 | 当社グループの記載として、ストレスチェックを年1回、全社員を対象に実施。各工場で毎月、希望者を対象に産業医の健康相談 | 12頁 |
| ハラスメントの件数・防止の方針 | 編集部が確認した範囲では見当たりません。企業倫理規範に「社員の人格・個性を尊重し、安全な職場環境の維持に努める」とあります | 28頁 |
| 労働組合 | 「労使関係は円満に推移しており、特記事項等はありません」 | 40頁 |
| 研修 | 当社グループの人材育成方針として、OJT研修・社外研修・大学派遣など | 12頁 |
| 退職金 | 確定拠出年金制度を採用。当社及び国内連結子会社の要拠出額は108百万円(前期105百万円)。1人あたりの金額の記載はありません | 60頁 |
| 福利厚生 | 当社グループの記載として、「デザイン性の高い社員寮を用意」との記載があります。手当や寮費の条件の記載は、編集部が確認した範囲では見当たりません | 12頁 |
| 初任給・賞与の月数 | 記載はありません | 全頁 |
平均勤続年数は、辞めた人の割合を示す数字ではありません。10.71年から離職率を逆算することも、有報の数字だけではできません。
「残業ゼロ方針」は当社グループの方針で、月平均の残業時間の実績ではありません。方針の主語がグループ全体のため、提出会社の690人にそのまま当てはめられません。実績は有報にないため、部署ごとの時間外労働は、求人票と面接で確かめる項目です。
有給取得率93.8%は、グループ連結の数字です(13頁注1)。MARUWA単体の数字ではないため、提出会社の690人にそのまま当てはめられません。男性の育児休業取得率75.0%は提出会社の数字ですが(13頁注2)、対象となった男性の人数が書かれておらず、率だけでは何人の話か分かりません。
賃金の差異は、一般に、男性の賃金を100としたときの女性の賃金の割合です。有報は算出の根拠法令を注記するだけで、定義の文言は書いていません。会社は注記で、賃金体系は職位により設定され、性別による賃金の差はなく、差異は職位ごとの性別構成比の差によるもの、と説明しています(40頁注5)。この説明が数字に当てはまるかどうかは、有報から確かめられません。
ハラスメントの件数や相談の件数は、編集部が確認した範囲で有報に見当たりません。そのため、有報からパワハラの有無は判定できません。口コミだけで断定することもしません。
口コミと有報の数字が食い違うときの考え方は、口コミと開示された数字が食い違うときの判断にまとめています。
事業と業績|売上は3.7%増、営業利益は7.2%減
MARUWAは、半導体・車載・情報通信向けのセラミック部品と、LED照明などの照明機器をつくる会社です。
何をしている会社か
有報5頁の記載は、次のとおりです。
当社の企業グループは、当社、子会社13社及びその他の関係会社1社により構成されており、半導体・車載・情報通信等セラミック部品及び照明機器等の製造販売を事業の内容としております。
(引用:第53期有報5頁/2026年10月23日に編集部が原文を確認)
セラミック部品事業の主な品目は、高熱伝導基板、高強度基板、特殊セラミック基板、半導体装置用部品、車載用セラミック製品などです。照明機器事業は、LED高輝度照明や施設照明などです。
売上高を顧客の所在地で分けると、日本が20,381百万円、中国が36,168百万円、その他が17,926百万円です(65頁)。有報39頁は、海外売上比率を約7割以上と書いています。
| 用途 | 第53期 | 第52期 | 前期比(編集部の算出) |
|---|---|---|---|
| 情報通信 | 33,024 | 27,341 | +20.8% |
| 車載 | 13,367 | 15,899 | −15.9% |
| 半導体 | 9,296 | 10,441 | −11.0% |
| 産業機器 | 8,108 | 8,805 | −7.9% |
| 照明 | 10,679 | 9,362 | +14.1% |
(出典:第53期有報62頁。単位は百万円。情報通信・車載・半導体・産業機器はセラミック部品事業、照明は照明機器事業)
セラミック部品事業の売上高は63,797百万円で、連結の85.7%です(編集部の算出)。有報16頁は、車載関連で市況が弱含み、半導体関連では下期に見込んだ汎用メモリ向けの回復に期ずれがあった、と説明しています。一方で、次世代高速通信関連は高水準でした。
売上は増え、営業利益は減った
| 項目(連結) | 第52期 | 第53期 | 増減(編集部の算出) |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 71,849 | 74,476 | +3.7% |
| 売上総利益 | 39,472 | 39,158 | −0.8% |
| 販売費及び一般管理費 | 12,558 | 14,182 | +12.9% |
| 営業利益 | 26,914 | 24,976 | −7.2% |
| 経常利益 | 27,033 | 26,321 | −2.6% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 19,242 | 18,163 | −5.6% |
(出典:第53期有報44頁・15頁。単位は百万円。有報の前期比は売上高3.7%増、営業利益7.2%減、経常利益2.6%減、当期純利益5.6%減)
売上総利益はほぼ横ばいで、販売費及び一般管理費が12.9%増えた形です(編集部の算出)。販管費の内訳では、研究開発費が1,673百万円から2,104百万円に増えています(52頁)。
会社が重要な指標とする売上高営業利益率(9頁)は、編集部の計算で37.5%から33.5%に下がりました。セグメント別では、セラミック部品事業の利益が9.3%減、照明機器事業が49.0%増です(15頁)。
財務は厚い
自己資本比率は90.5%で、5期とも83.1%以上です(2頁)。総資産162,691百万円に対して負債は15,428百万円で(15頁)、借入金等明細表は「該当事項はありません」です(66頁)。
| 決算年月(連結) | 売上高 | 経常利益 | 親会社株主に帰属する当期純利益 | 自己資本比率 |
|---|---|---|---|---|
| 2022年3月 | 54,344 | 19,182 | 13,350 | 83.1% |
| 2023年3月 | 58,804 | 21,187 | 15,020 | 87.2% |
| 2024年3月 | 61,564 | 21,121 | 15,216 | 89.1% |
| 2025年3月 | 71,849 | 27,033 | 19,242 | 89.9% |
| 2026年3月 | 74,476 | 26,321 | 18,163 | 90.5% |
(出典:第53期有報2頁。単位は百万円)
働く場所として続くか|受注残・設備投資・顧客集中
編集部が見るのは、働く場所として続くかどうかです。株価や投資の面からの評価はしません。
有報に書かれている材料を、先に挙げます。
- 継続企業の前提に関する注記・重要事象等は、編集部が確認した範囲で有価証券報告書に記載が見当たりません(全87頁を通読。監査報告書の定型文を除く)
- 連結の経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は、5期とも黒字です(2頁)
- 連結の受注残高は28,971百万円で、前期比127.0%です。受注実績は80,628百万円(前期比116.8%)です(16頁)
- 設備投資は22,525百万円で、セラミック部品事業の新工場の建設や新規の機械設備の導入などです(19頁)
- 重要な設備の新設計画は2件で、瀬戸工場(2,500百万円、2025年10月着手・2027年4月完了予定)と、R&Dセンター(2,500百万円、2027年3月着手・2028年10月完了予定)です。重要な設備の除却等の計画は「該当事項はありません」です(20頁)
一方で、有報に書かれた注意点もあります。海外売上比率が約7割以上のため、為替の変動が業績に影響する可能性が、事業等のリスクに挙がっています(14頁)。
売上高の10%以上を占める顧客が1社あり、その売上は8,419百万円で、連結売上高の11.3%です(65頁。割合は編集部の算出)。前期は、10%以上を占める顧客がありませんでした(64頁)。現金及び現金同等物は、前期より4,581百万円減って66,986百万円です(15頁)。
編集部の読みです。黒字が続き、受注残が増え、設備投資の計画も続いているため、有報の記載からは、事業が止まる材料は見当たりません。一方で、売上は海外が大半で、車載・半導体向けの市況に左右されます。
有報は、設備投資に伴う人員計画を書いていません。「応募先が何年後に何人体制か」は、有報から分かりません。
MARUWAに応募するなら、先に決めておきたい3つの点
私は、セラミック部品の工場で働いたことがありません。ここから先は、現場の話ではなく、面接で人を見てきた側の意見です。
応募するなら、私は次の3点を先に決めてから、年収の数字を見ます。
- 雇用区分はどれか。従業員か、臨時従業員か。有報に給与が載っているのは従業員の欄で、臨時従業員の給与は載っていないからです
- 配属予定の事業所はどこか。提出会社の690人は、事業所によって人員の構成が違います。土岐工場は従業員230人に臨時従業員538人、三春工場は121人に11人です
- 方針と実績はどれだけ違うか。有報は「残業ゼロ方針」と、給与・賞与を成長性・収益性に連動させる設計を書いていますが、部署ごとの残業の実績や賞与の水準は書いていません。配属予定の部署の直近の実績を、面接で聞きます
3つとも、聞いて角が立つ質問ではありません。答えが決まらないうちは、883万7千円が自分に当てはまる数字かどうかを判断できません。
MARUWAを転職先にするなら|向く人と慎重に考えたい人
すすめられる人
- 提出会社の従業員として、事業所と雇用区分を決めてから応募できる人。平均年間給与8,837千円は、提出会社690人の欄の数字です
- 方針と実績の差を、面接で確かめられる人。残業ゼロ方針や有給取得率の指標は、有報に書かれています
- セラミック部品や照明機器の製造・開発に関わりたい人。主力は、半導体・車載・情報通信向けのセラミック部品です
- 財務の厚さを重視する人。自己資本比率は90.5%で、借入金等明細表は「該当事項はありません」です
先に確認が要る人
- 臨時従業員での応募を考える人。有報に臨時従業員の給与の記載はなく、8,837千円が当てはまるかは分かりません
- 離職率や月の残業時間を、数字で比べて決めたい人。有報に記載がありません
- 初任給や賞与の月数を、応募前に知りたい人。有報に記載がありません
- 提出会社の人員の動きを、採用の増減として読みたい人。5期の増加には合併をまたぐ分が含まれ、連結の従業員数はほぼ横ばいです
編集部の結論です。MARUWAの年収の答えは、提出会社の690人について8,837千円です。臨時従業員は別枠で、事業所によって人員の構成が違います。
財務と業績の面からは、有報の記載に事業が止まる材料は見当たりません。一方で、離職率と月の残業時間は有報では確かめられないため、面接で補う前提で検討する会社です。
年収の数字が高いのか低いのかは、自分の経験が転職市場でどう評価されるかを知らないと判断できません。応募の前に、自分の市場価値を測っておくと、8,837千円を自分の条件に引き直せます。
よくある質問
MARUWAの平均年収はいくらですか
第53期(2026年3月期)の有価証券報告書によると、提出会社の平均年間給与は8,837千円(883万7千円)です。平均年齢41.99歳、平均勤続年数10.71年の従業員690人の欄に載る平均で、賞与と基準外賃金を含みます。前期の8,875千円から38千円(0.4%)減りました(編集部の算出)。
MARUWAの30歳の年収はいくらですか
有価証券報告書に、年齢別の年収の記載はありません。載っているのは、平均年齢41.99歳の従業員全体の平均年間給与8,837千円だけです。30歳の年収は、求人票や面談で確かめてください。
MARUWAは大手ですか
「大手」の定義は有報にないため、有報の数字だけを並べます。連結の売上高は74,476百万円、連結の従業員数は1,322人(臨時従業員1,006人は外書き)です。東京証券取引所プライム市場と名古屋証券取引所プレミア市場に上場しています(21頁)。
MARUWAの離職率は公表されていますか
有価証券報告書に、離職率・定着率の記載はありません。平均勤続年数は10.71年ですが、辞めた人の割合ではありません。離職の状況は、求人票や面接で確かめる項目です。
MARUWAは残業が多いですか
有報に、月平均の残業時間の記載はありません。有報12頁には、当社グループとして残業ゼロ方針を導入し、時間外労働の削減に努めているとあります。方針と実績は別なので、配属予定の部署の実績を面接で聞いてください。
MARUWAはパワハラのある会社ですか
有報から、パワハラの有無は判定できません。ハラスメントの件数や相談の件数は、編集部が確認した範囲で有報に見当たりません。有報にあるのは、企業倫理規範が社員の人格・個性を尊重し安全な職場環境の維持に努めるとしていること(28頁)、人権の尊重の取り組み(13頁)、ストレスチェックの実施(12頁)、労使関係は円満との記載(40頁)などです。
MARUWAへの転職は避けたほうがいいですか
有報の記載から、避けるべきとは判断できません。継続企業の前提に関する注記は見当たらず、連結の経常利益は5期とも黒字です。ただし、離職率と月の残業時間は有報で確かめられません。「やめとけ」という言葉で検索されることがありますが、判断は雇用区分・配属先・方針と実績の差を確かめてからにしてください。
MARUWAの就職難易度は高いですか
有報から、就職難易度は測れません。採用人数・応募者数・倍率の記載がないためです。採用に関わる数字は、従業員の39人増(651人→690人)、平均年齢の低下(43.80歳→41.99歳)、臨時従業員の増加(855人→915人)などで、いずれも採用人数ではありません。有報12頁には、外国人材の積極的な採用を進めているとの記載もあります。
MARUWAの初任給とボーナスはいくらですか
有価証券報告書に、初任給と、1人あたりの賞与の月数・金額の記載はありません。賞与は平均年間給与の8,837千円に含まれますが、賞与だけの額は取り出せません。求人票と面談で確かめてください。
MARUWAの将来性はどうですか
「働く場所として続くか」で見ると、有報の記載からは事業が止まる材料は見当たりません。継続企業の前提に関する注記は見当たらず、連結の受注残高は前期比127.0%です。ただし、売上高の約7割以上が海外で、為替や車載・半導体の市況の影響を受けます。投資の対象としての評価は、当サイトでは行いません。
MARUWAの業績はどうですか
連結で、第53期は売上高74,476百万円(前期比3.7%増)、営業利益24,976百万円(同7.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益18,163百万円(同5.6%減)で、増収減益です。自己資本比率は90.5%です。
MARUWAは何をしている会社ですか
半導体・車載・情報通信向けのセラミック部品と、LED照明などの照明機器を製造販売しています。連結売上高の85.7%はセラミック部品事業です(編集部の算出)。本店は愛知県尾張旭市です。
MARUWAの工場はどこにありますか
有報19頁に載る提出会社の工場は、岐阜県土岐市(土岐工場)、愛知県瀬戸市(山の田工場・瀬戸工場)、新潟県上越市(直江津工場・春日山工場)、福島県いわき市(いわき工場)、福島県三春町(三春工場)です。19頁には、本社・R&Dセンター・東京支店なども載っています。従業員が最も多いのは、土岐工場の230人です。
MARUWAの従業員数は何人ですか
2つの数字があります。提出会社が690人(臨時従業員915人は外書き)、連結が1,322人(臨時従業員1,006人は外書き)です(2026年3月31日現在、39頁)。応募のときは、自分が入る法人が提出会社か子会社かを、求人票で確かめてください。
まとめ
- 平均年間給与は8,837千円(883万7千円)。MARUWA単体=提出会社の従業員690人の欄の平均で、賞与と基準外賃金を含む。前期の8,875千円から0.4%減
- 臨時従業員915人は外書きの別枠。有報は、臨時従業員を平均に含めるかを書いておらず、臨時従業員の給与も載せていない
- 690人のうち土岐工場が230人(33.3%)。臨時従業員は、土岐・直江津・春日山・山の田・瀬戸の5工場に878人(96.0%)が集まる(いずれも編集部の算出)
- 提出会社の従業員は、2022年3月期から2026年3月期にかけて343人から690人。2022年4月1日の完全子会社2社の吸収合併をまたぐ増加で、連結は1,297人から1,322人でほぼ横ばい
- 離職率・月平均残業時間・初任給・賞与の月数は有報に記載がない。有給取得率93.8%はグループ連結、男性育休取得率75.0%は提出会社の数字
- 直近1年は増収減益(売上高3.7%増、営業利益7.2%減)。自己資本比率は90.5%で、継続企業の前提に関する注記は見当たらない
- この記事の「将来性」は、働く場所として続くかの意味。会社を投資の対象として評価してはいない
MARUWAに応募するなら、まず雇用区分と配属予定の事業所を決め、方針と実績の差を面接で聞いてください。
※本記事の数値は、2026年10月23日に確認した第53期有価証券報告書に基づきます。最新の情報は必ず公式のIR資料と採用情報でご確認ください。
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訂正履歴
- 2026年10月23日|旧「3つの数字が示すもの|人が倍増し、勤続年数が短くなった」(現在は「人員の動き|提出会社は343人から690人、連結は1,297人から1,322人」):「5年で従業員がほぼ倍増しています」「採用を大きく増やしている局面」としていましたが誤りでした。「提出会社の従業員数は、2022年4月1日の吸収合併をまたいで343人から690人になったが、連結は1,297人から1,322人でほぼ横ばい」に改めました。理由:提出会社(MARUWA単体)の従業員数の増加を、採用の拡大と読んでいたためです。有価証券報告書3頁の注記に、2022年4月1日付で完全子会社2社を吸収合併したとあり、その次の期に提出会社は244人増えましたが、連結は12人しか増えていませんでした。
- 2026年10月23日|同節(現在は「平均年収の中身|賞与と基準外賃金を含む、提出会社690人の平均」の平均年齢・勤続年数の段落):「勤続年数が2.47年短くなったのは、人が辞めたからではなく、新しく入ってきた人が多いからと読むのが自然」「『年収↑・勤続↓・従業員↑=採用拡大』のパターンに当てはまります」としていましたが、削除しました。「平均勤続年数は前期の11.42年から10.71年に下がった。有報は理由を書いていない」に改めました。理由:上の誤りを前提にしていたことと、比較の起点にした2021年3月期の勤続年数13.18年・従業員数358名を、第53期有価証券報告書から確認できなかったためです。
- 2026年10月23日|旧「『社風』『退職理由』を調べている人へ」(現在は「離職率・残業・ハラスメントは、有報のどこまで分かるか」):「有報から言えるのは次の3点だけです」としていましたが誤りでした。「有給取得率93.8%(グループ連結)、男性の育児休業取得率75.0%(提出会社)、残業ゼロ方針、管理職の女性割合5.1%、男女の賃金の差異、ストレスチェックなどの記載がある」と改めました。理由:有価証券報告書12〜13頁・40頁に、これらの記載があったためです。離職率・月平均残業時間・ハラスメントの件数の記載がないことは変わりません。
- 2026年10月23日|旧「年収883万円|ただし前年比マイナス」(現在は「平均年収の中身|賞与と基準外賃金を含む、提出会社690人の平均」):「5期の推移を見ると、初めての減少です」と、2021年3月期〜2024年3月期の平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数の表を削除しました。理由:前期(2025年3月期)の8,875千円は第52期有価証券報告書で確認できましたが、それ以前の期は原本で確認できていないためです。「前年比0.4%減」は確認できています。
- 2026年10月23日|同節ほか(現在は「結論」の表、「平均年収の中身」、「事業と業績|売上は3.7%増、営業利益は7.2%減」の「財務は厚い」):「平均883万7,000円は、当サイトが検証してきた素材・住設メーカーの中でも高い水準です」「製造業として高水準」「国内製造業でも屈指の高収益企業」「製造業でこの水準はまれ」「日本の製造業大手としては短めの部類」、および見出し「財務|自己資本比率90.5%という異常値」と本文「自己資本比率90.5%は、上場企業として極端に高い水準です」としていましたが、削除しました。見出しは「財務は厚い」に改め、本文は自己資本比率と負債の実額の記述にしました。「財務面で懸念を挟む余地がありません」「経営上の不安要素はほぼ見当たりません」の断定も、有価証券報告書の記載の範囲の記述(「事業が止まる材料は見当たりません」)に改めました。TOTO・日東紡の平均年収の再掲も削除しました。理由:他社や上場企業全体と比べた水準の根拠を、この記事の有価証券報告書の頁で示せなかったためです。他の企業の数値は、その企業の記事で更新されるため、再掲しません。
- 2026年10月23日|旧「年収883万円|ただし前年比マイナス」の給与方針(現在は「平均年収の中身」):「グループの重要な経営指標である成長性及び収益性を給与、賞与に連動させた設計」と引用していましたが、原文は「給与、賞与の連動させた設計」でした。引用をやめ、内容の要約に改めました。理由:引用文が原文と1字違っていたためです。
- 2026年10月23日|旧「ただし、正社員より臨時従業員のほうが多い」(現在は「臨時従業員915人は、年収の数字に入っているのか」)と、旧FAQ「MARUWAの臨時従業員が多いのはなぜですか」:「連結でも1,322人に対し1,006人で、全体の約43%が臨時従業員にあたります」「有価証券報告書の平均年間給与883万円は、正社員690人の平均であり、臨時従業員は含まれない」、旧FAQでは「有報の平均年収883万円は正社員の平均であり、臨時従業員は含まれません」としていましたが誤りでした。割合を削除し、「有報は平均年間給与の対象に臨時従業員を含めるかを書いていない」に改めました。あわせて、FAQの「臨時従業員が多いのは、生産量の変動に対応するための構成と考えられます」と、本文の「製造業では珍しくありません」「一般的な設計です」を削除しました。理由:従業員数(就業人員)と臨時従業員(年間平均雇用人員)は基準が違い、足して割合を出せないこと、有価証券報告書に臨時従業員を平均に含めない旨の文言や、臨時従業員が多い理由の記載がないことのためです。
- 2026年10月23日|旧「年収883万円|ただし前年比マイナス」と旧FAQ「MARUWAの年収が下がったのはなぜですか」(現在は「平均年収の中身」):「2026年3月期の営業利益-7.2%と、給与-0.4%は整合しています」「給与の減少はこれと整合します」「業績が落ちれば給与も落ちる設計だと、会社自身が書いている」としていましたが、「有報は、この減少の理由を書いていない」「給与の減少は0.4%で、連動の度合いは有報から読み取れない」に改めました。理由:有価証券報告書は給与と賞与を成長性・収益性に連動させた設計と書いていますが、給与が減った理由は書いておらず、営業利益の減少と並べて理由と言い切る根拠がなかったためです。
- 2026年10月23日|旧「『社風』『退職理由』を調べている人へ」(現在は「離職率・残業・ハラスメントは、有報のどこまで分かるか」):「MARUWAで検索されているキーワードは、評判・口コミよりも社風・残業・退職理由・パワハラのほうが多いのが実態です」としていましたが、削除しました。理由:検索の多寡を数えた根拠を示しておらず、「実態」と言い切れなかったためです。
参考・出典
- 株式会社MARUWA 第53期(2025年4月1日〜2026年3月31日)有価証券報告書(2026年6月12日提出/EDINET書類管理番号 S100YB11/EDINETコード E01210)。本記事が用いたのは、2〜3頁「主要な経営指標等の推移」、4頁「沿革」、5頁「事業の内容」、9頁「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」、12〜13頁「人的資本に関する戦略及び指標・目標」、14頁「事業等のリスク」、15〜17頁「経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」、19〜20頁「設備の状況」、21頁「株式等の状況」、28頁「コーポレート・ガバナンスの状況等」、39〜40頁「従業員の状況等」、44頁「連結損益計算書」、52頁「連結損益計算書関係」、60頁「退職給付関係」、62頁「収益認識関係」、64〜65頁「セグメント情報等」、66頁「連結附属明細表」:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100YB11.pdf
- 株式会社MARUWA 第52期(2024年4月1日〜2025年3月31日)有価証券報告書(2025年6月13日提出/EDINET書類管理番号 S100VXWG)。本記事が用いたのは、8頁「従業員の状況」の提出会社の欄:https://disclosure2dl.edinet-fsa.go.jp/searchdocument/pdf/S100VXWG.pdf
- 金融庁 EDINET(有価証券報告書等の電子開示システム):https://disclosure2.edinet-fsa.go.jp/
- 株式会社MARUWA 投資家情報:https://www.maruwa-g.com/ir/

