マスメディアンの評判は？広告・マスコミ特化と離職率6.1%の読み方

※本記事にはプロモーションを含みます。

マスメディアンは、広告・マスコミ・クリエイティブ職に特化した転職エージェントです。評判を調べると口コミのまとめ記事ばかりが並びますが、この記事では口コミを1件も使いません。

先に結論です。**許可は正規で、6か月以内離職率は令和6年度で6.1%(60÷980)でした。**ただしこの6.1%は、そのまま他社と並べてはいけない数字です。

使うのは、厚生労働省の人材サービス総合サイトで誰でも無料で確認できる公表データだけです。有料職業紹介事業者には、就職者数や離職者数を情報提供する義務があります(職業安定法32条の16第3項)。

結論|許可は正規。ただし離職率は「追跡できた範囲」の数字

向いている人:広告・マスコミ・クリエイティブの職種で、すでに実務経験を持っている人。業界の求人を扱う事業者を1社押さえておきたい人。
慎重に考えたい人:離職率の数字を根拠に事業者を選びたい人。この事業者の離職率は、他社と並べて優劣を決められる形になっていません。

この記事の調査条件

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト……許可番号13-ユ-040475の職業紹介事業詳細(令和8年8月1日現在)。列の対応は、表のHTMLのセル結合をプログラムで実測して確認
• 株式会社マスメディアン 公式サイト・会社概要(2026年9月6日確認)……許可番号2件の実表示、商号・設立・資本金・代表者
• EDINET提出者一覧……同社が有価証券報告書の提出義務者として登録されているかの確認
• 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)の条文……e-Gov法令検索
• 確認日:2026年9月6日
• 口コミサイトの体験談・評点・推定値は根拠に使っていません

この記事で読む手数料や離職率の意味は、報酬が誰から出ているかを押さえると変わります。手数料を払うのは求職者ではなく採用企業であるという前提は、ピラー記事のほうで先に整理しました。

まず「誰の実績なのか」を確定させる

マスメディアンの公式サイトのフッターには、次のように表示されています(2026年9月6日確認)。

厚生労働大臣許可番号 人材紹介 13-ユ-040475 人材派遣 派 13-040596

**許可番号を2つとも掲示している点は、確認する側からするとありがたい表示です。**これがなければ公的データベースで照会できません。会社概要には、商号 株式会社マスメディアン、設立 2001年12月、資本金 1億1,000万円、代表取締役社長 酒井秀晃と記載されています。事業内容は「宣伝会議グループのマーケティング・クリエイティブに特化した転職支援」です。

人材サービス総合サイトで許可番号13-ユ-040475を照会すると、事業主名称・所在地・電話番号のいずれも公式サイトの表示と一致しました。名義のずれはありません。

この表は「サービス単独の成績」ではない

ここから先を読む前に、必ず押さえてほしい前提があります。

**人材サービス総合サイトに載る実績は、許可番号=事業主の単位で集計されます。**つまりこれから見る数字は、株式会社マスメディアンという会社全体の職業紹介の実績であり、「マスメディアン」というサービスだけを取り出した数字ではありません。

同社の取扱職種は、この登録上**「全職種」**です。広告・マスコミ職の紹介だけを抜き出した集計ではないということです。さらに同社は人材派遣(派13-040596)も行っていますが、派遣の実績はこの表に一切含まれません。

同じ構造は当サイトの別の記事でも扱いました。公表データの単位を取り違えると読み方が変わる例として、サービス名ではなく会社全体の数字だった別の例も参考にしてください。

なお、この許可番号には本社(南青山)・関西支社・九州支社・中部支社の4事業所が登録されています。**編集部が複数の事業所の詳細ページを実際に開いて確認したところ、どの事業所を開いても同じ表が表示されました。**事業所ごとの成績を見ることはできません。

就職者数の中身|無期と有期を分けて読む

許可番号13-ユ-040475に登録された6年分の実績です。列の対応は、表のセル結合をプログラムで実測して確定させています。

令和7年度の離職者数と「離職が判明せず」は「-」です。「-」は0人ではなく、数値が登録されていないことを意味します。

まず規模から確認します。令和2年度の717人から令和6年度の1,150人まで増えたあと、令和7年度は993人に減りました。単調に増え続けているわけではありません。

次に見てほしいのが、2列目と3列目の差です。令和6年度なら1,150人と980人で、差は170人あります(編集部の算出)。この170人は、4か月以上の有期雇用で就職した人たちです。

そして重要なのはここからです。**離職率の集計対象になるのは、3列目の「うち無期」だけです。**条文が離職者を「期間の定めのない労働契約を締結した者に限る」と定めているためで、有期で就職した170人は分母にも分子にも入りません。

離職率6.1%は、母数980人のうち422人しか確かめられていない

ここがこの記事の中心です。

① 分母は「うち無期」であって、就職者の総数ではない

6か月以内離職率は、離職者数を「うち無期」の人数で割ったものです。令和6年度なら60÷980で6.1%になります。

**間違えやすいのは、1,150人のほうで割ってしまうことです。**その場合は60÷1,150=5.2%となり、実際より低く出ます。表を目で追うとどちらの列にも数字が並んでいるため、ここは本当に取り違えやすいところです。

年度ごとに並べると次のようになります。

**離職率はいずれも編集部の算出です。**算出できた令和2〜6年度の5年間では5.2%から11.4%の範囲で動いており、令和2年度だけが飛び抜けています。

② 母数980人のうち558人は、6か月後の在籍状況が判明していない

同じ表のいちばん右の列を見てください。令和6年度の「離職が判明せず」は558人です。

これは、紹介した人がその後どうなったのかを事業者が把握できなかった件数を指します。母数980人に対して56.9%(編集部の算出)にあたります。令和5年度はさらに高く、869人中528人で60.8%です。

**割合と判明人数は編集部の算出です。**令和4年度から令和5年度にかけて、この欄が235人から528人へ大きく増えています。理由は登録内容からは分からないため、推測は書きません。

つまり令和6年度の6.1%は、980人のうち在籍状況が確かめられた422人の中から60人が離職したという話ではなく、980人を分母に置いたときの数字です。判明した422人だけを分母にすると、60÷422で14.2%になります(編集部の算出)。

どちらが正しいという話ではありません。分母の取り方で数字が2倍以上変わる、ということです。

③ だから、この離職率を他社と並べて優劣を決めない

編集部の立場をはっきり書きます。この事業者の6か月以内離職率は、他社との比較に使える形になっていません。

理由は単純で、追跡できている割合が事業者ごとにまったく違うからです。全件を追跡できている事業者の数字と、半分しか追跡できていない事業者の数字は、同じ物差しで測ったものになりません。

**これは「隠している」という話ではありません。**転職先の企業に6か月後の在籍を照会して回るのは、それ自体が手間のかかる作業です。集計の体制については、編集部が確認した範囲では説明を見つけられませんでした。言えるのは1つだけです。この数字は、確かめられた範囲でしか成立していない。

読者にとっての意味も1つです。離職率だけでこの事業者を選んだり外したりする材料にはならないので、後述する手数料や、扱う職種の範囲のほうを見てください。

令和7年度の離職者数は登録されていない

上の表のとおり、令和7年度は離職者数と「離職が判明せず」がどちらも「-」です。就職者数(993人・871人)は入っているので、離職の側だけが未登録という状態になっています。

有料職業紹介事業者には、就職した人の数や離職した人の数を情報提供する義務があります。職業安定法32条の16第3項の条文はこうです。

有料職業紹介事業者は、厚生労働省令で定めるところにより、当該有料職業紹介事業者の紹介により就職した者の数、当該有料職業紹介事業者の紹介により就職した者（期間の定めのない労働契約を締結した者に限る。）のうち離職した者（解雇により離職した者その他厚生労働省令で定める者を除く。）の数、手数料に関する事項その他厚生労働省令で定める事項に関し情報の提供を行わなければならない。

**ただし、その方法は「厚生労働省令で定めるところにより」とされています。**人材サービス総合サイトは厚生労働省が用意した仕組みですが、ここが未登録であることをもって「法令違反」と決めつけることはできません。理由も公表されていません。

**言えるのは、令和7年度の離職の実績を公的データから確認する方法がない、ということだけです。**なお前年度の令和6年度は登録されているため、直近の判断材料が何もないわけではありません。

企業が払う手数料は、職種を問わず38.6〜40.0%

2025年4月から、有料職業紹介事業者は職種ごとの手数料の実績も公表することになりました。マスメディアンの令和7年度の登録内容は次のとおりです。

**いちばん低い総務・人事・企画事務の職業でも38.6%、いちばん高いデザイナーで40.0%です。**公表されている5職種の間で、ばらつきがほとんどありません。

念のため書いておくと、これは求人企業が事業者に払う手数料の実績率であって、離職率ではありません。同じページに両方の欄が並ぶため、取り違えると意味が反転します。そして求職者の側に費用は発生しません(理由は後述のFAQで書きます)。

**業界平均を示す一次データを編集部は持っていないため、この水準が高いか安いかは書きません。**企業側の負担額から事業者を読む書き方は、手数料の水準を軸に読んだ別のエージェントの記事でも試しています。

採用側から見ると、この数字は選考の厳しさに効く

ここからは編集部の意見です。**私は採用する側として中途採用の面接を担当してきましたが、紹介手数料が理論年収の4割近くになると、企業は「その1人を採る理由」を1段厳しく見ます。**同じポジションでも、直接応募や自社リファラルの候補者とは判断の基準がずれます。

未経験からこの領域に入ろうとする人が特化型で苦戦しやすいとすれば、その一因はここにあると編集部は考えます。**手数料が高い経路ほど、企業側は経験の裏づけを求めるからです。**担当者が冷たいという話ではなく、単価の水準が選考の基準に効いているという見方です。

だから当サイトの助言はこうなります。実務経験を売れる人にとっては噛み合う経路で、経験がまだ薄い段階では、この経路だけに頼らないほうがいい。

上場していないため、業績は確認できない

株式会社マスメディアンについて、編集部が2026年9月6日にEDINETの提出者一覧を検索した範囲では、同社も、同社が属する宣伝会議グループの株式会社宣伝会議も見当たりませんでした。有価証券報告書を確認する経路がない、ということです。

したがって次の項目は、この記事では書けません。

• 売上高・利益などの業績
• 従業員数・平均年間給与・平均勤続年数
• 「継続企業の前提に関する注記」の有無

注意してほしいのは、3つ目です。この会社の有価証券報告書は確認できなかったため、この注記の有無も確認できません(非上場でも有価証券報告書を提出する会社はあります)。「注記が無い=健全である」とは読めません。確認する手段がない、というだけです。

当サイトが企業評価に使っている数字の読み方は上場していない会社には当てはめられない枠組みにまとめていますが、その手順はこの会社には適用できません。

この経路を使わなくていい人

先に、外していい条件から書きます。

• 広告・マスコミ・クリエイティブ以外の職種を探している人……登録上の取扱職種は全職種ですが、公式サイトが掲げているのはこの領域です。特化型を使う意味が薄くなります
• 業界の実務経験がまったくない人……前述のとおり、この経路は経験の裏づけを求められやすい構造です。1社に絞らず、間口の広いサービスと併用してください
• 離職率の数字で事業者を選びたい人……この事業者の公表データは、そういう選び方ができる形になっていません

使う価値があるのはこんな人

• 広告代理店・制作会社・事業会社のマーケティング職を、業界の中で移りたい人……特化型は求人の母集団が業界に寄ります
• 職種は変えずに、身を置く会社を選び直したい人……当サイトが主力に置く考え方で、特化型エージェントはこの使い方と相性がよいと編集部は考えます
• 人材派遣という選択肢も並行して見たい人……同社は人材紹介と人材派遣の両方の許可を持っています。ただし派遣の実績は今回の公表データには含まれないため、条件は個別に確認してください

**併用を止める理由はありません。**特化型を1社と、求人量の多いサービスを1社。この組み合わせなら、業界の深さと選択肢の広さの両方が取れます。

よくある質問

マスメディアンはやばいサービスですか

**公的データの範囲では、そう呼べる材料は見当たりませんでした。**有料職業紹介事業の許可13-ユ-040475を平成14年3月1日に受けており、事業歴は24年です。就職者数も6年分が登録されています。

ただし令和6年度は、母数980人のうち558人が「離職が判明せず」です。離職率は確かめられた範囲でしか成立していないという点だけは、知ったうえで使ってください。

マスメディアンの紹介手数料はいくらですか

**令和7年度の公表値は、職種によって38.6〜40.0%です。**内訳はデザイナー40.0%、営業の職業39.1%、その他の総務等事務の職業39.2%、その他の法務・経営・文化芸術等の専門的職業38.9%、総務・人事・企画事務の職業38.6%。これは求人企業が払う手数料の実績率で、求職者の負担ではありません。業界平均の一次データを持っていないため、高い・安いの判断は書きません。

マスメディアンは無料で使えますか

求職者から手数料を取ることは、職業安定法32条の3第2項で原則として禁止されています。例外は職業安定法施行規則20条2項に定められており、芸能家・モデルの職業に紹介する場合と、科学技術者・経営管理者・熟練技能者の職業で賃金が厚生労働大臣の定める額を超える場合に限られます。個別の求人がこの例外に当たるかまでは当サイトでは判断できないため、費用の有無は事業者の案内で確認してください。手数料は原則として求人企業側が負担する仕組みです。

マスメディアンの平均年収はいくらですか

**公的な資料からは確認できませんでした。**同社は上場しておらず、EDINETの提出者一覧を検索しても該当がなかったため、有価証券報告書から平均年間給与を引くことができません。**他サイトに出ている推定値は当サイトでは使いません。**社員としての年収を知りたい場合は、求人票の記載と面談での確認が現実的な経路になります。

まとめ

• マスメディアンは有料職業紹介事業許可13-ユ-040475を受けた株式会社マスメディアンが運営。人材派遣 派13-040596も保有している
• 許可届出受理年月日は**平成14年3月1日(2002年)**で、事業歴は24年。公式サイトの表示と厚生労働省の登録内容にずれはない
• 年間の就職者数は令和7年度で993人。令和2〜7年度で最多は令和6年度の1,150人で、単調に増え続けてはいない
• 6か月以内離職率は令和6年度で6.1%(60÷980。編集部の算出)。分母は「うち無期」であって、就職者の総数1,150人ではない
• **同じ令和6年度に、母数980人のうち558人(56.9%)が「離職が判明せず」。**判明した422人だけを分母にすると14.2%になる。分母の取り方で数字が2倍以上変わる
• したがって**この離職率を他社と並べて優劣を決めない。**追跡できている割合が事業者ごとに違うため、同じ物差しになっていない
• 令和7年度の離職者数は**「-」=未登録**。0人ではない。未登録をもって法令違反とは言えないが、直近年度の離職実績を公的データから確認する方法はない
• 職種別の手数料実績率は38.6〜40.0%(令和7年度)。求人企業が払う額であり、求職者の費用ではない
• **年度別実績表は許可番号=事業主単位。**サービス単独の成績でも、広告・マスコミ職だけの成績でもない
• 非上場のため業績・平均年収は確認できない。「継続企業の前提に関する注記」が無いことを健全さの証拠として読まない

「評判が悪いのか」を確かめたくてこの記事に来た方への答えは、公的データの範囲では悪材料と呼べるものは見つからなかった、です。見つかったのは、離職率という数字が、令和6年度なら980人のうち422人分しか確かめられていないという事実でした。それを知ったうえで使うぶんには、問題になりません。

※本記事の数値は2026年9月6日時点で公開されている情報に基づきます。人材サービス総合サイトの掲載内容は令和8年8月1日現在のものです。

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参考・出典

• 厚生労働省 人材サービス総合サイト「職業紹介事業詳細」(株式会社マスメディアン/許可番号13-ユ-040475):https://jinzai.hellowork.mhlw.go.jp/JinzaiWeb/GICB102030.do?screenId=GICB102030&action=detail&detkey_Detail=13-%E3%83%A6-040475%2C0
• 株式会社マスメディアン 公式サイト(フッターに厚生労働大臣許可番号 人材紹介 13-ユ-040475／人材派遣 派 13-040596 を掲示):https://www.massmedian.co.jp/
• 株式会社マスメディアン 会社概要(商号・設立2001年12月・資本金1億1,000万円・代表取締役社長 酒井秀晃・事業内容):https://www.massmedian.co.jp/company/
• 職業安定法(昭和二十二年法律第百四十一号)第32条の16第3項・第32条の3第2項:https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141

コロ助

企業と転職サービスを、有価証券報告書などの一次情報から読んでいます。
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